利益体質への改善
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-10-21。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- 2026-10-21前進kabutan.jp
「植松商会、上期経常を28％上方修正」
上期経常利益の予想を86百万円から110百万円へ、最終利益を53百万円から70百万円へ引き上げたと報じられている。 - 2026-07-29前進決算
「損益面では、営業利益２百万円（前年同期は営業損失17百万円）、経常利益27百万円（前年同期は経常損失４百万円）、四半期純利益10百万円（前年同期は四半期純損失11百万円）となりました。」
前年同期の損失から営業利益、経常利益および四半期純利益が黒字化し、利益体質の改善に進展が記載されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高は6,631百万円（前年同期比5.2％増）の増収となりました。損益面については、物価高によるエネルギー、物流等のコスト上昇と人件費の増加もありながら経費コントロールを実施することにより販売費及び一般管理費は計画通りの数値にて推移いたしました。また、増収効果もあり営業利益は、85百万円（前年同期比93.5％増）、経常利益 182百万円（前年同期比29.1％増）、当期純利益は、投資有価証券の売却益を計上したことなどから124百万円（前年同期比44.0％増）となりました。」
売上高、営業利益、経常利益および当期純利益が前年同期を上回り、利益体質の改善に具体的な進展が記載されている。一方、売上総利益率は14.3％で前年より0.2ポイント低下した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高3,287百万円（前年同期比4.9％増）となりました。損益面につきましては、販売費及び一般管理費は物価高や人件費の増加により、445百万円（前年同期比2.6％増）となり、営業利益20百万円（前年同期比14.5％減）、経常利益68百万円（前期同期比4.6％減）、中間純利益45百万円（前年同期比8.4％減）となりました。」
増収となった一方、物価高や人件費増加により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高は6,306百万円（前年同期比13.1％減）となりました。損益面では、売上減少に伴う利益減の影響が大きく、営業利益 44百万円（前年同期比52.2％減）、経常利益 141百万円（前年同期比15.6％減）当期純利益86百万円（前年同期比23.0％減）となりました。」
売上高の減少に伴い営業利益、経常利益および当期純利益が前年同期を下回った。一方、売上総利益率は14.5％へ0.5ポイント上昇している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「損益面では、売上減少に伴う利益減の影響が大きく、営業利益23百万円（前年同期比44.4％減）、経常利益71百万円（前年同期比12.5％減）、中間純利益49百万円（前年同期比15.9％減）となりました。」
売上減少に伴い営業利益、経常利益および中間純利益が前年同期比で減少し、利益体質の改善に関する実績は悪化している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「売上高 1,520百万円（前年同期比13.2％減）で、高水準な受注残に支えられた前年同期に比べ、機械を中心に減収となりました。損益面では、売上減少に伴う利益減の影響が大きく、営業損失 ７百万円（前年同期は営業利益７百万円）、経常利益 ６百万円（前年同期比72.8％減）、四半期純損失 ４百万円（前年同期は四半期純利益12百万円）となりました。」
利益体質の改善に関して、売上減少に伴い営業損失と四半期純損失を計上し、経常利益も前年同期比72.8％減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高 7,254百万円（前年同期比12.4％増）となりました。利益面につきましては、販売費及び一般管理費の増加、主に人件費の上昇等がありましたものの、増収効果から、営業利益 92百万円（前年同期比161.0％増）、経常利益 167百万円（前年同期比59.9％増）当期純利益112百万円（前年同期比181.0％増）となりました。」
増収効果により営業利益、経常利益、当期純利益が前年同期を大きく上回り、利益体質の改善が進展した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期累計期間の業績は、自動車の生産回復、設備需要の回復を受け、機械・工具の拡大により、売上高5,480百万円（前年同期比10.3％増）となりました。利益面につきましては、販売費及び一般管理費の増加、主に人件費の上昇等がありましたものの、増収効果から、営業利益 84百万円（前年同期比88.0％増）、経常利益 141百万円（前年同期比42.4％増）、四半期純利益96百万円（前年同期比123.1％増）となりました。」
増収効果により営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を上回り、利益体質の改善に具体的な進展が記載されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の増加、主に人件費の上昇等がありましたものの、増収効果から、営業利益 42百万円（前年同期比18.2％増）、経常利益 81百万円（前年同期比13.5％増）、四半期純利益 59百万円（前年同期比76.9％増）となりました。」
人件費上昇等による費用増加がある一方、増収効果により営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を上回り、利益体質の改善に具体的な進展が記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期累計期間の業績は、売上高 1,752百万円（前年同期比3.9％増）となりました。損益面では、販売費及び一般管理費の増加、主に人件費の上昇等があり、営業利益 ７百万円（前年同期比55.2％減）、経常利益 23百万円（前年同期比20.8％減）、四半期純利益 12百万円（前年同期比20.5％減）となりました。」
売上高は増加した一方、販売費及び一般管理費の増加や人件費上昇等により、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。利益体質の改善に対する当四半期の実績は悪化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上総利益は、利益率が14.1％となり前年と比べ0.1％増加し、907百万円（同6.1％増）となりました。」
売上総利益率が14.1％へ0.1ポイント上昇し、売上総利益も前年同期比6.1％増となった。営業利益・経常利益も増収効果により増加し、利益体質の改善が進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「増収効果により、営業利益 44百万円（前年同期比130.4％増）、経常利益 99百万円（前年同期比29.1％増）となりました。」
増収効果により営業利益と経常利益が前年同期を上回り、利益体質の改善に具体的な進展が記載されている。一方、投資有価証券評価損の計上により四半期純利益は前年同期比で減少している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、販売費及び一般管理費は人件費の部分で増加となりましたが、増収効果により、営業利益 36百万円（前年同期比80.5％増）、経常利益 71百万円（前年同期比27.7％増）となりました。」
