国内重仮設分野の収益基盤・競争力強化
FY2016に初出。39回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-04。
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- 2026-10-04前進finance.yahoo.co.jp
「ジェコス <[9991](/quote/9991)> と業務提携。」
日本基礎技術との業務提携により、既存事業の強化と新たな事業機会の創出に向けた具体的な連携が報じられた。 - 2026-07-29前進決算
「重仮設事業では工事の進捗が順調だったこと等により売上高254億33百万円(前年同期比4.5％増)、経常利益24億３百万円(前年同期比15.6％増)となりました。」
重仮設事業について、工事進捗を背景に増収増益となり、収益基盤強化の実績が第1四半期にも示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「そのような環境を背景に、設計費等のコストに見合った対価取得等の採算性向上活動、施工能力の拡大に注力いたしました。成長戦略としては、鉄構加工・橋梁分野の事業規模拡大に向けた施策の推進、シンガポールのFUCHI社の連結子会社化等を実施いたしました。以上の取組等により、売上高は103,643百万円（前年同期比3.9％増）、経常利益は8,604百万円（前年同期比29.8％増）となりました。」
設計費等に見合う対価取得、施工能力拡大を進め、重仮設事業は増収増益となった。経常利益は前年同期比29.8％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような経営環境を背景に、当社グループは採算性向上を最重点課題とし、コストを踏まえた適正対価の取得等の活動に注力するとともに、首都圏での施工能力向上、鉄構加工・橋梁分野の事業規模拡大にも努めました。」
適正対価の取得、首都圏の施工能力向上、鉄構加工・橋梁分野の拡大を進めた。重仮設事業は売上高489.59億円、経常利益42.46億円で、経常利益は前年同期比54.8％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「収益につきましては、売上高は流通販売のうち低採算物件の受注を抑制する方針としたこと等により、99,800百万円（前年同期比13.9％減）となりましたが、経常利益は上記の施策等により6,630百万円（前年同期比4.6％増）となりました。」
適正な価格水準への改善を最重点課題とし、低採算物件の受注抑制等を進めた結果、重仮設事業は減収ながら経常利益が前年同期比4.6％増となった。価格適正化の活動はなお道半ばと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは諸物価高騰の価格転嫁をはじめとする採算性向上を最重点課題に掲げて活動しておりますが、その成果はまだ十分ではありません。堅調な需要を背景に、引き続き活動を強化してまいります。」
諸物価高騰の価格転嫁と採算性向上を最重点課題とする方針を継続している。一方、成果はまだ十分ではないと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「諸物価高騰によるコストアップ分の価格転嫁には重点課題として取り組んでおりますが、未だ途上と認識しており、引き続き強化してまいります。」
価格適正化・価格転嫁を重点課題として継続する一方、当連結会計年度は売上高128,194百万円、経常利益6,602百万円となり、前年同期比でそれぞれ6.4％増、34.7％増となった。価格転嫁はなお途上と説明している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは価格適正化を最重点課題に掲げ、採算性向上の取り組みを進めております。当第３四半期連結累計期間においては、売上高は96,391百万円(前年同四半期比9.9％増)、営業利益4,695百万円(前年同四半期比51.5％増)、経常利益4,846百万円(前年同四半期比42.2％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,261百万円(前年同四半期比35.6％増)と、増収増益となりました。」
価格適正化を最重点課題とする施策を継続し、連結売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。重仮設事業でも経常利益は前年同期比45.4％増となり、採算性向上の測定可能な前進が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは価格適正化を最重点課題に掲げ、採算性向上の取り組みを進めております。当第２四半期連結累計期間においては売上高は61,972百万円(前年同四半期比13.6％増)、営業利益2,632百万円(前年同四半期比64.4％増)、経常利益2,845百万円(前年同四半期比56.6％増)」
価格適正化を最重点課題とする施策を継続し、連結売上高・営業利益・経常利益はいずれも前年同期を上回った。重仮設事業も売上高55,932百万円、経常利益2,760百万円となり、採算性向上の測定可能な前進が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは価格適正化を最重点課題に掲げて採算性向上の取り組みを進めております。当第１四半期連結累計期間においては売上高は31,528百万円(前年同四半期比21.8％増)、営業利益1,253百万円(前年同四半期比86.2％増)、経常利益1,372百万円(前年同四半期比75.9％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は938百万円(前年同四半期比91.7％増)と、増収増益となりました。セグメント別に見ますと、重仮設事業におきましては販売物件の増加・単価改善及び工事売上の増加等があり、売上高は28,670百万円(前年同四半期比23.8％増)、経常利益は1,405百万円(前年同四半期比60.6％増)となり」
