高い専門性を有する人材の育成
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載は2026-08-12。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「投資面においても将来に向けた成長投資のうち、人財投資に３年間累計で２０億円を投入し、「現場力を高める人財の採用や育成・技術向上のための投資」および「エンゲージメントを高め、生産性を高める制度の構築運用」をはかってまいります。」
人財の採用・育成・技術向上に加え、エンゲージメントや生産性向上の制度構築を含む3年間累計20億円の投資方針を新たに示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、首都圏を中心に2,500棟以上の施設管理を受注しており、高度化、多様化するお客様のニーズにマッチした高品質なサービスを提供するために、人財の確保・育成を最重要課題と位置付けております。具体的には、管理職以上の役職員への階層別研修などの教育を充実させるとともに、技術職、営業職の社員には専門性を高めるために、階層別研修に加えて実践的な研修を拡充させ、また外国人財の受け入れにあたっては住居の提供も含めた定着支援策とともに、計画的な技術の習得の促進を図ってまいります。」
施設管理の受注規模を2,300棟以上から2,500棟以上へ更新し、人財確保・育成を最重要課題として位置付けている。階層別研修、技術職・営業職向け実践研修、外国人財への住居提供を含む定着支援など、施策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、首都圏を中心に2,300棟以上の施設管理を受注しており、高度化、多様化するお客様のニーズにマッチした高品質なサービスを提供するために、人財の確保・育成を最重要課題と位置付けております。」
人財の確保・育成を最重要課題と位置付け、2,300棟以上の施設管理を支える階層別研修、技術職・営業職向け実践研修、外国人財への住居提供を含む定着支援などの具体策を開示している。 - FY2024-Q2人財確保・育成投資の増加有価証券報告書
「利益面におきましては、上記大型物件をはじめとした新規物件や既存顧客への契約更改活動による利益確保があったものの、賃上げのほか中期経営計画の重点施策の１つである人財確保・育成への投資(人材投資額)の増加や第３四半期以降に本格稼働が予定される大型物件への準備費用等により営業利益は前年同四半期連結累計期間比１百万円(0.3%)減少の４億53百万円にとどまりました。」
人財確保・育成への投資額が増加したことを、利益面に影響した実績として記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「① 根幹戦略：人財の確保・育成と離職低減による地盤強化」
従来の専門人材の育成・採用から、人財の確保、育成、離職低減を経営計画の根幹戦略として位置付ける表現に広がっている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、その対応策として、外国人技能実習生の受入れや特定技能制度の活用を行っており、また、経営企画本部内に採用専門部署を設け、一元的で機動的な採用戦略を実行することで、効率的な人材確保に努めております。」
外国人技能実習生の受入れに加え、特定技能制度の活用を明示し、採用専門部署による人材確保策を継続・拡張している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「従業員の健康や働きがい・雇用創出などの人材に関する諸整備や改善」
専門人材の育成・採用に加え、従業員の健康、働きがい、雇用創出を含む人材関連の整備・改善へ施策の範囲を広げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「現場作業の生産性・品質の一層の向上を図るための、ロボットや情報通信技術の活用と高い専門性を有する人材の育成及び採用 当社グループは、その対応策として、前連結会計年度より外国人技能実習生の受入れを開始するとともに、経営企画部内に採用専門部署を新設し、一元的で機動的な採用戦略を実行することで、効率的な人材確保に努めております。」
従来の専門人材育成に加え、ロボット・情報通信技術の活用、人材採用、外国人技能実習生の受入れ、採用専門部署の新設まで施策の範囲を広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現場作業の生産性・品質の一層の向上を図るための、高い専門性を有する人材の育成」
現場の生産性・品質向上に向けた専門人材育成を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現場作業の生産性・品質の一層の向上を図るための、高い専門性を有する人材の育成」
現場作業の生産性・品質向上に向けた人材施策として記載されている。