既存事業に加えた次の事業・アイテムの育成
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-05前進決算
「生成ＡＩ関連の半導体需要の下支えにより、半導体材料や製造プロセスで使用される機能性材料及び精密加工部材等の受注が好調に推移しました。」
生成AI関連需要を背景に、半導体材料、機能性材料、精密加工部材の受注が好調に推移した。 - FY2026前進有価証券報告書
「「研究開発センター」を中心に、当社の「新たな強み」となる優位性のある自社技術や自社製品の創出に向けた研究・開発を進めるとともに、「高度な技術の壁を乗り越えて取得した全自動・半自動ラインの量産に係るコア技術のグループ企業への横展開をさらに前進させること」、「異色性のあるパートナー企業とのネットワークづくりによって、新商材開発や差別化技術を活用した自社企画製品を具体的なアウトプットとして積み重ねていくこと」等の活動を継続しております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は245百万円であります。」
新製品・新商材の育成が、2025年4月に開設した研究開発センター、自社技術・自社製品、コア技術の横展開、研究開発費245百万円を伴う活動として具体化された。 - 2026-05-18前進決算
「2027年３月期は、「長期経営目標2031」で掲げた「メーカー事業の売上高構成比を現行の1/2から2/3への拡大」と「新たな事業セグメントである「Ｅｃｏプロダクツ」を事業の柱に」成長させていくことで、当社の企業価値を一段高める「バリューアップ」を実現していく初年度と位置づけて、積極的な成長投資の実行を含めて取組んでまいる所存です。」
既存事業に加えた新規事業の育成について、Ecoプロダクツを事業の柱へ成長させる方針と、メーカー事業の売上高構成比目標が具体化された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当セグメントの業績は、生成ＡＩ関連の半導体モジュールの需要増加により、パッケージ基板用の配線板材料の受注と、沖縄工場のウエハ研磨用キャリア事業の受注が継続して堅調に推移したものの、スマートフォン関連部材の受注が低調に推移したことに加え、タイ（コラート）工場のドライフィルムの受注が採算ラインに届かない中で推移しました。 当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は112百万円であります。」
生成AI関連の配線板材料及び沖縄工場のウエハ研磨用キャリアの受注堅調と、R&D費112百万円が示され、次の事業・アイテム育成を継続している。一方、スマートフォン関連部材の低調とドライフィルムの採算未達も併記された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当セグメントの業績は、タイ（コラート）工場のドライフィルム事業の立ち上げに伴う先行費用の影響を継続して受けたものの、スマートフォン関連部材の在庫調整による影響が改善したことに伴う受注の回復と、生成ＡＩ関連のサーバー需要拡大による配線板材料の受注が好調に推移したことに加え、ベトナム工場のドライフィルム事業及び沖縄工場のウエハ研磨用キャリア事業の受注が堅調に推移しました。この結果、当中間連結会計期間における当セグメントの売上高は10,426百万円（前年同期比18.3％増）、セグメント利益は828百万円（前年同期比36.9％増）となりました。」
スマートフォン関連部材の受注回復、生成AI関連サーバー向け配線板材料の需要拡大、既存のドライフィルム・ウエハ研磨用キャリア事業の受注堅調が示され、エレクトロニクスの売上高・利益が増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、持続的な競争優位を創出するための取組みとして、「高度な技術の壁を乗り越えて取得した全自動・半自動ラインの量産に係るコア技術のグループ企業への横展開をさらに前進させること」、「異色性のあるパートナー企業とのネットワークづくりによって、新商材開発や差別化技術を活用した自社企画製品を具体的なアウトプットとして積み重ねていくこと」等の活動を継続していくとともに、新たな事業セグメントの創出に向けた「新規性のある製品・商材」「環境貢献をキーワードとした製品・商材」の開発に取組んでまいります。」
新商材・自社企画製品、全自動・半自動ラインのコア技術展開に加え、新規事業セグメントに向けた新規性・環境貢献型製品の開発を明示した。研究開発費は64百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当セグメントの業績は、スマートフォン関連部材の生産調整並びに、タイ（コラート）工場のドライフィルム事業の立ち上げに伴う先行費用の影響を継続して受けたものの、通信基地局やサーバー、生成ＡＩ用途向けの配線板材料とベトナム工場のドライフィルム事業及び沖縄工場のウエハ研磨用キャリア事業の受注が堅調に推移しました。」