価格適正化を最重点課題として採算性向上を進め、重仮設事業では販売物件の増加、単価改善、工事売上の増加により増収増益となった。連結でも売上高21.8％増、経常利益75.9％増となり、測定可能な改善が示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは採算性向上を最重点課題とし、価格適正化やコストアップ抑制の取り組みだけでなく、重仮設工事、建機事業において新機種導入を行うなどして総合的競争力向上に努めるとともに、周辺分野の拡大につながる成果も上げてまいりました。しかしながら、当第３四半期連結累計期間における売上高は87,691百万円(前年同四半期比7.2％増)と増収ながら、工事・加工物件の着工遅れ、子会社取得に伴う一時的費用増の影響等から営業利益3,099百万円(前年同四半期比8.1％減)、経常利益3,408百万円(前年同四半期比9.6％減)」
採算性向上を最重点課題とし、価格適正化、コストアップ抑制、新機種導入、総合的競争力向上および周辺分野拡大を継続している。増収となった一方、工事・加工物件の着工遅れや子会社取得に伴う一時的費用増により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは採算性向上を引き続き最重点課題とし、総合的競争力向上と価格適正化、コストアップの抑制に努めるとともに、周辺事業の拡大も進めました。」
採算性向上を最重点課題とし、総合的競争力向上、価格適正化、コストアップ抑制および周辺事業拡大を進める方針を再確認している。一方、連結経常利益は前年同期比16.0％減、重仮設事業の経常利益は20.4％減となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは採算性向上を最重点課題とし、総合的競争力向上と価格適正化、諸物価高騰の影響抑制等に注力するとともに、中期経営計画で掲げている、地下工事一式受注等の事業拡大分野の強化にも努めてまいりました。」
採算性向上を最重点課題とし、総合競争力向上、価格適正化、物価高騰の影響抑制および事業拡大分野の強化を進める方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「重仮設事業におきましては、材料と工事の一括受注を軸に、コストだけでなく提案力、品質等を合わせた総合的な競争力向上と、コストアップの転嫁も含めた価格適正化に注力しました。生産性向上の取り組みとしては、東京工場に多品種水洗機、大阪工場にスチールセグメント溶接ロボットを導入するなど、設備投資を推進しました。」
一括受注を軸とした総合競争力向上に加え、東京工場・大阪工場への具体的な設備導入を進めた。売上高は104,519百万円と増加した一方、経常利益は5,098百万円と減少した。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループでは、コストのみならず提案力、品質等も含めた総合的な競争力の向上に取り組むとともに、事業拡大分野についても受注活動を強化し、収益の確保に努めてまいりました。しかしながら、当第３四半期連結累計期間における売上高は81,822百万円(前年同四半期比1.9％増)と増収ながら、競争激化に伴う採算性低下等により営業利益3,372百万円(前年同四半期比24.5％減)、経常利益3,769百万円(前年同四半期比21.2％減)」
従来のコスト競争力中心の表現から、提案力・品質を含む総合的な競争力の向上へ施策の枠組みを広げた。一方、競争激化に伴う採算性低下により、増収ながら営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、生産性と品質の向上、コスト競争力強化等に取り組むとともに、事業拡大分野についても受注活動を強化し、収益の確保に努めてまいりました。しかしながら、当第２四半期連結累計期間における売上高は50,276百万円と、ほぼ前期並みを確保したものの、営業利益1,953百万円（前年同四半期比28.5％減）、経常利益2,162百万円（前年同四半期比27.0％減）となり、減益となりました。仮設鋼材事業におきましては、売上高は45,815百万円（前年同四半期比0.7％減）、経常利益は2,219百万円（前年同四半期比29.3％減）となりました。」
生産性・品質向上、コスト競争力強化、事業拡大分野の受注活動強化を継続した一方、連結および仮設鋼材事業の経常利益は前年同期を下回った。施策の方向は維持されているが、当四半期の収益実績は減益となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、中期経営計画で掲げた目標達成に向け、当社グループではコスト競争力の強化を最重点課題とし、生産性と品質の向上、無駄の削減、コストアップ影響の抑制等に注力するとともに、事業拡大分野の受注活動を強化し、収益の確保に努めてまいりました。」
コスト競争力強化を最重点課題とし、生産性・品質向上、無駄の削減、コストアップ抑制、受注活動強化を継続している。一方、当四半期は売上高・経常利益とも前年同期を下回った。 - FY2021前進有価証券報告書
