燃料・原材料価格の変動リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち22回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-06。
ニッスイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。54社中38社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「利益面では、原料価格上昇などを受け価格改定を実施したものの、特に家庭用冷凍食品でタイムラグや価格改定後の販売数量の減少もあり減益となりました。」
原料価格上昇への価格改定が実施されたが、転嫁のタイムラグと販売数量減少により食品事業の利益を圧迫した。米国関税による原料価格上昇も記載された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方、利益面では米・すりみ原料価格上昇の影響を価格改定でカバーしきれず減益となりました。」
国内食品加工では米・すりみ原料価格の上昇を価格改定で吸収しきれず、利益を圧迫した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「＜日本＞・家庭用の冷凍食品・フィッシュソーセージ、業務用冷凍食品の販売は堅調に推移し増収となりました。利益面では価格改定やすりみ原料安の効果はあったものの、米価の高止まりに加え、円安による輸入価格や物流費などの上昇も重なり、減益となりました。」
価格改定や原料安の効果がある一方、米価、円安による輸入価格、物流費などのコスト上昇が食品事業の利益を圧迫した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「海水温上昇と飼料価格上昇の影響により各魚種で苦戦しました。」
飼料価格上昇などのコスト増が養殖事業の減収・減益要因となり、原材料・投入コストの変動影響が継続している。 - FY2024-Q3原料価格低下とコスト上昇・販売価格下落の併存有価証券報告書
「北米加工は、すけそうだらの漁獲枠増加により生産数量が増加した反面、人件費などのコストアップに加え、供給増によるすりみ・フィレ価格の大幅下落により減益となりました。」
食品事業では原料価格の低下が増益要因となった一方、北米加工では人件費などのコスト上昇と供給増による販売価格下落が減益要因となった。価格変動の影響が事業ごとに異なる方向で現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「足元では、欧米で地政学リスクの高まりによる原油価格の上昇など、インフレ再燃による景気減速が懸念され、国内では社会経済活動の回復やインバウンド需要に期待がある一方、急速な円安による経済への悪影響が懸念されるなど益々不透明な状況となっています。」
地政学リスクに伴う原油価格上昇、インフレ再燃、急速な円安が追加的なコスト・事業環境の悪化要因として記載された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「足元でも、国内は社会経済活動の回復に期待がある一方、国内外で人件費などコストアップが続いていることから、海外では景気減速が意識されるなど益々不透明な状況となっています。」
人件費などのコストアップが継続しており、価格転嫁や景気減速と併せて事業環境の不透明さが続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「家庭用食品・業務用食品ともに値上げ効果もあり増収となりましたが、原材料やエネルギーコストに加え急激な円安などコスト上昇に値上げが追いつかず大幅な減益となりました。」
値上げを実施したものの、原材料・エネルギーコストと急激な円安によるコスト上昇を吸収できず、食品事業の利益悪化が通期で顕在化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、原材料やエネルギーコストに加え急激な円安などコスト上昇に値上げが追いつかず減益となりました。」
食品事業では値上げを実施したものの、原材料・エネルギーコストおよび円安によるコスト上昇を吸収できず、減益として影響が実際に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「国内外とも家庭用食品・業務用食品で値上げを実施しましたが、販売数量は堅調に推移したうえ、円安もあり増収となりました。一方で、原材料やエネルギーコストに加え急激な円安などコスト上昇に値上げが追いつかず減益となりました。」
食品事業では販売数量が堅調で値上げも実施したが、原材料・エネルギーコストと円安によるコスト上昇を吸収できず、減益としてリスクが実際の業績に影響した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社および当社グループにつきましては、水産事業は前期に引き続き国内外の販売が堅調に推移するとともに、国内養殖が一部の魚種を除き改善が継続、北米加工事業の経費削減も進んだことから大幅増益となりました。一方、食品事業では国内外とも販売は堅調ながら、原材料価格を始めとしたコストアップの影響を大きく受けました。」
販売が堅調な中でも、食品事業では原材料価格をはじめとするコストアップの影響が大きく、燃料・原材料価格変動の収益影響が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「新たな変異株の流行もあり未だ感染収束が見通せないうえ、ロシアによるウクライナ侵攻を受け、急激な為替変動、物流の混乱、人件費や原材料価格の高騰など今まで以上に不透明な状況となっております。」
従来の原材料価格・物流費上昇に加え、ロシアによるウクライナ侵攻、急激な為替変動、物流混乱、人件費高騰が事業環境の悪化要因として追加された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「足元は国内外で経済活動の回復が見られる一方、未だ感染収束が見通せないうえ、コンテナ不足や海上輸送費の上昇に見られる物流の混乱、人件費や原料価格の高騰など不透明な状況が続いております。」
原料価格や人件費の高騰に加え、コンテナ不足・海上輸送費上昇など物流コストの上昇要因が顕在化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「さらに、前出の気候変動がもたらす海洋・陸上環境の変化が水産物・農畜産物原料の収量を減少させ、原料価格が高騰するおそれがあります。」
