プロジェクトマネジメント・技術・ビジネス人材の育成
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-09。
- FY2026前進有価証券報告書
「社内で「ＡＩスキル認定制度」を導入し、ＡＩ関連事業を支える人材を育成します。併せて、ＡＩ知見を社内で水平展開するため、ＡＩ業務に携わる部署への人材交流（”社内留学制度”）を積極的に推進します。」
従来の採用・研修・地方拠点拡大に加え、AIスキル認定制度とAI業務部署への社内留学制度を新たな人材育成・知見展開の手段として掲げている。 - 2026-05-08引き上げ経営計画
「AIエキスパート 中堅社員（エンジニア） →70％」
人材施策について、上流工程対応要員・リーダー層・コンサルティング人材の増強に加え、中堅エンジニア社員の70％をAIエキスパートとする計画を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「お客様から信頼される“ＮＳＤ人材” の創造」と、「高いパフォーマンスを発揮できる環境」作りのため、下記の施策に年間約30億円の人的資本投資を行い、効果を生み出しています。」
人的資本投資について年間約30億円という規模を初めて明示した。連結従業員数は4,455名となり、情報処理関連有資格者5,095名、技術研修受講者1,925名などの実績を開示し、投資効果は年間30億円を上回る収益効果に相当すると記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では、エンジニア不足に対応するため、積極的に採用活動を行い新卒採用人数及びキャリア採用人数を増やし、多種多様な人財が活躍する環境を整えております。加えて、円安をはじめとする環境の変化からのオフショア開発の優位性の低下に対応するため、地方の優秀な人財の採用や現地のパートナーとの連携を通じて、エンジニアを確保することを目的に、仙台と広島に地方事業所を開設し順調に要員を拡大しております。」
新卒・キャリア採用、仙台・広島の地方事業所、現地パートナーとの連携を通じたエンジニア確保について、要員が順調に拡大していると記載している。連結従業員数も4,380名となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「４月にシステム開発事業に強みのあるアートホールディングス株式会社を子会社化し、400名超のシステム・エンジニアを増員しました。」
アートホールディングスの子会社化により、システム・エンジニアを400名超増員した。人財確保について、採用や研修に加えてM&Aによる具体的な増員実績を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このためには、優れた人財の確保が不可欠となります。このような観点から、足下の物価上昇を勘案し、当社は2022年４月から段階的に合計で８％のベースアップを実施しました。また、2022年８月に仙台市に、12月には広島市に事業所を開設し、現地の優秀な人財の採用や現地のビジネスパートナーとの連携を通じて人財の確保を進めています。」
合計8％のベースアップ、仙台・広島の事業所開設に加え、株式会社アートホールディングス・グループの子会社化による約400名のエンジニア増員を記載し、人財確保策を拡大している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このためには、優れた人財の確保が不可欠となります。このような観点から、足下の物価上昇を勘案し、2022年４月及び10月にベースアップを実施しました。また、2022年８月に仙台市に、12月には広島市に事業所を開設し、現地の優秀な人財の採用や現地のビジネスパートナーとの連携を通じて人財の確保を進めています。」
人材確保策として2022年4月・10月のベースアップ、仙台市・広島市での事業所開設、現地採用及びビジネスパートナーとの連携を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材が当社の最大の財産であり、注力する新技術・DX関連への対応に不可欠な先端技術スキルをはじめ、プロジェクトマネジメント力の向上や、より高度な技術スキル・ビジネススキルの向上など、常に研修等の充実を図り優秀な人材の育成を積極的に推進しております。また、新技術・DX関連領域等での協業・共創案件へ積極的に適材を投入することにより自律的人材を育成してまいります。」
従来のプロジェクトマネジメント・技術・ビジネス人材の育成に加え、新技術・DX関連の先端技術スキルと協業・共創案件への人材投入を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「他方、エンジニア不足への対応として、５月に当社関係会社である日本RXテクノロジー株式会社のビジネス展開を中国の成都維納軟件股份有限公司と協働で行うことに合意し、中国のエンジニアの動員力を強化しました。」
人材育成方針に加え、エンジニア不足への対応として、中国企業との協働により中国エンジニアの動員力を強化する具体策を開始した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材が当社の最大の財産であり、プロジェクトマネジメント力の向上をはじめとし、システムエンジニアのより高度な技術スキル・ビジネススキルの向上など、常に研修の充実を図り優秀な人材の育成を積極的に推進しております。また、新規事業・新技術領域等での協業・共創案件へ積極的に適材を投入することにより自律的人材を育成してまいります。」
高度なプロジェクトマネジメント力・技術スキル・ビジネススキルの向上、協業・共創案件への人材投入、自律的人材の育成を継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「IT技術の進化に伴うお客様のニーズの高度化・加速に対応するために、より高度なプロジェクトマネジメント力や技術スキル・ビジネススキルの向上を図ってまいります。また、新規事業・新技術領域等での協業・共創案件へ積極的に適材を投入することにより、高い当事者意識と変化対応力を併せ持つ自律的人材の育成を図るとともに、そうした人材を活かす組織風土の土壌・基盤をつくってまいります。」
従来の研修による人材育成から、より高度なプロジェクトマネジメント・技術・ビジネススキルに対象を広げ、新規事業・新技術の協業・共創案件への人材投入と自律的人材の育成を明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材が当社の最大の財産であり、プロジェクトマネジメント力の向上をはじめとし、システムエンジニアの技術スキル・ビジネススキルの向上など、研修の充実を図り優秀な人材の育成を積極的に推進しております。また、グローバル展開を担う海外人材の育成にも取り組んでおります。」
プロジェクトマネジメント、技術・ビジネススキル、グローバル人材を対象とする人材育成方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材が当社の最大の財産であり、プロジェクトマネジメント力の向上をはじめとし、システムエンジニアの技術スキル・ビジネススキルの向上など、研修の充実を図り優秀な人材の育成を積極的に推進しております。また、グローバル展開を担う海外人材の育成にも取り組んでまいります。」
国内の技術・ビジネス人材に加え、グローバル展開を担う海外人材も育成対象としている。