新型コロナウイルス下のキャッシュ・フロー改善策
FY2020に初出。19回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「営業活動の結果増加した資金は、37百万円（前年同期は90百万円の減少）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の9,041万円の支出から3,763万円の収入へ転じ、キャッシュ・フロー改善が進んだ。 - FY2026営業キャッシュ・フロー減少・資金残高増加有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下、「資金」という）は、前連結会計年度末と比べ５億28百万円増加し、59億18百万円となりました。営業活動により増加した資金は、６億23百万円（前期は９億90百万円の収入）となりました。」
期末資金は前年度末から5億28百万円増加した一方、営業キャッシュ・フローは9億90百万円から6億23百万円へ減少した。 - 2026-04-09悪化決算
「営業活動により増加した資金は、６億23百万円（前期は９億90百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは収入を維持したが、前期の9億90百万円から6億23百万円へ減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業活動の結果減少した資金は、90百万円（前年同期は２億26百万円の増加）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の2億26百万円の収入から9,041万円の支出へ転じ、キャッシュ・フロー改善の状況が悪化した。 - FY2025-H1資金残高増加・営業キャッシュ・フロー減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前連結会計年度末に比べ２億２百万円増加し、46億38百万円となりました。」
中間期末の資金残高は前年度末比2億2百万円増の46億38百万円となった。一方、営業活動によるキャッシュ・フローは2億26百万円で、前年同期の4億73百万円から減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下、「資金」という）は、前連結会計年度末と比べ12億４百万円増加し、44億35百万円となりました。」
期末資金は前年度末から12億4百万円増加して44億35百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローも12億21百万円の収入となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という）は、前連結会計年度末に比べ５億２百万円増加し、37億33百万円となりました。」
第2四半期末の資金残高は前年度末から5億2百万円増加して37億33百万円となり、営業活動によるキャッシュ・フローも4億73百万円の収入となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業活動により増加した資金は、12億７百万円（前期は25億30百万円の支出）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の25億30百万円の支出から12億7百万円の収入へ転じ、期末現金及び現金同等物も32億31百万円へ11億53百万円増加した。 - FY2023-Q3第3四半期資金残高の回復継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間末の資金（現金及び預金の合計）残高は27億59百万円あり、当面の間の運転資金及び投資資金が十分に賄える状況で」
資金残高は27億59百万円で、前年度末からは増加している一方、前四半期末からは減少している。会社は当面の資金を十分に賄える状況と説明している。 - FY2023-Q2営業キャッシュ・フロー黒字化と資金残高減少有価証券報告書
「また、当社グループは、「ブランド力強化・MD改革による荒利率の改善」「EC運営改善・DtoC強化によるEC売上の拡大」「売り方改革・売場改革による店舗売上の回復」を重点施策に掲げ、キャッシュ・フローの改善を図ってまいります。」
キャッシュ・フロー改善策を3つの重点施策へ再確認した。上半期の営業活動によるキャッシュ・フローは5億25百万円の増加となった一方、四半期末の資金残高は34億85百万円で、短期借入金は9億円増加した。 - FY2023-Q1資金残高の回復有価証券報告書
「当社グループは、「ブランド力強化・ＭＤ改革による荒利率の改善」「ＥＣ運営改善・ＤtoＣ強化によるＥＣ売上の拡大」「売り方改革・売場改革による店舗売上の回復」を重点施策に掲げ、キャッシュ・フローの改善を図ってまいります。」
