常時雇用に伴う稼働率・派遣単価低下リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
メイテックグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-07-30再掲決算
「稼働率は受注に応えて、新入社員の早期配属および既存社員の配属を促進したこと等により、前年同期並みとなりました。なお、稼働時間は時間外労働の減少等により、前年同期比で若干減少しました。」
稼働率は概ね安定している一方、稼働時間の低下要素が継続している。 - FY2026対処有価証券報告書
「稼働率（全体）については、MTは98.5％(前年同期98.3％)、MFは97.2％(前年同期97.1％)と前期並みとなりました。稼働時間については、MTは8.36h/day(前年同期8.38h/day)、MFは8.22h/day(前年同期8.24h/day)と前年同期で若干減少しました。」
MT・MFの稼働率は前年同期比で改善し、稼働率低下リスクは緩和した。一方、稼働時間は両社とも若干減少している。 - 2026-05-12再掲決算
「稼働率は受注に応えて、新入社員および既存社員の配属を促進した結果、前期並みとなりました。なお、稼働時間については時間外労働の減少等により、前年同期比で若干減少しました。」
稼働率は前期並みで推移した一方、稼働時間の減少要因は残っている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「稼働率（全体）については、MTは97.8％(前年同期97.3％)、MFは95.6％（前年同期95.7％）と前年同期並みとなりました。稼働時間については、MTは8.28h/day（前年同期8.34h/day）、MFは8.14h/day（前年同期8.21h/day）と前年同期で若干減少しました。」
MTの稼働率は改善し、MFは前年同期並みとなった一方、稼働時間は両社で減少した。常時雇用モデルに伴う稼働率リスクは概ね安定しているが、稼働時間低下の要素は残っている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「稼働率（全体）については、MTは97.3％(前年同期96.5％)、MFは95.7％（前年同期93.1％）と前年同期で増加しました。稼働時間については、MTは8.34h/day（前年同期8.26h/day）、MFは8.21h/day（前年同期8.14h/day）と前年同期で若干増加しました。」
MT・MFとも稼働率と稼働時間が前年同期比で改善し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクは緩和した。 - FY2024対処有価証券報告書
「稼働率（全体）については、MTは97.7％（前年同期97.2％）、MFは95.5％（前年同期93.3％）と前年同期で増加しました。稼働時間については、MTは8.33h/day（前年同期8.38h/day）、MFは8.21h/day（前年同期8.26h/day）と前年同期で若干減少しました。」
MT・MFとも稼働率は前年同期比で改善し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクは緩和した。一方、稼働時間は両社とも若干低下している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「稼働率（全体）については、MTは97.3％(前年同期96.6％)、MFは94.6％（前年同期92.1％）と前年同期で増加しました。稼働時間については、MTは8.29h/day（前年同期8.36h/day）、MFは8.18h/day（前年同期8.25h/day）と前年同期で若干減少しました。」
MT・MFとも稼働率は前年同期比で改善し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクは緩和した。一方、稼働時間は前年同期比で若干低下している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「稼働率（全体）については、MTは96.5％(前年同期95.6％)、MFは93.1％（前年同期90.2％）と前年同期で増加しました。稼働時間については、MTは8.26h/day（前年同期8.34h/day）、MFは8.14h/day（前年同期8.23h/day）と前年同期で若干減少しました。」
MT・MFとも稼働率は前年同期比で改善した一方、稼働時間は若干低下しており、常時雇用モデルに伴うリスクの一部が緩和し、一部が残っている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、当社単体の稼働率（全体）は、新入社員および既存社員の配属を進めた結果、94.5％(前年同期93.5％)に向上しました。稼働時間については、時間外労働の減少等により、8.33h/day（前年同期8.35h/day）と前年同期で若干低下しました。」
新入社員・既存社員の配属により稼働率は前年同期の93.5％から94.5％へ改善した。一方、稼働時間は8.35時間から8.33時間へ若干低下しており、リスクの一部は残っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は97.2％（前年同期94.3％）と前年同期比で増加しました。また、稼働時間については8.38h/day（前年同期8.42h/day）と前年同期比で低下しました。」
稼働率は前年同期比2.9ポイント改善し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクは緩和した。一方、稼働時間は8.42時間から8.38時間へ低下している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は96.6％（前年同期93.0％）、稼働時間については8.36h/day（前年同期8.37h/day）と前年同期比で若干低下しました。」
稼働率は前年同期の93.0％から96.6％へ改善し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクは緩和した。一方、稼働時間は8.37時間から8.36時間へ若干低下している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は95.6％(前年同期91.0％)、稼働時間については8.34h/day（前年同期8.36h/day）と前年同期で若干減少しました。」
