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応用地質(9755)・事実引き上げ

1株14円の配当

FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

35記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2019-Q3引き上げFY2023-Q3 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 220232024: 120242025: 220252026: 42026
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比べている127社のうち14社を表示しています。上の文は127社すべてから計算しています。このテーマの682件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1引き上げ有価証券報告書

    「2026年8月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。(イ)中間配当による配当金の総額……………………   1,281百万円(ロ)1株当たりの金額…………………………………    55円00銭」

    中間配当を1株当たり55円と決議し、前年同期の43円から12円増額した。
  2. 2026-08-12引き上げ決算

    「2026年12月期 - 55.00 - 55.00 110.00」

    2026年12月期の中間配当予想を1株当たり55円とし、前年同期の43円から増額した。年間配当予想は110円で、直近公表予想からの修正はない。
  3. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度末の1株あたりの配当を67円00銭とし、中間配当とあわせて1株当たり年間110円00銭(前連結会計年度と比べ28円00銭増配)の配当を実施することにいたしました。」

    中間配当43円、期末配当67円、年間配当110円となり、前年度の年間86円から24円増加した。
  4. 2026-03-05引き上げ株主総会

    「つきましては、当期末の1株当たりの配当を、67円00銭(中間配当とあわせて年間110円00銭)といたしたいと存じます。」

    期末配当67円、年間配当110円を株主総会議案として提示し、前年度の年間配当86円から増額した。
  5. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額…………………………………    43円00銭」

    2025年6月30日を基準日とする中間配当を1株当たり43円と決議し、前年同期の29円から増額した。
  6. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度末の1株あたりの配当を57円00銭とし、中間配当とあわせて1株当たり年間86円00銭(前連結会計年度と比べ28円00銭増配)の配当を実施することにいたしました。」

    期末配当57円、中間配当29円、年間配当86円となり、前年度の年間58円から28円増配した。
  7. FY2024-H1引き上げ有価証券報告書

    「2024年8月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額……………………   693百万円 (ロ)1株当たりの金額…………………………………   29円00銭」

    中間配当を1株当たり29円とし、前年同期の24円から5円増額した。
  8. FY2023-Q3引き上げ有価証券報告書

    「2023年8月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。(イ)中間配当による配当金の総額…………………… 612百万円(ロ)1株当たりの金額………………………………… 25円00銭」

    中間配当を1株当たり25円とし、前年同期の24円から1円増額した。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年3月24日 定時株主総会 普通株式 591 24.00 2022年12月31日 2023年3月27日 利益剰余金」

    2022年12月31日を基準日とする期末配当として、1株当たり24円、総額591百万円を支払ったことを記載した。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「(イ)中間配当による配当金の総額…………………… 610百万円 (ロ)1株当たりの金額………………………………… 24円00銭」

    2022年6月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり24円、総額610百万円の配当を実施したことを再確認した。
  11. FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2022年8月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額……………………  610百万円 (ロ)1株当たりの金額…………………………………  24円00銭」

    当期中間配当を1株当たり24円と決議し、前年同期の16円から8円増額した。
  12. FY2022-Q1実績引用有価証券報告書

    「普通株式 771 30.00 2021年12月31日 2022年3月28日 利益剰余金」

    2021年12月31日を基準日とする期末配当として、1株当たり30円、総額771百万円を支払った。FY2021年次報告で示された年間46円配当の一部を実績として再掲した。
  13. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度末の1株あたりの配当を前連結会計年度と比べ14円00銭増配し30円00銭とし、中間配当とあわせて1株当たり年間46円00銭の配当を実施することにいたしました。」

    期末配当を16円から30円へ14円増配し、年間配当を前期の32円から46円へ引き上げた。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「(ロ)1株当たりの金額………………………………… 16円00銭」

    2021年6月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり16円、総額414百万円を決議・実施し、前年度からの配当水準を継続した。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年8月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。」

    中間配当は1株当たり16円、総額414百万円と決議され、前年度からの配当水準を継続した。
  16. FY2021-Q1実績引用有価証券報告書

    「2021年3月26日 定時株主総会 普通株式 423 16.00 2020年12月31日 2021年3月29日 利益剰余金」

    2020年12月31日を基準日とする期末配当について、1株当たり16円、総額423百万円を支払ったことを記載した。
  17. FY2020引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度末の1株あたりの配当を前連結会計年度と同じく16円00銭とし、1株当たり32円00銭の配当を実施することにいたしました。」

    期末配当は1株16円で前期と同額、中間配当も16円となり、年間配当は前期の30円から32円へ増加した。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2020年8月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額…………………… 423百万円 (ロ)1株当たりの金額………………………………… 16円00銭」

