ICT・AI活用による生産性向上と高付加価値化
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに73社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、事業分野、バックオフィスの事業変革を支えるためのエージェント型AIの開発にも着手しています。」
ICT・AI活用が、地盤情報データプラットフォーム、エージェント型AI、AIによる点検自動化、光ファイバセンシングなど、事業基盤と各セグメントの生産性向上・高付加価値化へ拡張した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動はイノベーション開発と称し、研究開発とDXの２本柱で構成されております。」
ICT・AI活用の取り組みを、3事業セグメントの要素技術開発、IoT・モニタリング解析プラットフォーム、新規ビジネス創出・生産性向上を含むイノベーション開発へ進展させた。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、脱炭素化社会の構築に向けてデジタルトランスフォーメーション（DX）を核としてイノベーション戦略を推進するとともに、地盤３次元化技術を活用した地中可視化サービスの本格展開やハザードマッピングセンサを活用した新しい防災ソリューションの提供、洋上風力発電関連支援サービス等に注力してきました。」
DXを核とするイノベーション戦略について、地中可視化サービス、防災ソリューション、洋上風力関連支援サービスという具体的な展開実績を記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「DXを核としたイノベーション戦略に対する積極的な投資を行うことでグループ全体の成長を推進します。具体的には、DX戦略投資として10億円、研究開発戦略として45億円、合計55億円を次の3ヵ年の投資額として設定することにより、イノベーション戦略を進めます。」
DX・AI・クラウド等の活用を、OYO Advance 2023における3年間合計55億円の投資計画として具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「今期は、路面下の埋設管や空洞調査およびトンネル点検にAI技術等の自動解析・判定技術を導入し、調査～解析～評価までをパッケージ化することに取り組んでおります。」
AIによる自動解析・判定、クラウド監視、BIM/CIM対応の三次元地盤モデル、異業種技術との融合による新市場創出を具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループでは当期からスタートした中期経営計画Jump18に則り、地盤の三次元可視化技術や情報通信技術（ＩＣＴ)、ビッグデータ解析、センシング・モニタリング技術をコアとして、多様化する社会課題に対応したソリューションの開発、人工知能（ＡＩ）やクラウドを活用した次期ビジネス基盤としてのＩＣＴプラットフォームの構築」
ICT・AI活用を、三次元可視化、ビッグデータ解析、センシング・モニタリング、AI・クラウドによるICTプラットフォーム構築として具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「得られた解析結果は、３次元の地盤モデルの構築に反映できるようにし、国が推進しようとしている土木事業におけるCIM（Construction Information Modeling）に組み込むことを検討しております。」
GPS、無線伝送、クラウド解析、3次元地盤モデル、CIMへの組込みを具体的な手段として記載し、機器とサービスを融合した事業展開を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「具体的には、ＩＣＴやＡＩを活用して業務の効率化を図るとともに、効率化によって得られる可能性や価値を新たな商品やサービスの開発に展開することで、事業の高付加価値化と労働環境改善の更なる好循環を目指すものです。」
ICT・AIによる業務効率化を、新商品・サービス開発、高付加価値化、労働環境改善につなげる循環として整理した。