増収効果により営業利益・経常利益が前年同期を上回り、利益体質の改善に具体的な進展がみられる。一方、投資有価証券評価損の計上により四半期純利益は減少している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期純利益52百万円（前年同期は当期純損失21百万円）となり、前事業年度よりいずれも黒字転換を実現いたしました。」
売上総利益率は14.0％と前期比0.2ポイント低下したものの、営業利益17百万円、経常利益87百万円、当期純利益52百万円を計上し、前期の損失から通期で黒字転換した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「前第３四半期累計期間よりいずれも黒字転換を実現いたしました。」
営業利益19百万円、経常利益77百万円、四半期純利益47百万円となり、前年同期の各損失からいずれも黒字転換した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、増収効果から、営業利益19百万円（前年同期は営業損失49百万円）、経常利益56百万円（前年同期は経常損失25百万円）、四半期純利益36百万円（前年同期は四半期純損失37百万円）となり、前第２四半期累計期間よりいずれも黒字転換を実現いたしました。」
増収効果により営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期の損失から黒字へ転換し、利益体質改善に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、増収によるもののほか経費削減効果から、営業利益17百万円（前年同期は営業損失29百万円）、経常利益34百万円（前年同期は経常損失18百万円）、四半期純利益19百万円（前年同期は四半期純損失30百万円）となりました。」
利益体質の改善に向けた経費削減効果が記載され、前年同期の各段階の損失から利益へ転じている。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期と比べ0.2ポイント上昇し14.2％となりました。」
売上総利益率が14.2％へ0.2ポイント上昇した。部門採算管理、利益構造の見直し、無駄の排除などを進めているが、売上減少の影響により営業損失54百万円、経常損失7百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「あらゆる時代の変化に対応し勝ち残ることが出来る強靭な企業体質の構築を目指し、「利益体質の強化・利益率の改善」、「差別化政策の推進」に取り組んでおります。」
強靭な企業体質の構築に向けた利益体質・利益率の改善を、差別化政策とともに継続して重点施策としている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「あらゆる時代の変化に対応し勝ち残ることが出来る強靭な企業体質の構築を目指し、「利益体質の強化・利益率の改善」、「差別化政策の推進」を重点施策として」
利益体質への改善が、「利益体質の強化・利益率の改善」として重点施策に組み替えられ、差別化政策と併せて強靭な企業体質の構築に結び付けられている。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期と比べ0.4ポイント上昇し14.0％となりました。」
利益体質の改善に向け、売上総利益率が14.0％へ0.4ポイント上昇した一方、営業利益・経常利益は減少している。部門採算管理、収益構造の見直し、無駄の排除などの施策も具体化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は「お客様第一主義」を基本として、同業他社との差別化による得意先への取引深耕に努める一方、ムダ・ムリ・ムラの排除によるコストの削減など、競争力の強化と経営の効率化に取り組んでまいりました。」
コスト削減、競争力強化および経営効率化を通じた利益体質改善に向けた取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上総利益率の改善、仕入改革・経費の節減などによる営業利益の創造、或いは経常利益の向上など、損益分岐点重視の経営を主眼に」
収益性の高い経営基盤の確立、売上総利益率の改善、仕入改革、経費節減および損益分岐点重視の経営を引き続き目標・手段として掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「経費の見直しや更なる業務の効率化によるコスト削減に取り組んでまいりましたが、昨年の一部ユーザーによる特需が解消し利益率が低下したことから」
利益体質の改善に向けた経費見直し・業務効率化・コスト削減を継続している一方、特需解消による利益率低下を記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は、収益性の高い経営基盤の確立を目指しており、特に、売上総利益率の改善、仕入改革・経費の節減などによる営業利益の創造、或いは経常利益の向上など、損益分岐点重視の経営を主眼に、財務体質の強化を図りバランスの取れた企業への成長を目指しております。」
利益体質への改善が、収益性の高い経営基盤、売上総利益率、仕入改革、経費節減、損益分岐点重視という具体的な管理枠組みで説明されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社は、「お客様第一主義」を基本とし、繋ぐ・削る・挑む経営をスタンスとして市場シェアの拡大に努める一方、経費の見直しや更なる業務効率の向上に取り組んでまいりました。」
利益創出・利益体質の改善に向け、経費の見直しおよび業務効率の向上を継続施策として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社は、「お客様第一主義」を基本とし、繋ぐ・削る・挑む経営をスタンスとして市場シェアの拡大に努める一方、経費の見直しや更なる業務効率の向上に取り組み、あらゆる角度から利益創出に向けた対策を行ってまいりました。」
利益創出に向けた対策を継続し、経費の見直しおよび業務効率向上を手段として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社は、「お客様第一主義」を基本とし、繋ぐ・削る・挑む経営をスタンスとして市場シェアの拡大に努める一方、経費の見直しや更なる業務効率の向上に取り組み、あらゆる角度から利益創出に向けた対策を行ってまいりました。」
利益創出に向けた対策を継続し、経費の見直しと業務効率向上を手段として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「部門の採算管理、収益構造の見直しなど、経営効率の向上施策について積極的に取組んでまいります。」
利益体質への改善を独立した対処課題として掲げ、部門採算管理や収益構造の見直しを手段として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益体質への改善」
利益体質への改善を引き続き目標としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益体質への改善、企業価値の向上を目指してまいりました」
利益体質への改善を引き続き目標としている。具体的な施策として経費コストの削減が新たに併記されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益体質への改善」
収益構造の改善を目標として記載。