「仮設鋼材事業におきましては、材料と工事の一括受注を軸に、価格改善、品質向上、コスト削減等、採算性向上の取り組みに注力しました。以上の施策等により、売上高は100,304百万円（前年同期比3.4％減）となったものの、経常利益は6,482百万円（前年同期比10.9％増）となりました。」
一括受注、価格改善、品質向上、コスト削減を継続し、減収の一方で仮設鋼材事業の経常利益は前年同期比10.9％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは採算性向上を最重点課題に掲げ、価格改善、品質向上と無駄なコストの削減、およびコストアップの抑制に取り組み、収益の確保に注力してまいりました。その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は80,274百万円(前年同四半期比4.9％減)、営業利益4,468百万円(前年同四半期比2.4％減)、経常利益4,783百万円(前年同四半期比1.6％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,334百万円(前年同四半期比0.5％増)となりました。セグメント別に見ますと、仮設鋼材事業におきましては、売上高は72,891百万円(前年同四半期比5.1％減)、経常利益は4,776百万円(前年同四半期比12.2％増)となり」
採算性向上を最重点課題とし、価格改善、品質向上、コスト削減およびコストアップ抑制を継続した。連結では減収・営業利益および経常利益減益となった一方、仮設鋼材事業では減収ながら経常利益が前年同期比12.2％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、採算性向上の取り組みをさらに推し進め、価格改善、品質向上と無駄なコストの削減、及びコストアップ影響の抑制に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は50,828百万円(前年同四半期比7.6％減)、営業利益2,732百万円(前年同四半期比5.2％増)、経常利益2,960百万円(前年同四半期比5.5％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,074百万円(前年同四半期比8.5％増)と、増益となりました。セグメント別に見ますと、仮設鋼材事業におきましては、売上高は46,135百万円(前年同四半期比8.6％減)となったものの、経常利益は3,138百万円(前年同四半期比17.9％増)となりました。」
採算性向上をさらに推し進め、価格改善、品質向上、コスト削減、コストアップ影響の抑制を継続した結果、減収ながら連結営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益は増益となり、仮設鋼材事業の経常利益も17.9％増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、引き続き採算性向上に重点を置き、価格改善、品質向上と無駄なコストの削減、およびコストアップ影響の抑制に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は24,484百万円(前年同四半期比8.4％減)、営業利益1,324百万円(前年同四半期比7.2％増)、経常利益1,440百万円(前年同四半期比7.7％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,021百万円(前年同四半期比11.5％増)と、増益となりました。」
採算性向上を重点課題とし、価格改善、品質向上、コスト削減、コストアップ影響の抑制を継続した。売上高は減少した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った。仮設鋼材事業の経常利益も前年同期比16.9％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、採算性向上を最重点課題に掲げ、価格改善および品質向上、コスト削減、コストアップ抑制を推進し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当連結会計年度におきましては、売上高は114,327百万円（前年同期比5.5％増）、利益につきましては、営業利益6,316百万円（前年同期比5.1％増）、経常利益6,708百万円（前年同期比4.7％増）」
採算性向上を最重点課題として価格改善、品質向上、コスト削減、コストアップ抑制を進め、連結売上高・営業利益・経常利益が前年を上回った。仮設鋼材事業も売上高103,879百万円、経常利益5,842百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、採算性をさらに向上させるべく、価格改善および品質向上、コスト削減、コストアップ抑制の取り組みを推し進め、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は84,372百万円(前年同四半期比8.1％増)、営業利益4,579百万円(前年同四半期比4.6％増)、経常利益4,859百万円(前年同四半期比4.0％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,318百万円(前年同四半期比4.7％増)となりました。仮設鋼材事業におきましては、売上高は76,838百万円(前年同四半期比7.6％増)、経常利益は4,256百万円(前年同四半期比0.4％減)となり」