従来の原料価格・物流費の上昇に加え、気候変動、乱獲、違法操業、資源獲得競争などを原料調達・価格高騰の要因として明示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「さらに、前出の気候変動がもたらす海洋・陸上環境の変化が水産物・農畜産物原料の収量を減少させ、原料価格が高騰するおそれがあります。」
従来の市況変動に加え、気候変動や世界人口増加による資源獲得競争を原料価格高騰の要因として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「＜北米＞・すりみやフィレの販売価格が堅調に推移し増収となったが、コスト増があり減益となった。」
北米でコスト増が減益要因となっており、原材料・投入コストの変動影響が引き続き業績に現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「＜ヨーロッパ＞・チルド商品の販売が堅調に推移し増収となったが、主として白身魚の原材料価格の上昇が影響し減益となった。」
欧州では販売が堅調で増収となった一方、白身魚の原材料価格上昇が減益要因となった。原材料価格変動の影響が引き続き業績に現れている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「＜日本＞ ・販売は好調に推移し増収となったが、すりみ原料価格や物流費の上昇などがあり減益となった。 ＜ヨーロッパ＞ ・チルド商品の販売が堅調に推移し増収となったが、白身魚などの原材料価格上昇もあり減益となった。」
日本および欧州で原料価格や物流費の上昇が実際に発生し、増収にもかかわらず減益要因となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「原料価格の高騰や南米の鮭鱒養殖事業において前年の稚魚の斃死の影響などがあり、厳しい事業環境となった。」
原料価格の高騰が全社の厳しい事業環境として記載され、食品事業では原料価格上昇、水産事業では仕入価格上昇が減益要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「＜日本＞・冷凍食品の米飯や野菜、練り製品を中心に販売が伸長したが、すりみなど原料価格の上昇もあり増収・減益となった。」
食品事業で原料価格の上昇が増収・減益要因となっており、原材料価格変動の影響を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ぶりや飼料油飼の販売は好調に推移したものの、鮭鱒の販売数量の減少や仕入価格の上昇、えびの販売価格下落などにより減益となった。」
鮭鱒の仕入価格上昇やえびの販売価格下落など、原材料・販売価格の変動が水産事業の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「＜日本＞・ぶりの販売は好調に推移したものの、鮭鱒などの仕入価格の上昇やえびの販売価格下落により減益となった。」
鮭鱒などの仕入価格上昇が減益要因となる一方、事業ごとに販売価格やコストの影響が異なる状況が継続している。原材料・投入コストの変動リスクは引き続き顕在化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「鮮活魚の販売は好調に推移したものの、飼料油飼のコスト増加や鮭鱒の仕入価格の上昇などにより減益となった。」
水産事業で飼料・油飼コストおよび鮭鱒の仕入価格上昇が減益要因となり、原材料・投入コストの変動リスクが継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「＜北米＞・家庭用冷凍食品会社では為替の影響による増収に加え、販管費の見直しなどもあり増益となった。業務用冷凍食品会社においても同様に増収となったが、主原料コストが上昇し減益となった。」
北米の業務用冷凍食品で主原料コスト上昇が減益要因となる一方、家庭用では為替影響や販管費見直しが増益に寄与した。原材料価格変動の影響が事業ごとに異なる状況を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「＜北米＞・業務用冷凍食品会社では主原料のえびの調達コストが上昇したものの、家庭用冷凍食品会社では主力商品を中心とした販売数量が増加し増益となった。」
北米でえびの調達コスト上昇が生じる一方、販売数量増加で吸収されており、原材料価格変動の影響を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社および当社グループにおいては、水産事業では鮭鱒価格が急速に回復するなど好調に推移し、食品事業では国内で円高による原材料や加工製品などの輸入コストの減少があったが、北米では家庭用冷凍食品で苦戦した。」
水産物価格、原材料価格、為替の変動が事業ごとに異なる影響を及ぼす状況を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社および当社グループにおいては、水産事業では鮭鱒価格は大幅に回復するなど好調に推移し、食品事業では国内で円高による原材料や加工製品などの輸入コストの減少があったが、北米は家庭用冷凍食品で苦戦した。」
市況、為替および原材料コストの変動が事業ごとに異なる影響を及ぼしている状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社および当社グループにおいては、水産事業では魚価は回復傾向にあり、食品事業では国内で円高による原材料や加工製品などの輸入コストの減少があったが、北米は家庭用冷凍食品で苦戦した。」
為替や市況により原材料コストが低下する事業と、原魚コストや欧州原材料費が上昇する事業が併存しており、価格変動の影響を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「まぐろは販売単価が上昇したものの、ぶりや鮭鱒においては原魚コストが増加した。」
原魚コストの上昇が継続して記載される一方、国内食品事業では円高による輸入コストの減少も記載されており、価格変動の影響が事業ごとに異なっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら原材料価格が予想を大きく超えて高騰しコストダウンで吸収しきれない場合、また販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性がある。」
当期には円安により食品事業の輸入コストが上昇し、養殖では飼料高騰による生産コスト上昇が記載されている。