次の事業・アイテムの育成に関連して、生成AI用途向け配線板材料が新たな用途として明示され、通信基地局・サーバー向け材料や既存の工場事業とともに受注が堅調に推移した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、2023年５月19日にお知らせしました、新たなビジネスモデルの構築を通じて開発してきた「新製品・新商材」の積極的な販促活動を展開する期間（「中期経営計画2028」のステップアップに向けた準備期間）と位置付けた「中期経営計画2025」をスタートさせ」
新たなビジネスモデルを通じて開発した新製品・新商材について、準備期間として積極的な販促活動を展開する方針が継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、2023年５月19日にお知らせしました、新たなビジネスモデルの構築を通じて開発してきた「新製品・新商材」の積極的な販促活動を展開する期間（「中期経営計画2028」のステップアップに向けた準備期間）と位置付けた「中期経営計画2025」をスタートさせ」
新たなビジネスモデルを通じて開発してきた新製品・新商材について、開発・育成段階から積極的な販促活動を展開する段階へ進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は41百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費41百万円を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、持続的な競争優位を創出するための取組みとして、「異色性のあるパートナー企業とのネットワークづくりによって、新商材開発や差別化技術を活用した自社企画製品を具体的なアウトプットとして積み重ねていくこと」、「高度な技術の壁を乗り越えて取得した全自動・半自動ラインの量産に係るコア技術をグループ企業に横展開をさらに前進させること」と「電気特性・信頼性評価技術並びに、樹脂と異素材との接合・インサート技術という新しい技術習得に挑戦すること」を継続してまいります。」
新商材・自社企画製品、全自動・半自動ラインのコア技術、新しい評価・接合技術の獲得を継続する方針が示され、研究開発費54百万円も開示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当セグメントの業績は、「半導体・電子部品の供給不足」によるマイナスの影響を受けた一方、「半導体・電子部品」の旺盛な需要を背景に電子部品の関連部材や沖縄工場の研磨用キャリアの受注が堅調に推移しました。」
中期経営計画2022に沿ってエレクトロニクス事業へ組み込んだ沖縄工場の研磨用キャリアについて、受注が堅調に推移したという事業実績が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「従来「その他」に集計しておりました日邦メタルテック株式会社のウエハ研磨用キャリア事業を中期経営計画2022の戦略シナリオに沿って、エレクトロニクス事業に組み込んでいくために、報告セグメントを「エレクトロニクス」に変更いたしました。」
次の事業・アイテムの育成に関して、日邦メタルテックのウエハ研磨用キャリア事業を中期経営計画2022に沿ってエレクトロニクス事業へ組み込む段階に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年４月 エレクトロニクスの材料事業を強化するために、兵庫県明石市に明石事業所を開設し、富士通クオリティ・ラボ株式会社の接着剤事業を譲り受ける。」
次の事業・アイテムの育成について、エレクトロニクス材料事業の強化を目的とする事業譲受と新事業所開設が、2021年4月の具体的な進展として記載された。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は０百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、四半期の研究開発費は0百万円となっており、前年度の2百万円から開示された支出額がさらに縮小している。 - FY2020後退有価証券報告書
「次の事業として複数のアイテム開発を中心に研究開発活動を実施しており、当連結会計年度の研究開発費は2百万円であります。」
複数アイテムの開発活動は継続しているが、研究開発費は前年度の33百万円から2百万円となり、開示された支出規模は縮小した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新規パートナーとの事業提携により、新たなビジネスモデルの構築に挑戦することを基本方針として」
既存事業以外のアイテムを技術開発・商品企画・マーケット開発で育成する従来の取り組みに加え、新規パートナーとの提携による新たなビジネスモデル開発へ、次の事業づくりの手段が広がった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当該事業の業績は、スマートフォン関連の需要低迷が続き、電子部品メーカー向けの高機能材料の受注が減少しましたが、顧客の製品開発の段階から関与してきた燃料電池関連部材の受注と石膏鋳造などの試作受注が増加した影響を受ける中で推移しました。」
次の事業・アイテムの育成に関連して、顧客の製品開発段階から関与してきた燃料電池関連部材と石膏鋳造などの試作受注の増加が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「既存事業の他、複数のアイテムを次の事業として育てるために技術開発・商品企画及びマーケット開発を行っております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は33百万円であります。」
