人材不足と人件費上昇
FY2016に初出。32回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
王将フードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「特に当社グループの場合、多彩なメニューの調理技術、オリジナルメニューの考案力、接客技術及び店舗マネジメント力その他IT分野における専門性など、社内で求められるスキルを身に付けた人材を育成するには数年を要するため、従業員の計画的な採用及び育成が不可欠です。」
人材不足リスクについて、店舗運営技能に加えてIT分野の専門性を持つ人材の採用・育成にも重点を置く記載を継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「労働力不足の深刻化に伴う人件費の上昇」
従来の慢性的な人材不足・人件費上昇について、労働力不足の深刻化に伴うコスト上昇として記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「特に当社グループの場合、多彩なメニューの調理技術、オリジナルメニューの考案力、接客技術及び店舗マネジメント力その他IT分野における専門性など、社内で求められるスキルを身に付けた人材を育成するには数年を要するため、従業員の計画的な採用及び育成が不可欠です。」
人材不足リスクについて、従来の店舗運営技能に加え、IT分野の専門人材も含めた採用・育成の必要性を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その一方で、慢性的な労働力不足に加え、食材原価やエネルギー価格、人件費等の大幅な上昇が続いており、その対策が急務となっております。」
慢性的な労働力不足と人件費上昇が、食材原価・エネルギー価格の上昇とともに継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、人手不足に加えて、人件費や食材原価、エネルギー価格の大幅な上昇がコストを押し上げており、価格への転嫁を含め、その対策が急務になっております。」
人手不足と人件費上昇が、食材原価・エネルギー価格の上昇とともにコストを押し上げる状況を再確認している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「常態化している人材不足に加えて従業員の感染者増加が営業に支障を与えるなど、引き続き厳しい状況が続きました。」
常態化した人材不足に加え、従業員の感染者増加が営業支障につながったと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「もともとの人手不足に加えて従業員の感染者や濃厚接触者の増加で営業に支障が出るなど、引き続き厳しい状況が続いております。」
従来の人手不足・人件費上昇に加え、従業員の感染者・濃厚接触者増加による営業支障を記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、価格改定に伴う客単価上昇や客数増加による増収効果に加え、効率的なシフト編成による人件費コントロール等により、前年同期に比べて４億79百万円（28.1％）の増益で21億85百万円となりました。」
効率的なシフト編成による人件費コントロールを継続し、原材料・光熱費上昇下でも営業利益を前年同期比28.1％増とした。 - FY2022対処有価証券報告書
「社長をプロジェクトリーダーとした「採用プロジェクトチーム」を発足させ採用活動の強化を行っています。さらに採用教育部の採用活動に加え、直営店舗網を活かし、現場と本部が一体となったインナー採用の強化に努め、即戦力となる人材の確保に努めております。」
人材確保リスクへの対応として、社長主導の採用プロジェクトチームと、店舗網を活用したインナー採用を追加している。王将大学・調理道場ではリモート研修やパートタイマー向けオンライン研修も拡充した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となったことに加え、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって、前年同期に比べて３億96百万円（8.6％）の増益で50億21百万円となりました。」
効率的なシフト編成による人件費コントロールと水道光熱費抑制を継続し、前年同期比8.6％の営業増益に至ったと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、増収となったことに加え、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって、前年同期に比べて８億１百万円（33.5％）の増益で31億92百万円となりました。」
効率的なシフト編成による人件費コントロールと水道光熱費抑制を実施し、営業利益が前年同期比33.5％増となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「特に当社グループの場合、多彩なメニューの調理技術、オリジナルメニューの考案力、接客技術及び店舗マネジメント力など、社内で求められるスキルを身に付けた人材を育成するには数年を要するため、従業員の計画的な採用及び育成が不可欠です。」
従来の人手不足・人件費上昇中心のリスク記載から、必要技能を持つ人材の採用・育成に時間を要し、不足時には出店鈍化やQSC低下につながるという人的資源リスクへ重点を移している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって46億24百万円となり、前年同期に比べて13億58百万円（22.7％）の減益ながら、10月から12月の当第３四半期連結会計期間に限っての営業利益は、前年同期に比べて２億70百万円（13.8％）の増益となりました。」
効率的なシフト編成による人件費コントロールを継続し、減収局面でも第3四半期会計期間の営業利益は前年同期比13.8％増となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって23億91百万円となり、前年同期に比べて16億29百万円（40.5％）の減益ながらコロナ禍においても黒字を達成することができました。」
