2023年3月期までの中期経営計画と5つの重点施策
FY2019-Q1に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-10-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2026達成有価証券報告書
「この計画で、2027年3月期の目標としておりました売上高280億円、営業利益13億円、当期純利益9億円、ＲＯＥ5.6%は当期において前倒しで達成いたしました。」
2027年3月期を最終年度とする中期経営計画の売上高・営業利益・当期純利益・ROEの目標を、当期に前倒しで達成した。今後の中長期成長戦略と次期中期経営計画は現在検討中としている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、2027年3月期を最終年度とする中期経営計画では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第2・第3の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
2027年3月期を最終年度とする中期経営計画と、事業・デジタル・サステナビリティ・健康経営の各戦略を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、2022年3月に公表（2024年5月修正）した中期経営計画では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第2・第3の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
2024年5月修正の中期経営計画について、次世代事業、第2・第3の柱、主力事業の深化、DX、サステナビリティ、健康経営の各戦略を継続している。 - FY2024後退有価証券報告書
「この計画では、2027年3月期の目標として、売上高280億円、営業利益13億円、当期純利益9億円を目指してまいります。」
2027年3月期の中期経営計画について、従来掲げていた売上高340億円・営業利益22億円・株式時価総額200億円から、売上高280億円・営業利益13億円・当期純利益9億円へ目標を変更している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、2022年3月に公表した「新中期経営計画」では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第2・第3の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
2022年3月公表の新中期経営計画と、事業、デジタル、サステナビリティ、健康経営の各戦略を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、2022年3月に公表した「新中期経営計画」では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第2・第3の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
新中期経営計画における事業、デジタル、サステナビリティ、健康経営の各戦略を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、2022年3月に公表した「新中期経営計画」では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第2・第3の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
2022年3月公表の新中期経営計画と、次世代事業、第2・第3の柱、主力事業の深化、DX、サステナビリティ・SDGs、健康経営の各戦略を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「この計画では、最終年度の2027年3月期において、株式時価総額200億円、売上高340億円、営業利益22億円の達成を目標としています。また、この目標の実現と前記の「総合情報ソリューション企業」への布石づくりのため、事業戦略として「次世代事業の創出」「第２・第３の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしています。」
2027年3月期を最終年度とする新中期経営計画、株式時価総額200億円・売上高340億円・営業利益22億円の目標、および6つの戦略を通期で再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、2022年３月に公表した「新中期経営計画」では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第２・第３の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧs」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
2022年3月公表の新中期経営計画と、事業、デジタル、サステナビリティ・健康経営の各戦略を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、2022年３月に公表した「新中期経営計画」では、事業戦略として「次世代事業の創出」「第２・第３の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしております。」
2022年3月に公表した新中期経営計画と、次世代事業、第2・第3の柱、主力事業の深化、DX、サステナビリティ・SDGs、健康経営の各戦略を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2022年３月に「新中期経営計画」を策定いたしました。この計画では、最終年度の2027年3月期において、株式時価総額200億円、売上高340億円、営業利益22億円の達成を目標としています。また、この目標の実現と前記の「総合情報ソリューション企業」への布石づくりのため、事業戦略として「次世代事業の創出」「第２・第３の事業の柱づくり」「主力事業の深化」に、これを支えるデジタル戦略として「デジタルトランスフォーメーションの推進」に、さらに企業価値を高めるための基盤戦略として「サステナビリティ・ＳＤＧｓ」「健康経営の推進」に取り組むこととしています。」
2023年3月期までの中期経営計画の枠組みから、2027年3月期を最終年度とし、株式時価総額200億円、売上高340億円、営業利益22億円を目標とする新計画へ移行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画に基づき、DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じた顧客支援と企業価値向上を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画と、DM・物流・セールスプロモーション・イベントおよび関連サービスによる企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画に基づき、DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じて企業価値の向上を目指す方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画と、DM・物流・SP・イベントおよび関連サービスによる企業価値向上の方向性を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画を継続し、DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じた顧客支援と企業価値向上を目指している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画に基づき、DM、物流、SP、イベントおよび関連サービスを通じた顧客支援と企業価値向上を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでまいりました。」
2023年3月期までの中期経営計画と5つの重点施策を通期でも継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、2023年３月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取り組んでおります。」
2023年3月期までの中期経営計画と、デジタルDM、設備・生産性、西日本、物流、2020オリンピック需要の5つの重点施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、2023年３月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取り組んでおります。」
2023年3月期までの中期経営計画と、デジタルDM、設備・生産性、西日本、物流、2020オリンピック需要の5つの重点施策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、2023年３月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「３つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
2023年3月期までの中期経営計画と、5つの重点施策を第1四半期でも継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
2023年3月期までの中期経営計画と、5つの重点施策を通期でも継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、2018年2月に発表した2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
2023年3月期までの中期経営計画と、デジタルDM、設備・生産性、西日本、物流、2020オリンピック需要の5つの重点施策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、年初に発表した2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
2023年3月期までの中期経営計画と、デジタルDM、設備・生産性、西日本、物流、2020オリンピック需要の5つの重点施策を継続している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「また、年初に発表した2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
2023年3月期までを時間軸とする中期経営計画を初めて明示し、デジタルDM、設備・生産性、西日本、物流、2020オリンピック需要の5つを重点施策として掲げている。