外食事業の収益力・キャッシュ・フロー創出力の強化
FY2021-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
やまやがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-13悪化決算
「外食事業における売上高は73億80百万円(前年同期比3.8%増)、営業利益は1億53百万円(同25.0%減)となりました。」
外食事業は増収となった一方、営業利益は前年同期比25.0%減少し、売上増加と利益減少の状態が続いている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「外食事業における売上高は294億0百万円(前期比0.6%増)、営業利益は8億26百万円(同42.0%減)となりました。」
外食事業は売上高が微増した一方、営業利益は42.0%減少し、売上増加と利益減少が通期でも現れている。 - 2026-05-15悪化決算
「外食事業における売上高は294億0百万円(前期比0.6%増)、営業利益は8億26百万円(同42.0%減)となりました。」
外食事業は増収となった一方、営業利益は前期比42.0%減少した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「外食事業における売上高は142億76百万円(前年同期比0.3%増)、営業利益は2億54百万円(同55.9%減)となりました。」
外食事業は売上高が微増する一方、営業利益が前年同期比55.9%減少し、売上増加と利益減少の状態が続いている。 - FY2025-H1売上増加と営業利益減少有価証券報告書
「外食事業における売上高は142億38百万円(前年同期比3.1%増)、営業利益は5億76百万円(同17.6%減)となりました。」
外食事業は売上高が増加した一方、原材料費・物流費・光熱費・人件費の上昇などにより営業利益は前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「外食事業における売上高は286億74百万円(前年同期比26.3%増)、営業利益は18億61百万円(前年同期は営業損失12億74百万円)となりました。」
外食事業は売上高が26.3%増加し、前年同期の営業損失から18億61百万円の営業利益へ黒字転換した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「外食事業における売上高は215億28百万円(前年同期比31.5%増)、営業利益は14億38百万円(前年同期は営業損失12億88百万円)となりました。」
外食事業の売上高増加と営業損益の黒字転換が、収益力強化の進展として現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結会計期間においては、第1四半期連結会計期間から継続して、宴会、インバウンド及び国内旅行団体の集客が堅調に推移しており、DX推進やメニュー改定によるコスト高への対応等もあわせ、業績は順調に推移しました。」
宴会・インバウンド・国内旅行団体の集客、DX推進、メニュー改定によるコスト高対応を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格の上昇に対しては、引き続きメニュー粗利ミックス、食材アイテム数の集約により、コストの上昇を最小限に抑制するよう努めました。」
原材料価格上昇への対応として、メニュー粗利ミックスと食材アイテム数の集約によるコスト抑制を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「各種値上がりの対応としては、配膳ロボット、スマホオーダー、モバイルPOSの導入などのDX推進を継続するとともに、生産性の向上に努め、損益分岐点売上高の更なる引き下げの努力を継続しております。」
外食事業の収益力強化に向け、DX、生産性向上、損益分岐点売上高の引き下げを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「各種値上がりの対応としては、配膳ロボット、スマホオーダーの導入などのDX推進を継続するとともに、生産性の向上に努め、損益分岐点売上高の更なる引き下げに努めております。」
外食事業の収益力強化に向け、DX、生産性向上、損益分岐点売上高の引き下げを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「各種値上がりの対応としては、配膳ロボット、卓上サーバー、スマホオーダーの導入などのDX推進を継続するとともに、生産性の向上に努め、損益分岐点売上高の更なる引き下げに努めております。」
外食事業の収益力強化に向け、DX、生産性向上、損益分岐点売上高の引き下げを継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「ウィズコロナ」への対応としましては、食事需要及びご家族での利用に対応するとともに、テイクアウトスペースの設置、テイクアウト及びデリバリーメニューの強化、配膳ロボット、卓上サーバーの導入、スマホオーダーへの対応を進めてまいりました。」
外食事業で食事需要・家族利用への対応を軸に、テイクアウト、デリバリー、配膳ロボット、卓上サーバー、スマホオーダーなどへの対応を進めた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「ウィズコロナ」のフォーマットとして、「焼肉 牛星」、「大衆食堂 安べゑ」、「和食旬菜 海鮮料理 はなの屋」といった業態の展開は順調に進捗しており、引き続き業績の回復を図ってまいります。」
食事需要に対応した新業態の展開が順調に進捗しており、外食事業の業績回復を引き続き目指している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、企業体質の強化と、事業規模に見合った人員の適正化を図る必要があると判断し、店舗の閉店および希望退職者の募集を行いました。その結果、店舗についてはチムニー㈱で75店舗、㈱つぼ八で30店舗、合計105店舗の閉店となりました。希望退職者については、チムニー㈱で152名、㈱つぼ八で98名、合計で250名の正社員の退職となりました。」
外食事業で105店舗を閉店し、250名の正社員が退職した。収益力・キャッシュ・フロー創出力の強化に向けた事業規模と人員体制の適正化が具体化した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社の子会社であるチムニー株式会社は、2020年3月期連結決算において発表したとおり、新型コロナウイルスの影響を踏まえ、72店舗の閉店の意思決定を行っております。同社の大きな変革期において、今後の収益力、キャッシュ・フロー創出力の強化と、食事需要に対応した新業態への転換を加速していくことを重点施策として取り組んでいるなか、企業体質の強化と事業規模(店舗数)に見合った人員体制の適正化を図る必要があると判断し、希望退職者の募集を行うことを決議いたしました。」
チムニー株式会社で72店舗の閉店を決定し、収益力・キャッシュ・フロー創出力の強化、食事需要対応の新業態転換、店舗規模に見合う人員体制の適正化を重点施策としている。