国内需要の構造的減少と競争激化
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
コックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「物価上昇の継続に伴う生活防衛意識の高まりなどから個人消費は力強さを欠き、先行き不透明な状況が続きました。」
物価上昇に伴う生活防衛意識の高まりと個人消費の弱さが、当中間期の事業環境として具体化している。 - 2026-04-09顕在化決算
「個人消費の面では慎重な姿勢が続き、非耐久財の実質消費活動指数は前年を下回る傾向となりました。」
個人消費の弱さが非耐久財の実質消費活動指数の前年割れ傾向として示された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国の経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の増加等により、小売業全体の販売額は前年同期比2.7%の増加となりましたが、非耐久財の実質家計消費支出は前年を下回る結果となりました。」
小売業全体の販売額は増加した一方、衣料品を含む非耐久財の実質家計消費支出は前年を下回り、個人消費の弱さが具体的に示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが取り扱う衣料品やファッショングッズ類の販売は、景気の変動による個人消費の動向や他社との競合に伴う市場の変化等の要因のほか、お客さまの嗜好の変化による影響も受けやすく、お客さまの需要動向にあった商品仕入れや商品の企画開発が行われなかった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費、競合、市場変化、顧客嗜好、商品企画の適合性が業績に影響するリスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが取り扱う衣料品やファッショングッズ類の販売は、景気の変動による個人消費の動向や他社との競合に伴う市場の変化等の要因のほか、お客さまの嗜好の変化による影響も受けやすく、お客さまの需要動向にあった商品仕入れや商品の企画開発が行なわれなかった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個人消費、競合、市場変化、顧客嗜好、商品企画の適合性が業績に影響するリスクを再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループが取り扱う衣料品やファッショングッズ類の販売は、景気の変動による個人消費の動向や他社との競合に伴う市場の変化等の要因のほか、お客さまの嗜好の変化による影響も受けやすく、お客さまの需要動向にあった商品仕入れや商品の企画開発が行なわれなかった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人口動態・海外低価格業態・EC成長による構造的競争リスクから、個人消費、競合、市場変化、顧客嗜好と商品企画の適合性を中心とする説明へ整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人口動態の変化に伴う構造的な国内需要の落ち込みから、ファッションアパレル業界においても、40歳以上の大人のカップルやファミリーをターゲットとしたライフスタイル型業態、服飾雑貨・生活雑貨を強化した複合業態が増加しております。さらに、低価格の海外小売業態の国内市場参入、Eコマース市場の成長もあり、国内のアパレル市場の競争環境は一層激化しております。」
人口動態による需要減少、低価格海外業態の参入、Eコマース成長による競争激化を事業環境上のリスクとして再確認している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「メンズで追加した「晩夏商品」が競合他社と同質化したことなど、「晩夏商品」企画のミスリードが重なり苦戦し、売上高が大きく前年から乖離いたしました。」
競合他社との商品同質化が販売苦戦につながる形で、競争激化リスクの影響が具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「人口動態の変化に伴う構造的な国内需要の落ち込みから、ファッションアパレル業界においても、40歳以上の大人のカップルやファミリーをターゲットとしたライフスタイル型業態、服飾雑貨・生活雑貨を強化した複合業態が増加しております。さらに、低価格の海外小売業態の国内市場参入、Eコマース市場の成長もあり、国内のアパレル市場の競争環境は一層激化しております。」
人口動態による国内需要の落ち込み、低価格海外業態の参入、Eコマース成長を含む競争環境の激化を事業環境上のリスクとして記載している。