取引基盤の強化と業容拡大
FY2016に初出。38回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は、前連結会計年度に受注した新規物件の本格稼働や臨時作業売上が好調に推移したことなどにより、連結売上高合計は、前年同期比29億19百万円（10.4%）増加の309億44百万円となりました。」
新規物件の本格稼働や臨時作業売上により、売上高は309億44百万円、前年同期比10.4％増となった。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当社グループの売上高は、前連結会計年度に受注した新規物件の本格稼働や臨時作業売上が好調に推移したことなどにより、前年同期比10億44百万円(7.8%)増加の144億19百万円となりました。」
新規物件の本格稼働や臨時作業売上の好調により、上期売上高が前年同期比7.8％増加し、取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な進展を記載している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、「１経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の経営方針に従い、より一層顧客の視点に立った専門性の高いサービスをタイムリーに提供することに努め、大型新規物件の受注や提案活動による採算改善を図ってまいりました。以上を踏まえ、次期の連結業績につきましては、売上高は295億円(当連結会計年度比5.3%増)、営業利益14億円(同23.2%増)、経常利益14億50百万円(同18.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益９億50百万円(同10.4%増)を見込んでおります。」
次期売上高見込みを295億円とし、前年度に示した275億円から引き上げた。営業利益14億円など、次期の増益目標も具体化している。大型新規物件の受注と提案活動による採算改善を手段として併記している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「以上を踏まえ、次期の連結業績につきましては、売上高は275億円(当連結会計年度比3.3%増)、営業利益10億60百万円(同9.9%増)、経常利益11億10百万円(同4.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益８億10百万円(同7.0%増)を見込んでおります。」
次期売上高見込みを275億円とし、前年度に示した次期売上高264億円から引き上げている。営業利益・経常利益・当期純利益についても増益見込みを数値で示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、大型新規物件の本格稼働に伴う売上寄与などにより、前年同四半期連結累計期間比10億29百万円(5.5%)増加の198億43百万円となりました。利益面におきましては、上記大型物件をはじめとした新規物件や既存顧客への契約更改活動による利益確保などにより、営業利益は前年同四半期連結累計期間比79百万円(11.9%)増加の７億47百万円となりました。」
大型新規物件の本格稼働と既存顧客への契約更改活動により、売上高は前年同期比5.5％増、営業利益は11.9％増となった。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、大型新規物件の本格稼働に伴う売上寄与などにより、前年同四半期連結累計期間比５億54百万円(4.5%)増加の129億21百万円となりました。」
大型新規物件の本格稼働による売上寄与により、上期売上高は前年同期比4.5％増の129億21百万円となった。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、大型新規物件の本格稼働に伴う売上寄与などにより、前年同四半期連結累計期間比３億66百万円(6.0%)増加の65億６百万円となりました。また、利益面におきましても、上記大型物件をはじめとした新規物件が利益確保に貢献したことなどにより、営業利益は前年同四半期連結累計期間比20百万円(8.4%)増加の２億65百万円、経常利益は同21百万円(8.3%)増加の２億76百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同17百万円(10.8%)増加の１億84百万円となりました。」
大型新規物件の本格稼働と新規物件の利益寄与により、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「以上を踏まえ、次期の連結業績につきましては、売上高は264億円(当連結会計年度比4.3%増)、営業利益９億10百万円(同11.8%増)、経常利益10億円(同2.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益６億80百万円(同7.7%減)を見込んでおります。」
従来の業容拡大方針に加え、次期の売上高264億円などの具体的な業績見通しを示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新規契約の受注に回復の兆しがみえはじめたことなどから、前年同四半期連結累計期間比25百万円(0.1%)増加の188億13百万円となりました。」
新規契約の受注に回復の兆しがみえはじめ、累計売上高は前年同期比25百万円、0.1％増の188億13百万円となった。取引基盤強化・業容拡大に関する測定可能な進展を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、当連結会計年度はじめには弱含みであった臨時作業売上が増加基調となったことなどから、前年同四半期連結累計期間比１億16百万円(0.9%)増加の123億67百万円となりました。」
臨時作業売上が増加基調となり、上期売上高は前年同期比0.9％増の123億67百万円となった。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は249億99百万円（前年同期比3.4%増）となり、前連結会計年度に続き、過去最高の売上収益を更新することができました。」
売上高が249億99百万円、前年同期比3.4％増となり、過去最高を2期連続で更新した。また、2022年1月に大阪府高槻市へ関西営業所を設置している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面におきましても、新規物件や臨時作業が利益確保に貢献し、営業利益は前年同四半期連結累計期間比１億70百万円(26.8%)増加の８億４百万円、経常利益は同34百万円(3.7%)減少の８億81百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同１億15百万円(19.0%)増加の７億22百万円となりました。」
新規物件や臨時作業の利益貢献により、営業利益および親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響による業務縮小などの減少要因はあったものの、引き続き新規契約売上や臨時作業売上が好調に推移していることなどから、前年同四半期連結累計期間比９億５百万円(5.1%)増加の187億87百万円となりました。」
新規契約売上や臨時作業売上の好調により、第3四半期累計売上高は前年同期比5.1％増の187億87百万円となり、取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響による業務縮小などの減少要因はあったものの、懸命な営業活動を継続することにより新規契約獲得や臨時作業売上が好調に推移していることなどから、前年同四半期連結累計期間比５億60百万円(4.8%)増加の122億51百万円となりました。」
