今週は日米の金融政策思惑と中東情勢の不透明感の影響で、ドル円は158円を挟んだ狭いレンジの膠着が続いた。来週も米金利高や介入警戒感がドル買いを支える一方、日銀の利上げ観測の後退も円の動きを限定的にする見通しだ。
今週(10月5日〜9日)は米長期金利の動向と中東・欧州情勢の不透明感が交錯し、ドル円は158円前後を中心に膠着した。週初は158円30銭付近まで上昇した後、米ISM非製造業景況指数の下振れでドル買いが後退し、157円台半ばへ押し戻された。
6日には長期金利の低下と日銀総裁の発言で円安が一時弱含み、7日には長期金利が再び上昇する場面があったが、米10年債入札の好調とFOMC要旨で利上げ支持が示され、下値は限定的となった。8日にはドル買いが優勢となったが原油高の反落で再びドル売りに転じ、157円52銭まで押し戻された。
週末は高市首相の介入警戒感の後退がみられたが、NY時間の米長期金利上昇でドル買いが優勢になる場面もあった。9日終盤には米消費関連の指標の影響で動揺が限定的で、158円を挟む展開が続いた。
来週の見通しは、底堅さが意識されつつも介入警戒が残る展開が想定される。米金利高・ドル高の動きが継続する可能性がある一方、日本の財政運営懸念や日米金利差の動向次第では円が売られやすい局面もあり得る。予想レンジはおおむね155円00銭−161円00銭と見込まれる。