    2020年6月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり16円、総額423百万円の配当を実施したことを再確認した。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2020年8月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。」

    中間配当を1株当たり16円、総額423百万円と決議し、前年度に増配した配当水準を継続した。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2020年3月27日 定時株主総会 普通株式 423 16.00 2019年12月31日 2020年3月30日 利益剰余金」

    2019年12月31日を基準日とする期末配当として、1株当たり16円、総額423百万円を支払ったことを記載した。前年度年次報告で示された増配後の水準を確認した。
  21. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度末の1株あたりの配当を前連結会計年度に比べ2円00銭増配して16円00銭とし、1株当たり30円00銭の配当を実施することにいたしました。」

    期末配当を1株14円から16円へ増配し、年間配当を前期の28円から30円へ引き上げた。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年8月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額…………………… 370百万円 (ロ)1株当たりの金額………………………………… 14円00銭」

    当期中間配当について、総額3億7,000万円、1株当たり14円の配当を決議し、従来の1株14円の水準を継続した。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年8月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。」

    中間配当は総額370百万円、1株当たり14円と決議され、従来の1株14円の配当水準を継続した。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年3月27日 定時株主総会 普通株式 370 14.00 2018年12月31日 2019年3月28日 利益剰余金」

    2018年12月31日を基準日とする期末配当について、総額370百万円、1株当たり14円の配当を実施し、従来の1株14円の水準を継続した。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度につきましては、当連結会計年度末の1株あたりの配当を前連結会計年度末と同じく14円00銭とし、1株当たり28円00銭の配当を実施することにいたしました。」

    中間・期末とも1株14円、年間1株28円の配当を実施し、1株14円の配当水準を継続した。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年8月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。」

    当期中間配当は総額370百万円、1株当たり14円と決議され、1株当たり14円の配当を継続した。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成30年8月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関して次のとおり決議いたしました。」

    当期中間配当は総額370百万円、1株当たり14円と決議され、1株14円の配当を継続した。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年3月27日定時株主総会、普通株式、配当金の総額381百万円、1株当たり配当額14.00円」

    平成29年12月31日を基準日とする期末配当について、総額381百万円、1株当たり14円の支払いを記載した。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「1株当たり38円00銭の配当(うち中間配当は創立60周年記念配当10円00銭を加えた24円00銭)を実施することにいたしました。」

    年間配当は1株38円、中間配当は記念配当10円を含む24円となり、前年度の年間28円から増加した内容を年次報告で確認した。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年8月10日取締役会決議による配当金の総額には、資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が保有する自社の株式に対する配当金4百万円が含まれております。2 1株当たり配当額24円00銭には、創立60周年記念配当10円00銭を含んでおります。」

    1株当たり24円の中間配当と、そのうち10円が創立60周年記念配当であることを再掲した。
  31. FY2017-Q2引き上げ有価証券報告書

    「平成29年8月10日取締役会決議による配当金の総額には、資産管理サービス信託銀行株式会社(信託E口)が保有する自社の株式に対する配当金4百万円が含まれております。2 1株当たり配当額24円00銭には、創立60周年記念配当10円00銭を含んでおります。」

    中間配当を1株当たり24円に増額した。うち10円は創立60周年記念配当と明記されている。
  32. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「配当金の総額 (百万円) 381 1株当たり 配当額(円) 14.00 基準日 平成28年12月31日 効力発生日 平成29年3月29日」

    平成28年12月31日を基準日とする配当について、総額381百万円、1株当たり14円の支払いを記載した。
  33. FY2016再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末の1株あたりの配当を前連結会計年度末と同じく14円00銭とし、1株当たり28円00銭の配当(うち中間配当14円00銭)を実施することにいたしました。」

    中間配当・期末配当とも1株14円、年間1株28円の配当を実施した。
  34. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「中間配当による配当金の総額…………………… 381百万円  (ロ)1株当たりの金額………………………………… 14円00銭」

    1株当たり14円の中間配当について、配当金支払額として再掲。
  35. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「中間配当による配当金の総額…………………… 381百万円  (ロ)1株当たりの金額………………………………… 14円00銭」

    平成28年8月9日開催の取締役会決議に基づく中間配当として、総額381百万円、1株当たり14円を記載。
一緒に動いた変遷

「利益率・資産効率の向上と機動的な株主還元」は、この変遷が動いた35回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1利益率・資産効率の向上と機動的な株主還元7回
  3. 2自己株式3,200,000株の消却7回
  4. 3海外事業の外部環境対応と事業改善6回
  5. 4海外計測機器事業の損失拡大6回
  6. 5全事業セグメントのグローバル化とM&A・ICTによる海外展開6回
  7. 6政策保有株式の合理性検証と縮減6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
応用地質の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「引き上げ」でした。
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