価格改善、品質向上、コスト削減、コストアップ抑制を推進した結果、連結売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。一方、仮設鋼材事業は増収ながら経常利益が0.4％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、受注活動において採算性向上により一層重点を置くとともに、各工程における品質向上およびコスト削減、コストアップ抑制に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は54,986百万円(前年同四半期比7.1％増)、営業利益2,596百万円(前年同四半期比5.0％減)、経常利益2,806百万円(前年同四半期比4.4％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,911百万円(前年同四半期比3.8％減)となりました。仮設鋼材事業におきましては、売上高は50,493百万円(前年同四半期比6.8％増)、経常利益は2,661百万円(前年同四半期比10.1％減)」
採算性向上を重視した受注、品質向上、コスト削減およびコストアップ抑制を継続した。売上高は増加した一方、連結営業利益・経常利益および仮設鋼材事業の経常利益は前年同期を下回った。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、採算性を重視した受注活動を行うとともに、品質向上と無駄なコストの削減、およびコストアップの抑制、価格の適正化など利益率改善を進め、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は26,719百万円(前年同四半期比3.1％増)、営業利益1,235百万円(前年同四半期比3.6％減)、経常利益1,338百万円(前年同四半期比3.0％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は916百万円(前年同四半期比0.6％減)となりました。」
採算性重視の受注、品質向上、コスト削減・コストアップ抑制、価格適正化による利益率改善を継続している。売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「仮設鋼材事業におきましては、材料と工事の一括受注の拡大をさらに推進し、都市部を中心とした堅調な需要を取り込むとともに、コスト対策を強化し、採算性向上に努めました。2018年10月にはジェコス北海道株式会社を合併するなど、地方における営業体制も強化しました。以上の施策等により、売上高98,947百万円（前年同期比3.1％増）、経常利益5,675百万円（前年同期比3.6％増）となりました。」
一括受注の拡大、コスト対策、地方営業体制の強化を進め、仮設鋼材事業の売上高と経常利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、コスト削減の取り組みを強化するとともに、賃貸単価等の改善に努め、収益力の向上に注力してまいりました。その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は78,047百万円(前年同四半期比1.6％増)、営業利益4,379百万円(前年同四半期比6.5％増)、経常利益4,670百万円(前年同四半期比5.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,168百万円(前年同四半期比4.8％増)となりました。」
コスト削減の取り組みを強化し、賃貸単価等の改善にも取り組んだ結果、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。仮設鋼材事業の経常利益も4,275百万円、前年同期比8.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、コスト削減に注力するとともに、賃貸単価の改善等による収益性の回復に努めてまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は51,337百万円(前年同四半期比4.5％増)、営業利益2,733百万円(前年同四半期比7.9％増)、経常利益2,934百万円(前年同四半期比7.3％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,985百万円(前年同四半期比5.4％増)となりました。仮設鋼材事業におきましては、売上高は47,278百万円(前年同四半期比4.9％増)、経常利益は2,959百万円(前年同四半期比9.7％増)」
コスト削減に加えて賃貸単価の改善を明示し、仮設鋼材事業の売上高・経常利益および連結業績が前年同期を上回った。収益性回復に向けた施策と測定可能な業績改善が示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、引き続き採算性を重視した受注活動を行うとともにコスト削減に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は25,920百万円(前年同四半期比7.5％増)、営業利益1,282百万円(前年同四半期比1.2％増)、経常利益1,379百万円(前年同四半期比0.8％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は922百万円(前年同四半期比2.0％減)となりました。」
