価格改定による住宅事業の利益率改善
FY2020-Q1に初出。22回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方で、WEB施策の変更や住宅取得マインドの低下等を背景に集客は低調に推移したものの、価格帯が市場ニーズと合致したことや受注促進施策の効果により成約率は向上し、受注は堅調に推移いたしました。」
価格帯を市場ニーズに適合させることや受注促進施策により成約率が向上し、集客が低調な環境下でも受注は堅調に推移した。 - 2026-04-10前進決算説明資料
「住宅事業 △7,022 △6,114 ー」
住宅事業の第3四半期累計営業損失が前年同期の70億22百万円から61億14百万円へ縮小した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業面では、当中間連結会計期間の成約率が前年同期および直前四半期をいずれも上回り、営業活動の効率化が着実に進展しました。」
成約率が前年同期および直前四半期を上回り、営業活動の効率化が進展した。住宅事業の営業損失も前年同期の3,812百万円から3,219百万円へ縮小している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「引き続き、商品・販売戦略の見直しにより、全部門の利益率の改善に努めてまいります。特に注文住宅事業は、単価も順調に上昇しており、原価・販売管理費を適正にコントロールすることにより、利益を確保できる計画となっております。」
従来の価格改定による利益率改善から、商品・販売戦略の見直しと原価・販売管理費の適正管理を組み合わせた利益確保方針へ具体化している。 - FY2024-Q3販売棟数減少・減収減益継続有価証券報告書
「引き続き、過年度より取り組んできた着工の平準化を推進しましたが、注文住宅の販売棟数は4,709棟と前年同期比で22.0％減少したことにより減収減益となりました。」
着工平準化を継続した一方、注文住宅販売棟数は4,709棟、前年同期比22.0％減となり、住宅事業は減収減益となった。 - FY2024-Q2着工平準化継続も販売棟数減少有価証券報告書
「引き続き、過年度より取り組んできた着工の平準化を推進しましたが、注文住宅の販売棟数は3,514棟と前年同期比で18.6％減少したことにより減収減益となりました。」
着工平準化を継続した一方、注文住宅販売棟数は3,514棟、前年同期比18.6％減となり、住宅事業は減収減益となった。 - FY2023-Q3着工平準化のペースダウン下で利益率改善有価証券報告書
「着工平準化の進捗が少しペースダウンした影響を受けたものの、１棟当たり販売単価については上昇傾向を維持し、利益率が改善したことにより減収増益となりました。」
着工平準化の進捗はややペースダウンした一方、1棟当たり販売単価の上昇と利益率改善により、住宅事業は減収増益となった。 - FY2023-Q1原価・広告宣伝費増による利益圧迫有価証券報告書
「しかし、当該事業の前年同期比における損益水準は、燃料や資材価格高騰による原価が上昇したこと、および受注獲得のために先行投入を図った広告宣伝費が増えたこと等による影響を受けました。」
着工平準化策は順調に進捗したものの、燃料・資材価格高騰による原価上昇と、受注獲得に向けた広告宣伝費の増加が住宅事業の損益水準を圧迫した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後は、価格改定効果および引渡棟数の増加に伴い、増益基調に転ずるものと見込まれます。」
価格改定効果と引渡棟数増加による住宅事業の利益改善見込みを記載し、価格改定による利益率改善の方向性を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、同様に取り組んできた着工平準化策が引き続き順調に進捗し、当第３四半期連結累計期間の利益水準は大きく良化しました。」
着工平準化策が引き続き順調に進捗し、住宅事業の利益水準が大きく良化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、過年度より取り組んできた着工平準化策は引き続き順調に進捗し、当第２四半期連結累計期間の利益水準は大きく良化しました。以上の結果、当事業の売上高は92,439百万円（前年同期比17.3％増）、営業利益は2,871百万円（同64.3%増）となりました。」
着工平準化策が順調に進捗し、住宅事業の利益水準が大きく良化した。売上高は92,439百万円、営業利益は2,871百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、過年度より取り組んできた着工平準化策は引き続き順調に進捗し、当第１四半期連結累計期間の損益水準は大きく良化しました。」
価格改定による利益率改善と着工平準化策の進捗を背景に住宅事業の損益水準が大きく良化し、営業利益1,172百万円、前年同期比687.5％増となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これらの施策および効果的な広告宣伝等により集客も増え、当社の展開する戦略商品である「地域限定商品」および期間限定商品を中心に受注が好調に推移するとともに、従前より進めてきた価格改定の効果が利益率の改善に寄与したことに加え、過年度より取り組んできた着工平準化策が引き続き順調に進捗したことにより、当第３四半期連結累計期間の損益水準は引き続き増益基調を維持しました。」
価格改定による利益率改善と着工平準化策の効果が継続し、住宅事業の損益水準は増益基調を維持した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの施策および効果的な広告宣伝等により集客も増え、当社の展開する戦略商品である「地域限定商品」および期間限定商品を中心に受注が好調に推移するとともに、従前より進めてきた価格改定による利益率の改善効果に加え、着工平準化が引き続き順調に進捗したことにより、当第２四半期連結累計期間の損益水準は改善傾向を維持しました。」
価格改定による利益率改善と着工平準化の効果が継続し、住宅事業の損益水準は改善傾向を維持した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「従前より進めてきた価格改定による利益率の改善効果に加え、着工平準化が引き続き順調に進捗したことにより、当第１四半期連結累計期間の損益水準は改善傾向を維持しました。以上に加え、費用面においては、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、イベント会場等での広告宣伝活動を一時的に見合せたことや、本社機能を中心にリモートワークへの移行を図ったこと等により販売費及び一般管理費が減少した結果、当事業の売上高は34,728百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益は148百万円（前年同期は720百万円の営業損失）となりました。」
価格改定と着工平準化の効果に加え、広告宣伝活動の一時見合わせやリモートワーク移行による販管費減少も寄与し、住宅事業は前年同期の営業損失720百万円から営業利益148百万円へ改善した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、前期より実施してきた価格改定による利益率の改善効果等もあり、当連結会計年度の損益水準は大きく改善しました。」
前期からの価格改定による利益率改善効果等を背景に、住宅事業の損益水準が大きく改善し、営業利益3,775百万円を計上した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、前期より実施してきた価格改定による利益率の改善効果等もあり、当第２四半期連結累計期間において損益水準が大きく改善し、６期ぶりに営業利益を計上しました。」
前期からの価格改定による利益率改善効果等により、住宅事業は損益水準が大きく改善し、6期ぶりに営業利益を計上した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、前期より実施してきた価格改定による利益率の改善効果等もあり、当第１四半期連結累計期間における営業損失の額は前期に比べ大きく改善しました。」
前期から実施してきた価格改定が住宅事業の利益率改善に寄与し、当第1四半期の営業損失額が前期比で大きく改善したと記載している。