採用による生産能力の拡大
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-10-15前進決算説明資料
「新卒採用・キャリア採用を推進し、従業員数は計画を上回る水準で推移。（当期末179人）」
新卒・キャリア採用の推進に加え、教育・育成体制の整備が進展していると説明している。 - FY2026前進有価証券報告書
「生産能力の拡大については、人的資本投資により一定水準以上の技能を有する施工人員の積極採用や採用後の教育体制の整備、Ｍ＆Ａや業務提携先の拡大による施工人員の確保を推進するほか、生産性向上の観点から、現場事務を本社からバックアップする体制を構築し、現場の業務負荷を低減し業務効率化を図ってまいります。」
採用・教育に加え、M&A、業務提携、現場事務の本社バックアップによる施工能力拡大の手段を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、従業員数について重要な変動はありません。」
採用による生産能力拡大に関連して、従業員数に重要な変動がないとの記載を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、従業員数について重要な変動はありません。」
採用による生産能力拡大に関連して、従業員数に重要な変動がないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「生産能力の拡大については、積極的な採用による一定水準以上の技能を有する人員の拡充のほか、Ｍ＆Ａや業務提携により施工人員の確保も検討してまいります。」
採用による生産能力拡大を継続するとともに、M&A・業務提携も施工人員確保の手段として検討する方針を示した。提出会社の従業員数は170名、連結会社の従業員数は187名である。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、従業員数について重要な変動はありません。」
採用による生産能力拡大に関連して、従業員数に重要な変動がないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員数(名) 157 〔19〕」
2022年5月31日時点の従業員数は157名、臨時従業員は19名となり、従業員数は前事業年度の148名から9名増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数(名) 148 〔17〕」
2021年5月31日時点の従業員数は148名、臨時従業員は17名となった。従業員数は前事業年度末の138名から10名増加している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年５月31日現在 従業員数(名) 138 〔21〕」
従業員数は前事業年度末の129名から138名へ増加し、採用による生産能力拡大の実績が更新された。 - FY2018前進有価証券報告書
「生産能力の拡大については、積極的な採用により一定水準以上の技能を有する人員の拡充を図り、施工能力をアップさせ、より多くの物件を施工してまいります。従業員数(名) 129 〔27〕」
採用による生産能力拡大の施策を継続し、平成30年5月31日時点の従業員数は129名（臨時従業員27名）となった。前事業年度末の119名から10名増加している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が15名増加しております。主な理由は、業容の拡大に伴い新卒採用及び期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数が前事業年度末比で15名増加し、業容拡大に伴う新卒採用・期中採用の増加が理由として示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「積極的な採用により一定水準以上の技能を有する人員の拡充により、施工能力をアップさせ、より多くの物件を施工してまいります。」
施工現場の拡大に対応する具体策として、技能人員の積極採用を掲げている。