中期経営計画「Innovation2016」による継続成長
FY2016に初出。39回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
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- 2026-10-15引き上げ決算説明資料
「フェーズ１は基盤構築の時期と位置づけ、先行投資を優先する計画としていたが、初年度から利益率改善と成長投資の両立に一定の目途が立ったため、営業利益計画を上方修正。」
First VISION 2031について、売上高目標を維持しつつ、2027年5月期および2028年5月期の営業利益計画を上方修正している。 - FY2026前進有価証券報告書
「中長期ビジョン フェーズ１（2026-2028） ■数値目標 2026年５月期 実績(百万円) 2027年５月期 計画(百万円) 2028年５月期 計画(百万円) 売上高 36,417 44,000 50,000 営業利益 2,896 3,500 4,100 経常利益 2,689 3,000 3,400 親会社株主に帰属する当期純利益 1,882 2,070 2,340」
First VISION 2031について、2026年5月期実績と2027年・2028年の売上高・利益目標を開示し、計画の数値面を具体化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、創業20周年に向けた中期経営計画『First VISION 2031』を策定し、フェーズ１として2028年５月期に売上高500億円、フェーズ２として2031年５月期に売上高1,000億円を目指す方針を公表いたしました（2026年1月14日公表）。本計画において、数値目標の着実な達成にむけて、既存事業の更なる拡大のための事業推進及び積極的な成長投資により資本収益性の向上を目指します。」
Innovation2024から『First VISION 2031』へ中期経営計画を切り替え、2028年5月期の売上高500億円、2031年5月期の売上高1,000億円という二段階の期限付き目標を示した。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「計画初年度となる2025年５月期につきましては、当中間連結会計期間の業績と今後の見通し等を踏まえ、上方修正しております。今後も業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指してまいります。」
Innovation2024の計画初年度である2025年5月期の業績目標を、業績と見通しを踏まえて上方修正した。修正後の数値は本文では示されていない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、直近の事業環境と受注見通し、事業用地成約の進捗状況と不動産市況等を踏まえ、新たな数値目標を掲げた新中期経営計画「Innovation2024」を策定いたしました。当計画の基本方針は、当社グループの当面の目標である年商500億円の早期実現と次のステージとなる年商1,000億円へのステップアップに向け、業容拡大と利益水準の向上に継続的に取り組み、持続的成長と中長期的な企業価値向上を目指すこととしております。」
Innovation2023からInnovation2024へ中期計画を切り替え、年商500億円の早期実現と年商1,000億円へのステップアップを新たな枠組みとして掲げた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2024年５月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2023」のもと、その達成に向けグループ一丸となり取り組んでおります。今後も業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指してまいります。」
Innovation2023を2024年5月期からの3カ年計画として継続し、業容拡大、利益水準向上、新たな価値創出および持続的成長を掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2024年５月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2023」のもと、その達成に向けグループ一丸となり取り組んでおります。今後も業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指してまいります。」
Innovation2023を2024年5月期からの3カ年計画として継続し、業容拡大、利益水準向上、新たな価値創出および持続的成長を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2024年５月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2023」を策定いたしました。その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。今後も業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指してまいります。」
Innovation2023を2024年5月期からの3カ年計画として継続し、業容拡大、利益水準向上、新たな価値創出および持続的成長を掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、前中期経営計画の基本方針及び重点施策を継承しつつ、2023年５月期の実績、最近の市場動向や不動産の成約状況を踏まえ、新たな数値目標を掲げた新中期経営計画「Innovation2023」を策定いたしました。」
Innovation2022からInnovation2023へ中期計画を切り替えた。年商500億円企業の実現を当面の目標とし、業容拡大、利益水準向上、新たな価値創出による持続的成長を掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2023年５月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2022」のもと、業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出による持続的な成長を目指すこととし、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。」
Innovation2022を2023年5月期からの3カ年計画として継続し、業容拡大、利益水準向上、新たな価値創出および持続的成長を掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2023年５月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2022」を策定いたしました。業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指すこととし、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。」
Innovation2022を2023年5月期からの3カ年計画として引き続き推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2023年５月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2022」を策定いたしました。業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指すこととし、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。」
Innovation2022を2023年5月期からの3カ年計画として引き続き推進し、業容拡大、利益水準向上および新たな価値創出を掲げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、前中期経営計画の基本方針及び重点施策を継承しつつ、2022年５月期の実績、最近の市場動向や不動産の成約状況を踏まえ、新たな数値目標を掲げた新中期経営計画「Innovation2022」を策定いたしました。」
Innovation2021から、2023年5月期を初年度とする新中期経営計画Innovation2022へ切り替えた。年商500億円企業の実現、業容拡大、利益水準向上および新たな価値創出を基本方針としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、年商500億円の実現に向けた新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2021」を策定しその達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。今後も業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指してまいります。」