新規契約獲得や臨時作業売上の好調により、第2四半期累計売上高は前年同期比4.8％増の122億51百万円となり、取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響による業務縮小などの減少要因はあったものの、懸命な営業活動により新規契約獲得や臨時作業売上が好調に推移したことなどにより、前年同四半期連結累計期間比４億38百万円(7.6%)増加の61億74百万円となりました。」
新規契約獲得や臨時作業売上の好調により、第1四半期の売上高が前年同期比7.6％増加し、取引基盤強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は241億75百万円（前年同期比3.6%増）となり、前連結会計年度に続き、過去最高の売上収益を更新することができました。」
大型新規物件の本格稼働などにより、2021年3月期の売上高は前年同期比3.6％増の241億75百万円となり、過去最高を2期連続で更新した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響による業務縮小などの減少要因はあったものの、大型新規物件の本格稼働による売上寄与などにより、前年同四半期連結累計期間比７億10百万円(4.1%)増加の178億82百万円となりました。また、利益面におきましても、上記大型物件をはじめとした新規物件が利益確保に貢献し、営業利益は前年同四半期連結累計期間比１億94百万円(44.1%)増加の６億34百万円、経常利益は同３億78百万円(70.6%)増加の９億15百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同２億39百万円(65.2%)増加の６億６百万円となりました。」
大型新規物件の本格稼働と新規物件の利益寄与により、売上高は前年同期比4.1％増、営業利益は44.1％増、経常利益は70.6％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は65.2％増となった。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響による業務縮小などの減少要因はあったものの、大型新規物件の本格稼働による売上寄与などにより、前年同四半期連結累計期間比２億６百万円(1.8%)増加の116億90百万円となりました。また、利益面におきましても、上記大型物件をはじめとした新規物件が利益確保に貢献し、営業利益は前年同四半期連結累計期間比73百万円(22.5%)増加の４億１百万円、経常利益は同１億25百万円(31.1%)増加の５億29百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同59百万円(20.1%)増加の３億55百万円となりました。」
大型新規物件の本格稼働と新規物件の利益寄与により、売上高は前年同期比1.8％増、営業利益は22.5％増、経常利益は31.1％増となった。取引基盤の強化・業容拡大に関連する測定可能な前進を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループの売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響による客室整備業務縮小などの減少要因はあったものの、大型新規物件の本格稼働による売上寄与などにより、前年同四半期連結累計期間比65百万円(1.2%)増加の57億36百万円となりました。また、利益面におきましても、上記大型物件をはじめとした新規物件が利益確保に貢献し、営業利益は前年同四半期連結累計期間比55百万円(28.7%)増加の２億48百万円、経常利益は同57百万円(28.5%)増加の２億58百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同６百万円(4.7%)増加の１億34百万円となりました。」
大型新規物件の本格稼働と新規物件の利益寄与により、売上高は前年同期比1.2％増、営業利益は28.7％増となった。取引基盤の強化・業容拡大に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は233億37百万円（前年同期比5.2%増）となり、過去最高の売上収益を更新することができました。」
顧客視点の専門性・高品質サービスによる取引基盤強化と業容拡大に関連して、売上高が前年同期比5.2％増の233億37百万円となり、過去最高を更新した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大を引き続き掲げており、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は221億73百万円（前年同期比3.6%増）となり、過去最高の売上収益を更新することができました。」
顧客視点の専門性・高品質サービスを通じた取引基盤強化と業容拡大について、通期売上高が221億73百万円、前年同期比3.6％増となり、過去最高を更新したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は214億８百万円（前年同期比10.8%増）となり、過去最高の売上収益を更新することができました。今後も、永年にわたり培ってまいりました専門技術を基に、顧客の多様化・高度化するニーズや社会的要請に応えることのできる、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをタイムリーに提供することで、顧客との信頼関係の強化を図るとともに、競合他社との差別化に注力し、よりいっそうの業容拡大に積極的な取り組みを行ってまいります。」
売上高が前年同期比10.8％増の214億8百万円となり、過去最高を更新した。業容拡大に向けたサービス提供の手段と成果が具体的に記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大を継続して掲げているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大を継続して掲げているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大を継続して掲げているが、新たな数値目標や期限はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大を引き続き掲げているが、数値目標や期限の追加はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、新たな数値目標や期限は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大を引き続き掲げているが、数値目標や期限の追加はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、そうした顧客ニーズに応えるべく、顧客の視点に立った専門性の高いサービスをより迅速に提供できる体制を整え、今までに増して高品質なサービスの提供で、多様化・高度化する顧客ニーズに応え、取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
取引基盤の強化と業容拡大への取り組みを継続しているが、数値目標や期限の追加はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「取引基盤の強化と業容拡大に取り組んでまいりました。」
具体的な数値目標や期限は記載されていない。