全国営業ネットワークと認定施工店網
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2024事業所・施工網規模の変更有価証券報告書
「断熱材施工販売について、国内全域を受注可能とする40事業所（2024年12月末現在）の全国ネットワークを有しております。また、当社仕様による原材料の調達・製造・販売から、断熱設計、遮熱材など関連資材の販売、現場施工までのサービスを一貫して提供する体制を構築しております。」
全国ネットワークの表示が40事業所となり、原材料調達・製造から設計、関連資材販売、施工までの一貫提供体制を改めて明示している。認定施工店の職人数は840人と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は、高気密・高断熱性能を実現する「アクアフォームシリーズ」の商品力と全国施工ネットワークを有する強みを活用し、各部門において積極的な受注活動を展開してまいりました。」
全国施工ネットワークをアクアフォームシリーズの受注活動を支える事業上の強みとして引き続き位置付けている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「高気密・高断熱性能を実現する「アクアフォームシリーズ」の商品力と全国施工ネットワークを有する強みを活用し」
アクアフォームシリーズの受注活動を支える全国施工ネットワークを、引き続き事業上の強みとして位置付けている。 - FY2022全国ネットワーク規模の変更有価証券報告書
「断熱材施工販売について、国内全域を受注可能とする27事業所（2022年12月末現在）の全国ネットワークを有しております。」
全国ネットワークは27事業所と記載され、前年度の22事業所から表示上の拠点数が増加した。また、認定施工店の職人数は794人と開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は、高気密・高断熱性能を有する「アクアフォームシリーズ」の商品力と全国施工ネットワークを有する強みを活用し、各部門において積極的な受注活動を展開してまいりました。」
全国施工ネットワークをアクアフォームシリーズの受注活動を支える強みとして引き続き位置付けている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「高気密・高断熱性能を有する「アクアフォームシリーズ」の商品力と全国施工ネットワークを有する強みを活用することで積極的な受注活動を展開し」
アクアフォームシリーズの受注活動を支える全国施工ネットワークを、引き続き事業上の強みとして記載している。 - FY2021営業・施工ネットワーク規模の変更有価証券報告書
「断熱材施工販売について、国内全域を受注可能とする22事業所（2021年12月末現在）の全国ネットワークを有しております。」
全国ネットワークを22事業所と記載し、従来の40営業所という開示から事業所数の表示が変化している。また、稼働中の認定施工店は195社、吹付機械465台、職人数780人と開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社は、高気密・高断熱性能を有する「アクアフォーム」の商品力と全国施工ネットワークを有する強みを活用し」
アクアフォームの受注活動を支える全国施工ネットワークを有することを引き続き強みとして記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「高気密・高断熱性能を有する「アクアフォーム」の商品力と全国施工ネットワークを有する強みを活用し」
アクアフォームの受注活動を支える全国施工ネットワークを有することを引き続き強みとして記載している。 - FY2019施工網拡充有価証券報告書
「断熱材施工販売について、国内全域を受注可能とする40営業所（2019年12月末現在）の全国ネットワークを有しております。また、19ヶ所の営業所に工事部を併設しております。」
営業所40か所を維持しつつ、工事部併設営業所は前年度の13か所から19か所へ増加し、認定施工店も315社となった。 - FY2018営業所増加・施工網縮小有価証券報告書
「断熱材施工販売について、国内全域を受注可能とする40営業所（2018年12月末現在）の全国ネットワークを有しております。」
営業所は前回記載の39から40へ増加した一方、認定施工店は2017年末の315社から309社、自社工事部門は16から13へ変化しており、ネットワーク規模の内訳は一様ではない。 - FY2017初出有価証券報告書
「断熱材施工販売について、国内全域を受注可能とする39営業所（平成29年12月末現在）の全国ネットワークを有しております。」
全国39営業所、16か所の工務部門、315社の認定施工店を基盤とする施工・販売ネットワークを示している。