Innovation2021を年商500億円の実現に向けた3カ年計画として引き続き推進し、業容拡大、利益水準向上および新たな価値創出を掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、年商500億円の実現に向けた新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2021」を策定しその達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。今後も業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指してまいります。」
Innovation2021を年商500億円の実現に向けた3カ年計画として引き続き推進し、業容拡大、利益水準向上および新たな価値創出を掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、創業から11年目を迎え、年商500億円の実現に向け、2022年5月期からの新中期経営計画（３カ年計画）「Innovation2021」を策定いたしました。業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指すこととし、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。」
Innovation2021を2022年5月期からの3カ年計画として引き続き位置づけ、年商500億円の実現、業容拡大、利益水準向上および新たな価値創出を掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、前中期経営計画の基本方針及び重点施策を継承しつつ、2021年５月期の実績、最近の市場動向や不動産の成約状況を踏まえ、新たな数値目標を掲げた新中期経営計画「Innovation2021」を策定いたしました。」
Innovation2020から、新中期経営計画「Innovation2021」へ計画を切り替えた。基本方針は業容拡大、利益水準向上、新たな価値創出による持続的成長であり、年商500億円企業の実現を当面の目標としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、創業から10年目の節目の年を迎え、2021年5月期からの3ヶ年を年商500億円の実現に向けたステップアップ期と位置づけた中期経営計画「Innovation2020」を策定し、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指しております。」
Innovation2020と、2021年5月期からの3ヶ年を年商500億円に向けたステップアップ期とする位置づけを引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、創業から10年目の節目の年を迎え、2021年5月期からの3ヶ年を年商500億円の実現に向けたステップアップ期と位置づけ、中期経営計画「Innovation2020」を策定いたしました。業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指すこととし、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。」
Innovation2020と年商500億円に向けた2021年5月期からの3ヶ年計画を引き続き事業運営の枠組みとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、創業から10年目の節目の年を迎え、2021年5月期からの3ヶ年を年商500億円の実現に向けたステップアップ期と位置づけ、中期経営計画「Innovation2020」を策定いたしました。業容拡大と利益水準向上への継続的な取り組み及び新たな価値創出により持続的な成長を目指すこととし、その達成に向け全社一丸となり取り組んでおります。」
2021年5月期から2023年5月期を対象とするInnovation2020と、年商500億円に向けたステップアップ期という位置づけを引き続き示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、創業から10年目の節目の年を迎え、2021年５月期から2023年５月期の３ヶ年を年商500億円の実現へ向けたステップアップ期と位置付け、「Innovation2020」を策定いたしました。当計画の基本方針は、業容拡大と利益水準の向上に継続的に取り組むとともに、新たな価値の創出による持続的な成長を目指すこととしております。」
Innovation2019から、2021年5月期から2023年5月期を対象とするInnovation2020へ中期計画を切り替え、年商500億円に向けたステップアップ期と位置づけた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
Innovation2019を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
Innovation2019を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、業容の拡大と永続的で安定的な活動の基盤構築を目指し、2020年５月期を初年度とする３ヶ年の中期経営計画「Innovation2019」を策定いたしました。」
Innovation2018から、2020年5月期を初年度とする3ヶ年計画Innovation2019へ計画名称・期間を切り替えた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は、確実な用地確保、施工人員の拡充、働き方改革等の当社における課題を克服しながら業績拡大を目指す、平成31年５月期を初年度とする３ヶ年の中期経営計画「Innovation2018」を策定いたしました。」
従来のInnovation2017から、平成31年5月期を初年度とする3ヶ年計画Innovation2018へ計画を切り替えた。用地確保、施工人員、働き方改革を課題として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとして継続を示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社は、平成30年５月期を初年度とする３ヶ年の中期経営計画「Innovation2017」を策定し、平成30年５月期に売上高27,667百万円、経常利益2,392百万円、当期純利益1,653百万円、ＲＯＥ40％超維持とする業績目標を掲げております。また、中期経営計画の最終年度となる平成32年５月期の業績目標は、売上高34,911百万円、経常利益3,167百万円、当期純利益2,197百万円としております。」
平成29年5月期を起点とした「Innovation2016」から、平成30年5月期を初年度とする3ヶ年計画「Innovation2017」へ計画名称・計画期間を切り替えている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、新たに平成29年５月期をスタートとする３ヶ年の中期経営計画「Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ2016」を策定し、事業を推進しております。」
平成29年5月期を起点とする3ヶ年の中期経営計画を引き続き事業運営の枠組みとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、新たに平成29年５月期をスタートとする３ヶ年の中期経営計画「Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ2016」を策定し、事業を推進しております。」
平成29年5月期からの3ヶ年計画を引き続き事業運営の枠組みとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、新たに平成29年５月期をスタートとする３ヶ年の中期経営計画「Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ2016」を策定し、事業を推進しております。」
平成29年5月期からの3年間を対象に、東京圏の分譲マンション事業で確固たる地位を確立し、継続成長の基盤をつくる計画を導入している。