免震・制震、ストック活用・再生、施工合理化の技術を研究開発し商品化する
FY2016に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は444百万円であり、主な研究開発活動は、以下に記載のとおりです。」
研究開発費は前年度の371百万円から444百万円へ増加した。ReQualityの土関連プロダクト、劣化診断10件、環境シミュレーション、低炭素コンクリート、ZEB化、健康改善効果の定量評価など、研究開発対象が実装・提案段階へ広がっている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は１億９千５百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は1億95百万円となった。個別技術の新たな実用化・商品化マイルストーンは本 filing では示されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度では、実物件への適用を本格化させ、10物件に採用された。」
研究開発活動は、ReQualityの環境配慮技術、劣化診断、鉄骨造合理化、耐震改修、CCB工法、環境配慮型コンクリートなどへ展開され、CCB関連工法の採用や各種技術証明取得に進展した。研究開発費は371百万円である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は１億７千６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を1億76百万円と記載している。新たな個別技術の実用化・商品化の達成は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は１億８千２百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1億82百万円と記載している。新たな個別技術の実用化・商品化の達成は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は９千１百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を91百万円と記載している。新たな個別技術の実用化や商品化の達成は示されていない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は２億７千４百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2億74百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「その他の施策においても着実に取り組んでいくことで様々な社会変化に対応し、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上、既存技術の洗練や新領域へも挑戦し、多様に変化する経営環境の中、経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指してまいります。」
新技術開発、既存技術の洗練、新領域への挑戦を通じて生産性と企業価値の向上を目指す研究開発・技術展開の方向性を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「既存技術の洗練や新領域へも挑戦し、多様に変化する経営環境の中、経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指してまいります。」
既存技術の高度化と新領域への挑戦を、中期計画の継続施策として再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「その他の施策においても着実に取り組んでいくことで様々な社会変化に対応し、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上、既存技術の洗練や新領域へも挑戦し」
新技術開発、既存技術の洗練、新領域への挑戦を研究開発・技術展開の継続施策として再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発活動としては、免震及び制震技術などの高品質・高性能な構造物を実現する技術、ストック活用のためのリニューアル技術、ICTやIoTを活用した施工改善・生産性向上に資する技術の研究開発と商品化に注力しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は488百万円であります。」
従来の研究開発テーマを継続しつつ、研究開発費は前年度の407百万円から488百万円へ増加した。Ai-MAP SYSTEM、IoTスマートセンサー、環境配慮型コンクリート、BIM・AIを用いた品質管理など、具体的な開発・適用活動も記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上や大学・異業種等とのオープンイノベーションによる取り組みの拡大、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推進し」
中期計画の最終年度においても、新技術開発、既存技術の洗練、新領域への挑戦を通じた生産性向上を継続している。新たな技術の実用化実績は本 filing では示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上、既存技術の洗練や新領域へも挑戦し」
最終年度においても、新技術開発、既存技術の洗練、新領域への挑戦を通じた生産性向上を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は407百万円であります。」
研究開発費が前年度の319百万円から407百万円へ増加した。免震・制震、リニューアル、ICT・IoTによる施工改善・生産性向上を対象とする研究開発を継続し、モニタリングサービスの業務提携など新たな展開も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「中期３ヵ年計画(2018年度～2020年度)」に則り、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」の一環として、新技術開発による人材不足対策をはじめとした生産性の向上に努め、また、大学や異業種をはじめとしたオープンイノベーションによる取組みの拡大、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」
新技術の開発、既存技術の洗練、新領域への挑戦を中期計画の継続施策として再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「中期３ヵ年計画(2018年度～2020年度)」の２年目を迎え、「淺沼組らしさ(独自性)の追求」の一環として、大学や異業種をはじめとしたオープンイノベーションによる取り組みの拡大、新技術の開発、既存技術の洗練や新領域への挑戦を推し進め、多様に変化する経営環境の中で経営課題をしっかりと捉え、全役職員一丸となってさらなる企業価値向上を目指していきます。」
中期3ヵ年計画2年目の施策として、オープンイノベーション、新技術の開発、既存技術の洗練、新領域への挑戦を継続して推進している。個別技術の実用化など新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発活動としては、免震および制震技術などの高品質・高性能な構造物を実現する技術、ストック活用のためのリニューアル技術、施工改善・生産性向上に資する技術の研究開発と商品化に注力している。さらに、新たな価値創出を志向する企業・団体とのオープンイノベーションを進めており、当連結会計年度では関西の生コンクリート工業組合および調査診断会社と業務提携を締結した。」
研究開発対象を継続するだけでなく、リニューアル・生産性向上技術、オープンイノベーション、業務提携へ展開した。研究開発費は319百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、平成30年度を初年度とする「中期３ヵ年計画（2018年度～2020年度）」の基本方針に則り、新技術の開発や保有技術の高度化及び新領域への取り組みの促進とともに、持続的成長に不可欠な人的経営資源を確保し、安定的な収益構造の確立を目指していく。」
新技術の開発、保有技術の高度化、新領域への取り組みを新中期3ヵ年計画の継続施策として再確認している。当第3四半期累計期間の研究開発費は約2億25百万円と記載されているが、個別技術の新たな実用化マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、平成30年度を初年度とする「中期３ヵ年計画（2018年度～2020年度）」の基本方針に則り、新技術の開発や保有技術の高度化及び新領域への取り組みの促進とともに、持続的成長に不可欠な人的経営資源を確保し、安定的な収益構造の確立を目指していく。」
新技術の開発、保有技術の高度化、新領域への取り組みを新中期3ヵ年計画の継続施策として再確認している。個別技術の実物件採用など、新たな実用化マイルストーンは本 filing では示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「研究開発活動としては、免震および制震技術などの高品質・高性能な構造物を実現する技術、ストック活用・再生技術、環境技術および施工改善・生産性向上に資する技術の研究開発と商品化に注力している。」
免震・制震、環境、ストック活用、施工改善・生産性向上の研究開発を継続し、杭頭免震工法の実物件適用、CCB-NAC工法16物件、スムースフィルクリート2物件、鉄骨造合理化工法3物件350箇所への採用など、商品化・実用化が進んだ。研究開発費は2億29百万円。 - FY2017前進有価証券報告書
「研究開発活動としては、免震および制震技術などの高品質・高性能な構造物を実現する技術、ストック活用・再生技術、環境技術および施工改善・合理化に関する技術の研究開発と商品化に注力している。さらに、研究開発活動の幅を広げ、効率を高めるため、大学、同業他社および異業種企業との共同研究を積極的に行っている。」
研究開発費が前年度の1億6千8百万円から2億5千万円へ増加し、免震・制震、ストック活用、環境、施工合理化を引き続き商品化の対象としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「変化する社会やお客様のニーズに対応できる技術開発を、技術研究所を拠点に推進している。研究開発活動としては、免震および制震技術などの高品質・高性能な構造物を実現する技術、ストック活用・再生技術、および施工改善・合理化に関する技術の研究開発と商品化に注力している。」
当連結会計年度の研究開発費は1億6千8百万円。免震・制震、コンクリート、耐震改修、生物多様性、施工合理化など複数の技術テーマを技術研究所で進めている。