研究開発投資と新製品投入
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億７千９百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費11億7,900万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2025前進有価証券報告書
「地震・風水害・土砂災害といった自然災害から人と事業を守ることを目的に、災害発生前のリスク評価から災害直後の被害予測、事業継続計画（BCP）の策定・運用支援までをワンストップで提供するサービス「OYONAVI」をリリースしました。」
研究開発費は24億300万円と前年度から減少した一方、OYONAVIのリリース、リアルタイム地震被害予測、AI河川護岸点検システムのプロトタイプ、道路陥没リスク監視プラットフォームの3か年共同研究採択、環境DNA分析、洋上風力O&M技術など、研究開発成果のサービス化・実証段階への進展を記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億２千１百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費11億2,100万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費の総額は2,527百万円であります。」
研究開発費が前年度の2,251百万円から2,527百万円へ増加したほか、OYO Tracker 4D、光ファイバセンシング、大水深表面波探査、海外向け新型機器などの開発・製品投入を記載した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億２千万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費12億2,000万円を開示し、活動状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16億４千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費16億4,700万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億６千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費563百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億２千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発活動費1,525百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９億１千７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費917百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億１千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費417百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2021前進有価証券報告書
「今期は、当社の有する地中レーダ探査装置やノウハウと株式会社日立製作所の有するAIや画像解析技術を組み合わせて地中のガス管や水道管といった埋設物に関する位置や寸法などを高精度に可視化・一元管理し、地下掘削工事などで必要となる埋設物情報を提供する「地中可視化サービス」を開発し、サービス提供を開始しました。」
AI・画像解析技術を組み合わせた地中可視化サービスの開発を完了し、サービス提供を開始した。研究開発の成果が市場提供段階に進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億８千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費10億8100万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億１千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費713百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億７千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費376百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2020前進有価証券報告書
「今期は、路面下の埋設管や空洞調査にAI技術等の自動解析・判定技術を導入することで調査～解析～評価までのパッケージ化が進展し、試験的な市場投入を開始しました。」
研究開発費1,427百万円を計上し、AI自動解析・判定技術のパッケージ化と試験的な市場投入、広域災害監視システムや海底探査システムの実証試験成功など、具体的な進展を記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億５千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発活動費10億5,600万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億９千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費691百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億６千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費361百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、良質な都市インフラの整備と維持・更新技術の高度化を実現させるため、公開試験場である三次元探査検定センターをオープンしました。」
研究開発費16億1,200万円を計上し、三次元探査検定センターの開設、AIによる自動解析・判定、広域災害監視、洋上風力関連技術、地中レーダーの探査深度向上など、研究開発の具体的な進展を記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億９千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費10億9,600万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億１千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費719百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億８千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費387百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2018前進有価証券報告書
「微動アレイ探査、電気探査、地中レーダー探査において、そのシステム化が終了いたしました。現在は、実証試験を通じて適用事例の蓄積を図っている段階です。」
研究開発費16億7千5百万円を計上し、3次元物理探査のシステム化終了と実証試験段階への移行を記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億８千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費12億8100万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８億７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費807百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費403百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、16億５千４百万円でありました。」
研究開発費16億5千4百万円を開示し、地盤の3次元可視化、地盤情報ICTプラットフォーム、IoT・AIを活用した機器・サービスなどを具体化した。3次元調査・解析技術は実用化に目途がついたと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億５千８百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費12億5千8百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないと明記した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８億４千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費846百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないと明記した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億２千２百万円であります。」
四半期の研究開発活動金額を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載した。 - FY2016前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は、20億２千２百万円でありました。」
研究開発費を20億2千2百万円と開示し、防災・減災、維持管理、エネルギー、情報サービス、地震防災、計測システム等で新製品・システムの開発を進めた。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「新製品の投入効果や、低迷していた探鉱・石油市場が底を打ち、探査市場の一部で仕事が出始めたことなどから、73億６千６百万円（前年同期比133.7％）と増加し」
海外計測機器事業で新製品投入の効果が受注増加として現れ、受注高は前年同期比133.7％となった。研究開発活動金額も16億4千4百万円と開示された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「探鉱・石油市場が低迷している中で、新製品の投入開始などにより、53億９千２百万円（前年同期比146.8％）と増加し」
海外計測機器事業で新製品の投入開始を記載。また、当四半期累計期間のグループ全体の研究開発活動金額は12億８千５百万円と開示されている。