次の事業・アイテムを技術開発、商品企画、マーケット開発で育成する方針が継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当該事業の業績は、プリンター関連部品及び医療機器関連のディスポーザブル部品の受注がともに増加したことにより好調に推移しました。」
次の事業・アイテムの育成に関連して、プリンター関連部品と医療機器関連ディスポーザブル部品の受注増加が示されている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「実直な受注活動と改善活動に加え、次期中期経営計画に向けた新たな種まき活動を進めてまいりました。」
既存事業・アイテムの育成に加え、次期中期経営計画を見据えた新たな種まき活動という、次の計画に向けた段階が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは素材・原料・部品・機器等商事機能での多品種、他業に亘る取引があるため、様々な業種・業界から材料・部品・工法等の多種の情報が集まり易いという特徴に加え、顧客のニーズも集まり易い性格があり、既存事業の他、複数のアイテムを次の事業として育てるために技術開発・商品企画及びマーケット開発を行っております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は46,007千円であります。」
既存事業以外の複数アイテムを次の事業として育成するため、技術開発・商品企画・マーケット開発を行う方針と研究開発費の支出が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業の業績は、デジタルイメージング関連部品の受注が減少しましたが、医療機器部品において、自社企画製品の販売を開始したこと、ディスポーザブル器具の需要が拡大したこと、並びにプリンター関連部品も海外拠点で受注増加したことにより好調に推移しました。」
医療機器部品の自社企画製品販売開始、ディスポーザブル器具の需要拡大、海外拠点でのプリンター関連部品受注増加が、次の事業・アイテム育成の継続的な実績として記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当該事業の業績は、バンコク工場、ベトナム工場を中心とした海外工場での受注増加と、コイル部品の本格量産及び各工場で進めてきた業務改善による効果の影響により好調に推移しました。」
次の事業・アイテムを育成するテーマについて、コイル部品の本格量産という具体的な段階到達が示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当該事業の業績は、デジタルイメージング関連部品の受注が減少しましたが、医療機器部品において、自社企画製品の販売を開始したこと、ディスポーザブル器具の需要が拡大したこと、並びにプリンター関連部品も海外拠点で受注増加したことにより好調に推移しました。」
既存事業以外の次のアイテムを育成するテーマについて、医療機器部品の自社企画製品の販売開始という具体的な進展が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「既存事業の他、複数のアイテムを次の事業として育てるために技術開発・商品企画及びマーケット開発を行っております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は46,202千円であります。」
既存事業以外の次の事業・アイテムを技術開発、商品企画、マーケット開発で育成する方針と研究開発費が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当該事業の業績は、次世代住宅向けの発電装置部品の量産と、高効率給湯器向けの配管部品が好調に推移しました。」
次世代住宅向け発電装置部品の量産と高効率給湯器向け配管部品を、引き続き成長アイテムとして扱っている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当該事業の業績は、次世代住宅向けの発電装置部品の量産と、高効率給湯器向けの配管部品が好調に推移しました。」
次世代住宅向け発電装置部品の量産と給湯器向け配管部品を、引き続き成長アイテムとして扱っている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当該事業の業績は、高効率給湯器向け配管部品が好調に推移したことに加え、次世代住宅用発電装置における新規部品の量産が開始したことによる影響を受ける中で推移しました。」
新規部品について、商品育成の段階から量産開始という具体的な進展が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存事業の他、複数のアイテムを次の事業として育てるために技術開発・商品企画及びマーケット開発を行っております。」
商社機能を通じて集まる材料・部品・顧客ニーズの情報を、技術開発、商品企画、マーケット開発に活用する方針である。