中期経営戦略に向けた企業体質の改革と人材育成
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに82社。
- FY2026前進有価証券報告書
「人的資本の強化・多様性の実現に向けて、「異色ある価値を創造できる人材の育成及び採用」「従業員が安心・安全に働くことができる職場環境づくり」「誰もが活躍できる職場環境づくり」「挑戦を後押しする評価・報酬制度の確立」の実現に向けた各施策に取組んでおります。 指標 2026年3月期実績 2029年3月期目標 階層別研修の受講率 99.4% 100% 男性従業員の育児休業取得率 66.7% 100% 従業員満足度指数 58.4% 65%以上 高ストレス者の割合 15.3% 10%未満」
人的資本強化が方針の表明から、2029年3月期を期限とする研修、育児休業、従業員満足度、高ストレス者割合、女性比率などの指標・目標と具体的な制度に拡張された。 - 2026-05-18前進決算
「人的資本及びR&D投資とともに、既存事業の機能強化と新規事業の基盤づくりを含む各実行施策に取組んでまいりました。」
人的資本投資、R&D投資、既存事業の機能強化、新規事業基盤づくりを実行施策として継続した実績が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「中期経営計画2025」の最終年度となる当連結会計年度において、当社グループにとって大台となる営業利益20億円の達成を目標に掲げた上で、人的資本及びR&D投資とともに、既存事業の機能強化と新規事業の基盤づくりを含む実行施策に取組んでまいりました。 当中間連結会計期間における当社グループが支出した研究開発費の総額は112百万円であります。」
人的資本投資とR&D投資を含む施策について、計画上の準備から実行継続の段階にあり、当中間連結会計期間の研究開発費112百万円も開示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年3月25日に改定した「中期経営計画2025」の投資計画に沿って人的資本投資の実行と新規事業・機能強化に向けた成長投資の準備を進めてまいりました。」
人的資本投資について、従来の計画枠拡大の方針から実行段階に進んだことが明示され、新規事業・機能強化に向けた成長投資の準備も進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「人的資本の強化・多様性の実現に向けて、「異色ある価値を創造できる人材の育成」「社員が安心・安全に働くことができる環境づくり」「誰もが活躍できる環境づくり」の実現に向けた各施策に取組んでおります。」
人的資本の強化を、研修、働き方・安全環境、女性比率、育児休業、従業員満足度、挑戦箱などの指標・施策を伴う取り組みとして具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現在の商社事業は、昭和電工マテリアルズグループの「販売特約店」として拡げてまいりました国内、中華圏及びアセアンの商圏を基礎として、各お客様との商流における競争優位を創出することを目的として、「異色性のあるパートナー企業とのネットワークづくり」と「社員に対する技術その他の教育」に取り組んでおります。」
競争優位の創出に向け、パートナー企業とのネットワークづくりと社員への技術教育を継続する方針が示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2019」に掲げた「事業の選択と捨象」をやりきることと、将来の経営基盤を強化するための「強みづくり」を進めること、更にはこれらをやりきるために必要となる「人材育成」とその人材が「活躍できる環境づくり」が対処すべき課題となります。」
中期経営計画の実行に必要な人材育成を継続課題とし、新たに人材が活躍できる環境づくりも課題として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年4月を初年度とする「中期経営計画2019」を達成するためには、「企業体質の改善」と「人材育成」が重要な課題となります。「社員の存在が強みだといわれる会社」「利益と効率にこだわる会社」「社員が一流の仕事をする会社」をビジョンに掲げて、これらの課題に挑戦してまいります。」
中期経営計画2019の達成手段として、企業体質の改善と人材育成を中心課題とし、社員・利益効率・仕事の質に関するビジョンを掲げる方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成29年4月を初年度とする「新中期経営計画(3ヵ年)」を達成するためには、「企業体質の改善」と「人材育成」が重要な課題となります。「社員の存在が強みだといわれる会社」「利益と効率にこだわる会社」「社員が一流の仕事をする会社」をビジョンに掲げて、これらの課題に挑戦してまいります。」
新中期経営計画の達成手段として、企業体質の改善と人材育成を引き続き中心課題とし、社員・利益効率・仕事の質に関するビジョンを具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営戦略を達成するために、その環境へ対応できる企業体質の改革・人材育成が急務であります。各機能ビジョンに加え、事業構造ビジョン・企業文化ビジョン並びに社員像の確立を通し、これらの課題に積極的にチャレンジし、解決してまいります。」
事業環境への対応手段として、企業体質、事業構造、企業文化、人材に関する改革を挙げている。