採算性重視の受注活動とコスト削減を継続し、連結売上高、営業利益、経常利益は前年同期を上回った。仮設鋼材事業でも売上高は前年同期比7.5％増、経常利益は6.2％増となった。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は2.0％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「仮設鋼材事業におきましては、首都圏を中心に堅調な需要を取り込むべく、材料と工事の一括受注の拡大を推進するとともに、調達コストの圧縮等により採算性向上に努めました。また、平成29年４月に工事本部を新設し、施工体制の整備と技術力のさらなる強化を進めております。以上の施策等により、売上高95,942百万円（前年同期比7.1％増）、経常利益5,477百万円（前年同期比1.9％増）となりました。」
一括受注、調達コスト圧縮、工事本部新設を進め、仮設鋼材事業の売上高と経常利益が前年を上回った。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、従来以上に採算性を重視した受注活動を継続するとともにコスト削減、コストアップ影響の抑制に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は76,839百万円(前年同四半期比11.9％増)、営業利益4,112百万円(前年同四半期比4.3％増)、経常利益4,415百万円(前年同四半期比6.0％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,023百万円(前年同四半期比7.4％増)となりました。仮設鋼材事業におきましては、売上高は70,381百万円（前年同四半期比14.0％増）、経常利益は3,953百万円（前年同四半期比19.8％増）」
採算性を重視した受注活動とコスト削減を継続し、今回はコストアップ影響の抑制も明示した。仮設鋼材事業の売上高は前年同期比14.0％増、経常利益は19.8％増となり、収益確保に関する測定可能な前進が示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、従来以上に採算性を重視した受注活動を行うとともにコスト削減に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は49,119百万円（前年同四半期比11.3％増）、営業利益2,533百万円（前年同四半期比9.9％増）、経常利益2,733百万円（前年同四半期比11.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,884百万円（前年同四半期比14.2％増）となりました。」
採算性重視の受注活動を従来以上に強め、コスト削減と併せて実施した結果、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、引き続き採算性を重視した受注活動を行うとともにコスト削減に注力し、収益の確保に努めてまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は24,121百万円(前年同四半期比15.3％増)、営業利益1,266百万円(前年同四半期比16.9％増)、経常利益1,368百万円(前年同四半期比19.6％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は941百万円(前年同四半期比22.3％増)となりました。仮設鋼材事業におきましては、売上高は21,921百万円(前年同四半期比18.2％増)、経常利益は1,642百万円(前年同四半期比39.8％増)」
採算性重視の受注活動とコスト削減を継続し、仮設鋼材事業では売上高・経常利益とも前年同期を上回った。特に経常利益は39.8％増となり、収益確保に関する測定可能な改善が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、引き続き採算性を重視した受注活動を行うとともにコスト削減に注力し、収益の確保に努めてまいりましたが」
採算性を重視した受注とコスト削減を継続している。仮設鋼材事業では売上高が前年同四半期比11.5％増となった一方、工事の着工・進捗遅れおよび利益率の高い品目の売上減少により経常利益は17.9％減となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、引き続き採算性を重視した受注活動を行うとともにコスト削減に注力し、収益の確保に努めてまいりましたが」
採算性を重視した受注とコスト削減を継続している。一方、仮設鋼材事業では工事の着工時期・進捗遅れや利益率の高い営業品目の売上高減少により、経常利益が前年同四半期比21.9％減となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループでは、引き続き採算性を重視した受注活動を行うとともにコスト削減に注力し、収益の確保に努めてまいりましたが」
採算性を重視した受注とコスト削減を継続している。一方、当四半期は工事の着工・進捗遅れや高採算品目の売上減少などにより、仮設鋼材事業の経常利益は前年同期比24.7％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「材料と工事の一括受注を更に推進するなど、総合力を生かした営業活動に取組み、堅調な国内需要を確実に取り込むとともに、需要縮小局面に備え営業力のより一層の強化を図ります。」
主要設備の計画的更新、調達コストの圧縮、採算性向上も施策として挙げている。