キャッシュ・フロー改善策を3つの重点施策へ再整理し、当第1四半期末の現金及び預金は38億3百万円となった。前年度末から17億25百万円増加した一方、短期借入金19億円も計上している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物（以下、「資金」という）は、前連結会計年度末と比べ25億51百万円減少し、20億78百万円となりました。営業活動により使用した資金は、25億30百万円（前期は７億15百万円の収入）となりました。」
キャッシュ・フロー改善策を掲げる一方、現金及び現金同等物は25億51百万円減少し、営業活動による資金は25億30百万円の支出となった。 - FY2022-Q3資金残高減少・短期借入増加有価証券報告書
「また、資金面では、当第３四半期連結会計期間の末日現在において、現金及び現金同等物（資金）の残高は35億４百万円となっており、当面の間、運転資金及び投資資金を十分賄えることから資金繰りにおいて重要な懸念はないと判断しております。 増減の主な内容は、短期借入金が19億円増加し、未払法人税等が４億32百万円、未払消費税等が２億94百万円減少したこと等によるものです。」
資金残高は35億4百万円で、前連結会計年度末から11億25百万円減少した。一方、短期借入金は19億円増加したが、当面の資金繰りに重要な懸念はないと説明している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、資金面では、当第２四半期連結会計期間の末日現在において、現金及び現金同等物（資金）の残高は43億39百万円となっており、当面の間、運転資金及び投資資金を十分賄える状況であることから資金繰りにおいて重要な懸念はないと判断しております。」
資金繰り対応について、現金及び現金同等物43億39百万円を示し、従来の複数施策による改善説明と合わせて当面の資金繰りに重要な懸念はないと説明している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また、当社グループは、ライフスタイルテック企業へと進化するため、「既存事業の収益構造改革」「ＥＣ事業の推進・拡大」「ＤＸ推進によるコスト構造改革」に重点的に取り組み、各施策を実行し、キャッシュ・フローの改善を図ってまいります。」
従来の家賃削減交渉・一時帰休・投資計画見直しを中心とする対応から、3施策を通じた収益性・キャッシュ・フロー改善へと対応方針を再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、「ファッションテックの推進に向けた投資のシフト」「既存事業の収益構造改革」「ＥＣ事業の推進・拡大」に重点的に取り組みことで収益性の改善を図り、キャッシュフローの改善をはかってまいります。また、資金面では、当第３四半期連結会計期間の末日現在において、現金及び預金（資金）63億98百万円となっており、当面の間、運転資金および投資資金を十分賄える状況であることから資金繰りにおいて重要な懸念はないと判断しております。」
3施策による収益性・キャッシュ・フロー改善を継続し、第3四半期末の現金及び預金は63億98百万円で、当面の資金繰りに重要な懸念はないと説明している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、「ファッションテックの推進に向けた投資のシフト」「既存事業の収益構造改革」「ＥＣ事業の推進・拡大」に重点的に取り組みことで収益性の改善を図り、キャッシュフローの改善をはかってまいります。 また、資金面では、当第２四半期連結会計期間の末日現在において、現金及び現金同等物（資金）63億14百万円となっており、当面の間、運転資金および投資資金を十分賄える状況であることから資金繰りにおいて重要な懸念はないと判断しております。」
3施策による収益性・キャッシュフロー改善を継続し、現金及び現金同等物63億14百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー5億7百万円を確保した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、営業面では、引き続きＳＰＡ化を推進する「商品改革」を図り、店舗への人的資源の投入による「既存事業の収益改善」及び、お客さまニーズを先取りしたタイムリーな商品投入による「ＥＣ事業の推進・拡大」に重点的に取り組むことで収益性の改善を図り、キャッシュフローの改善を図ってまいります。また、資金面では、金融機関との当座貸越契約及び保有している投資有価証券等を活用し、機動的に資金調達を行なっていくことで、当面の間の運転資金及び投資資金は十分に賄える状況であり、資金繰りの重要な懸念はないと判断しております。」
継続企業の前提に関する重要事象への対応として、商品改革、店舗への人的資源投入、タイムリーなＥＣ商品投入に加え、当座貸越契約や投資有価証券を活用した資金調達策を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「さらにディベロッパーに対する店舗家賃削減交渉、休業店舗の従業員の一時帰休によるコスト削減、商品調達計画・投資計画の見直し等により、キャッシュ・フローの改善を図ってまいります。」
店舗家賃の削減交渉、一時帰休、商品調達計画・投資計画の見直しを通じたキャッシュ・フロー改善策を初めて明示した。