効率的なシフト編成による人件費コントロールを実施し、大幅減収下でも営業黒字を確保したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、研修・教育機関として社内に「王将大学」を設置して店舗運営に必要なスキルとルールのマニュアル化と、各等級の期待役割に応じたスキルを習得させるための一貫した研修体制を構築して、上記のリスク発現可能性の軽減を図っております。」
採用教育部、WEB募集、インターンシップ、王将大学による一貫研修を、人材不足・育成リスクへの対応として具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「最近の人手不足等による人件費単価の上昇や営業時間の短縮」
人手不足に伴う人件費単価の上昇と営業時間短縮が続き、外食事業に影響する状況を再確認している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「最近の人手不足等による人件費単価の上昇や労働時間削減による閉店時刻の前倒し等が業績に徐々に影響を及ぼしつつあり」
人手不足による人件費単価の上昇に加え、労働時間削減に伴う閉店時刻の前倒しが業績へ影響し始めていると記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「新卒者採用は一段と厳しくなっている中、新卒の定期採用は多大なる労力と費用が発生しております。また、パートタイマーも同様、需要に対して人手不足が加速し、人材の確保が困難になると同時に最低賃金の連続大幅引き上げも続き、人件費が高騰しております。」
新卒採用の厳しさ、パートタイマー不足、最低賃金上昇、人件費高騰をリスクとして詳述し、採用難が出店鈍化や品質低下につながる可能性も記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、人手不足や人件費、原材料価格の高騰、コンビニエンスストアを中心とした中食市場の浸透による競合の激化等、先行きは依然不透明であります。」
人手不足と人件費上昇が、原材料価格高騰や中食との競争激化とともに継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、人手不足や人件費、原材料価格の高騰、コンビニエンスストアを中心とした中食市場の浸透による競合の激化等、先行きは依然不透明であります。」
人手不足と人件費上昇が当四半期の外食産業の経営環境として継続していると記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、深刻な人手不足により、労働需給は逼迫度を増しており、時給上昇に伴った人件費増が収益環境に影響を及ぼすなど」
人手不足の深刻化と時給上昇に伴う人件費増が、収益環境への実際の影響として記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「慢性的な人手不足や社会保険の適用拡大などによる人件費高騰が続き利益獲得には厳しい環境となっております。」
人手不足が慢性化し、社会保険適用拡大も含めて人件費上昇が継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「深刻さが続く人手不足や、天候不順による客足への影響、人件費や食材などのコスト上昇」
人手不足が深刻な状態で続き、人件費上昇を含むコスト上昇が経営環境に実際に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「最低賃金改定や人手不足等による三大都市圏のフード系アルバイト時給の過去最高更新等から、商品価格を引き上げる企業が相次ぐ」
最低賃金改定・人手不足を背景に、三大都市圏のフード系アルバイト時給が過去最高を更新し、人件費上昇圧力が実際に顕在化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、人件費や減価償却費の増加等もあり、８億39百万円（前年同四半期比15.4％減）となりました。」
人件費の増加が営業利益の減益要因として実際に表れ、営業利益は前年同四半期比15.4％減となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「新卒者採用は一段と厳しくなっている中、新卒の定期採用は多大なる労力と費用が発生しております。また、パートタイマーも同様、需要に対して人手不足が加速し、人材の確保が困難になると同時に最低賃金の連続大幅引き上げも続き、人件費が高騰しております。」
新卒採用の厳しさ、採用費用、パートタイマー不足、最低賃金上昇、人件費高騰を改めて記載し、人材リスクを詳細化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「人手不足及び客足減少による24時間営業の縮小や定休日検討を余儀なくされ」
人手不足と客足減少により、24時間営業の縮小や定休日検討を余儀なくされる状況が記載され、人材・需要リスクの影響が具体化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「人手不足を主因とする人件費関連コストの上昇」
人材不足リスクについて、人手不足を原因とする人件費関連コストの上昇が実際に生じている状況として記載されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「労働需給逼迫によりパート・アルバイトの賃上げが正社員を上回り、ＩＴ・機械化推進によるムリ・ムダの削減及び効率化が急務となってきており」
労働需給の逼迫とパート・アルバイトの賃上げをより具体的に記載し、人材・人件費リスクへの対応の緊急性を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「パートタイマーも同様、需要に対して人手不足が加速し、人材の確保が困難になると同時に最低賃金の連続大幅引き上げも続き、人件費が高騰しております。」
社員・パートタイマーの採用難、最低賃金上昇、人件費高騰が出店や店舗運営に影響しうるとしている。