稼働率は前年同期の91.0％から95.6％へ改善し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクは緩和した。一方、稼働時間は8.36時間から8.34時間へ若干低下している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、当社単体の稼働率（全体）は、提案営業で受注獲得を強化し、新入社員および既存社員の配属を進めた結果、93.5％(前年同期88.9％)に向上しました。稼働時間については、時間外労働の減少等により、8.35h/day（前年同期8.43h/day）と前年同期で若干低下しました。」
提案営業による受注獲得強化と配属の進展により、稼働率は前年同期の88.9％から93.5％へ改善した。一方、稼働時間は8.43時間から8.35時間へ低下しており、リスクの一部が残っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は94.3％（前年同期90.4％）、稼働時間については8.42h/day（前年同期8.31h/day）と前年同期比で増加しました。」
稼働率は前年同期比3.9ポイント、稼働時間は0.11時間増加し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクは前年度より緩和した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は93.0％（前年同期89.5％）、稼働時間については8.37h/day（前年同期8.24h/day）と前年同期で増加しました。」
稼働率は前年同期比で89.5％から93.0％へ、稼働時間は8.24時間から8.37時間へ上昇し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクは前期より緩和した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は91.0％(前年同期89.5％)、稼働時間については8.36h/day（前年同期8.17h/day）と前年同期で増加しました。」
稼働率は前年同期比で89.5％から91.0％へ、稼働時間は8.17時間から8.36時間へ上昇し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクは前四半期までより緩和した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は、88.9％(前年同期90.1％)で低下しましたが、稼働時間については8.43h/day（前年同期8.04h/day）と前年同期で上昇しました。」
稼働率は前年同期の90.1％から88.9％へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクがさらに実績化した。一方、稼働時間は8.04時間から8.43時間へ上昇している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は90.4％（前年同期96.4％）、稼働時間については8.31h/day（前年同期8.54h/day）と前年同期比で低下しました。」
稼働率は前年同期比6.0ポイント、稼働時間は0.23時間低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが通期実績としてさらに悪化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は89.5％（前年同期95.9％）、稼働時間については8.24h/day（前年同期8.51h/day）と前年同期で低下しました。」
常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績化している。稼働率は前年同期比6.4ポイント、稼働時間は0.27時間低下した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は89.5％(前年同期95.1％)、稼働時間については8.17h/day（前年同期8.52h/day）と前年同期で低下しました。」
稼働率は前年同期の95.1％から89.5％へ、稼働時間は8.52時間から8.17時間へ低下した。常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクの悪化が、上期実績として開示されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「なお、当社単体の稼働率（全体）は90.1％(前年同期93.4％)、稼働時間については8.04h/day（前年同期8.62h/day）と前年同期で低下しました。」
常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクがさらに悪化し、稼働率は前年同期の93.4％から90.1％へ、稼働時間は8.62時間から8.04時間へ低下した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は96.4％（前年同期97.5％）となり、前年同期比で減少しました。また、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.54h/day（前年同期8.62h/day）と前年同期比で低下しました。」
稼働率と稼働時間の低下が年度実績として引き続き観測された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は95.9％（前年同期97.1％）となり、前年同期比で減少しました。稼働時間については大手企業の働き方改革の取り組み等により時間外労働が減少し、8.51h/day（前年同期8.60h/day）と低下しました。」
稼働率が前年同期の97.1％から95.9％へ、稼働時間が8.60時間から8.51時間へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は、95.1％(前年同期96.2％)と低下しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組みの継続等により時間外労働が減少し、8.52h/day（前年同期8.56h/day）と低下しました。」
稼働率が前年同期の96.2％から95.1％へ、稼働時間が8.56時間から8.52時間へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は93.4％(前年同期94.4％)となり、前年同期比で減少しました。なお、稼働時間については8.62h/day（前年同期8.59h/day）と前年同期並みに推移しました。」
