新型コロナウイルス感染症による休講・オンライン移行と業績影響

「新型コロナウイルス等による感染症の流行、拡大により、学校が休校になる等の事態が発生した場合は、Zoomなどを活用した双方向の授業やホームルーム等、オンラインに切り替えることになります。長期にわたり対面での授業が実施できなくなった場合、生徒募集に遅れが生じるなど、当社の業績に影響を与える可能性があります。」

「前事業年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した新型コロナウイルス感染症による影響に関する前提について重要な変更はありません。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響については不確実性が高く、今後さらに感染が拡大した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」

「前事業年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した新型コロナウイルス感染症による影響に関する前提について重要な変更はありません。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響については不確実性が高く、今後さらに感染が拡大した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」

「生徒人数は増加を続けていますが、12月以降、新型コロナウイルスの感染が各学校で急速に広がり、当社においても感染する塾生やスタッフも増えています。2022年９月期の夏期講習の際も新型コロナウイルスの影響を受けましたが、12月下旬に開始した冬期講習も同様の状況で、１・２月の新年度募集に影響が出てくる可能性も含め、感染対策を徹底しながら、オンライン対応の充実をはじめ、様々な事態を想定し対処してまいります。」

「また当期における新型コロナウイルス感染症は、オミクロン株が猛威を振るっていた時期、職員にも感染が広がり、時間割を堅持したりオンラインの体制を整えたりするのが大変でしたが、経営数値への影響は軽微でした。陽性や濃厚接触者となった生徒が、教室での授業に自宅からZoomで参加できる体制を継続したことで、安心感をもっていただけたこともあり、この時期を何とか前向きに乗り切ることができました。」

「前事業年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した新型コロナウイルス感染症による影響に関する前提について重要な変更はありません。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響については不確実性が高く、今後さらに感染が拡大した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」

「前事業年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した新型コロナウイルス感染症による影響に関する前提について重要な変更はありません。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響については不確実性が高く、今後さらに感染が拡大した場合には、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」

「生徒人数は、新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた2020年９月期から、2021年９月期を経て順調に増加していますが、１月に入ってから新型コロナウイルス感染症がオミクロン株の広がりと共に急速に勢いを増してきており、今後の業績に影響が出てくる可能性も含め、感染対策を徹底しながら、様々な事態を想定し準備してまいります。」

「新型コロナウイルスの第５波による感染拡大を受けて、2021年８月頃よりご家庭内や学校の部活動等で塾生が新型コロナウイルスに感染したという連絡が増加した」

「新型コロナウイルス感染症への対応については、引き続き各校舎での感染防止対策を徹底するとともに、ご家庭の希望に応じてオンラインライブ授業での参加も可能にするなど、対面授業をメインとしつつも、オンラインでの対応を継続して実施しています。オンラインライブ授業については、2020年の１回目の緊急事態宣言時にオンライン対応した際の経験と蓄積を活かすことができており、各校舎とも柔軟に対応できています。今後も、新型コロナウイルス感染症の状況を注視し、オンラインライブ授業を並行して実施できる体制を堅持してまいります。」

「新型コロナウイルス感染症の影響及び対応については、神奈川県にも2021年１月７日に緊急事態宣言が発出された（３月21日終了）のを受け、ステップにおいても感染防止対策をより徹底するとともに、対面授業とオンラインライブ授業をご家庭が選択できるようにしました。オンラインライブ授業については、2020年の１回目の緊急事態宣言時の経験と蓄積を活かし、全校舎でスムーズに実施できるようになっていたため、実施にあたり大きな障壁はありませんでした。今後も、対面授業をメインとしつつ、新型コロナウイルス感染症の状況を注視し、いつでもオンラインライブ授業を並行して実施できる体制を維持してまいります。」

「第３四半期以降はコロナ禍の影響を脱し生徒数は回復基調になるものと予想していましたが、新年度生の募集を開始する直前の１月７日に２回目の緊急事態宣言が発出され、不透明な状況を迎えています。前期においても新年度募集における新型コロナウイルス感染症の影響は大きかったため、今回の緊急事態宣言が発出されているような状況が３月まで続けば、新年度募集が影響を受ける可能性があり、引き続き注視してまいります。」

「この２ヶ月にわたる授業料減額により、４月の売上高は前年比マイナス366百万円（35.6％減）、５月の売上高は前年比マイナス481百万円（67.1％減）、当第３四半期会計期間（2020年４月１日～2020年６月30日）の売上高は前年比マイナス882百万円（33.5％減）となりました。」

「当社は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、2020年３月２日から2020年３月14日まで小中学部、高校部の全校舎を休講とし、また、2020年４月７日に政府から発出された緊急事態宣言を受け、高校受験部門は2020年４月８日から、大学受験部門は2020年４月10日から、生徒が校舎に集まる形での授業を停止し、オンライン授業に移行いたしました。休講期間中の授業料については90％を返金、2020年４月及び５月のオンライン授業については、大幅に改定（値下げ）した特別授業料（学年により異なりますが、概ね60％～80％程度の値下げ）とする措置を実施しました。新型コロナウイルス感染症の拡大状況によっては、今後も通常のライブ授業が行えず、オンライン授業となる可能性があります。その場合、上記特別授業料を継続適用する予定です。現時点において、教室での対面授業の再開がいつになるか定かではないため、当社の財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」