原材料・エネルギー価格高止まりリスク
FY2020-Q2に初出。15回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-13。
やまやがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。48社中41社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-13顕在化決算
「原材料費、光熱費、人件費の上昇もあり、事業を取り巻く環境は厳しいものとなっております。」
原材料費・光熱費・人件費の上昇が外食事業の厳しい環境として継続している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「継続的な物価上昇による消費者の節約志向・選別志向は根強く、原材料費、光熱費、人件費、建築費の上昇により、事業を取り巻く環境は厳しい状況が続いており、とりわけ居酒屋業態は、大きな影響を受けております。」
原材料費・光熱費・人件費・建築費の上昇が外食事業の営業利益減少として実際に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「継続的な物価上昇による消費者の節約志向・選別志向は根強く、原材料費、光熱費、人件費、建築費の上昇により、事業を取り巻く環境は厳しい状況が続いており、とりわけ居酒屋業態は、大きな影響を受けております。」
原材料費・光熱費に加え、人件費・建築費の上昇が外食事業の厳しい環境として継続し、営業利益の減少にも結び付いている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「酒販事業、外食事業ともに新規出店及びリフレッシュ改装を進め、これに伴う費用の増加、人件費や電気代の高騰等により販管費が増加し、営業利益、経常利益は減少しましたが、前年より特別損失が大きく減少したため親会社株主に帰属する中間純利益は増加しました。」
人件費・電気代の高騰が販管費増加と営業利益・経常利益の減少として実際に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、経済活動の正常化に伴い、外食事業の業績が順調に回復し、円安が続き本格化したインバウンドでは、酒販事業、外食事業ともにその需要を積極的に取り込んだことや、商品調達コストの上昇に伴う価格改定が功を奏し、売上高、利益ともに順調に推移しました。」
商品調達コストの上昇が継続し、価格改定で対応したと記載している。コスト上昇リスクが実際の価格改定に結び付いている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間(2023年4月1日~2023年12月31日)におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に変更され、経済活動の正常化が進み、緩やかな回復傾向となった一方で、ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の緊迫化の影響による海上運賃、原材料、エネルギー価格の高騰など、依然として景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格に加えて海上運賃の高騰が明記され、コスト上昇要因が拡大している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「酒販事業、外食事業ともにインバウンド需要を積極的に取り込んだことや、商品調達コストの上昇に伴う価格改定が奏功し、売上高、営業利益及び経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益において連結業績予想を上回る結果となりました。」
商品調達コストの上昇が実際に生じ、それに伴う価格改定を実施したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化、円安の進行、物価の高騰などによる影響で依然として不透明な状況が続いております。」
円安やウクライナ情勢を背景とする物価・原材料価格上昇圧力を含む厳しい環境が継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「10月にメーカー値上げがあり、9月中に大きな買い置き需要(仮需)が起こりましたが、10月以降もしばらく価格を据え置いて販売したことで、仮需の反動減を緩和することができました。」
メーカーによる値上げが実際に発生し、買い置き需要とその反動減が生じた。価格据え置き販売による影響緩和も記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の影響による資源価格や原油価格の高騰、急激な円安に伴う物価上昇など、先行きは極めて不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー関連の価格上昇要因として、ウクライナ情勢と急激な円安が引き続き記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「円安の進行やウクライナ情勢等に起因して原材料価格や物価が上昇するなど、景気の先行きは依然として不透明な状況です。」
原材料価格・物価の上昇要因として円安とウクライナ情勢が明示され、価格上昇圧力が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「酒販・外食業界におきましても、個人の消費マインドは緩やかな回復傾向にあるものの、依然として根強い消費者の節約志向の中、人手不足を背景にした人件費の上昇、原材料価格・エネルギー価格の高止まりなど、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格・エネルギー価格の高止まりを含む厳しい経営環境が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「酒販・外食業界におきましても、個人の消費マインドは緩やかな回復傾向にあるものの、依然として根強い消費者の節約志向の中、人手不足を背景にした人件費の上昇、原材料価格・エネルギー価格の高止まりなど、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格とエネルギー価格の高止まりを、酒販・外食業界の厳しい経営環境を構成する要因として初めて独立して抽出した。