稼働率は前年同期の94.4％から93.4％へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率低下リスクが引き続き実績化した。一方、稼働時間は前年同期並みで、従来の低下傾向からは変化があった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は97.5％（前年同期97.8％）と高い水準で推移しました。なお、2018年4月に前年より多くの新卒エンジニア社員が入社したため、前年と比較すると若干減少しています。また、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.62h/day（前年同期8.70h/day）と前年同期比で低下しました。」
稼働率は高水準ながら前年同期比で低下し、稼働時間も8.70時間から8.62時間へ低下しており、常時雇用モデルに伴うリスクが引き続き実績化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は97.1％（前年同期97.4％）となり、前年同期比で減少しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.60h/day（前年同期8.70h/day）と低下しました。」
稼働率が前年同期の97.4％から97.1％へ、稼働時間が8.70時間から8.60時間へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は96.2％(前年同期96.8％)となり、前年同期比で減少しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組みの継続等により時間外労働が減少し、8.56h/day（前年同期8.68h/day）と低下しました。」
稼働率が前年同期の96.8％から96.2％へ、稼働時間が8.68時間から8.56時間へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は94.4％(前年同期95.2％)となり、前年同期比で減少しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組みの継続等により時間外労働が減少し、8.59h/day（前年同期8.66h/day）と低下しました。」
稼働率は前年同期の95.2％から94.4％へ、稼働時間は8.66時間から8.59時間へ低下し、常時雇用モデルに伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は97.8％（前年同期96.7％）となり、前年同期比で増加しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.70h/day（前年同期8.78h/day）と前年同期比で低下しました。」
稼働率は改善した一方、常時雇用モデルに関係する稼働時間の低下は継続して実績化している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は97.4%（前年同期96.1%）となり、前年同期比で増加しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.70h/day（前年同期8.77h/day）と低下しました。」
稼働率は前年同期比で改善した一方、稼働時間は8.77時間から8.70時間へ低下した。常時雇用に伴う稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は96.8%(前年同期95.3%)となり、前年同期比で増加しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.68h/day（前年同期比8.74h/day）と低下しました。」
稼働率は前年同期の95.3％から96.8％へ改善した一方、稼働時間は8.74時間から8.68時間へ低下し、常時雇用に伴う稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は95.2％(前年同期93.9％)となり、前年同期比で増加しました。なお、稼働時間については大手企業のワークライフバランスの取り組み等により時間外労働が減少し、8.66h/day（前年同期8.77h/day）と低下しました。」
稼働率は前年同期比で改善した一方、稼働時間は8.77時間から8.66時間へ低下し、常時雇用に伴う稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は、96.1%(前年同期96.7%)と、前年同期比で減少しましたが、この主因は、今年４月に入社した338名の新卒エンジニア社員の配属業務を厳選したこと、また、エンジニア社員のキャリアアップを狙い、戦略的にお客さまや業務をローテーションさせているためです。 なお、上半期から継続して受注環境は堅調でしたが、稼働時間は、一部顧客における時間外労働の減少等を要因として、8.77h/day（前年同期8.81h/day）と低下しました。」
稼働率が前年同期の96.7%から96.1%、稼働時間が8.81時間から8.77時間へ低下し、常時雇用に伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。会社は配属業務の厳選、キャリアアップ目的のローテーション、顧客の時間外労働減少等を要因として説明している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は、95.3%(前年同期96.0%)となり、前年同期比で若干減少しましたが、この主因は、今年４月に入社した338名の新卒エンジニア社員の配属業務を厳選していること、また、エンジニア社員のキャリアアップを狙い、戦略的にお客さまや業務をローテーションさせているためです。なお、受注環境は堅調でしたが、稼働時間は、一部顧客における時間外労働の減少等を要因として、8.74h/day（前年同期8.77h/day）と低下しました」
稼働率が前年同期の96.0%から95.3%、稼働時間が8.77時間から8.74時間へ低下し、常時雇用に伴う稼働率・稼働時間低下リスクが引き続き実績として観測されている。会社は配属業務の厳選、キャリアアップ目的のローテーション、顧客の時間外労働減少等を要因として説明している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社単体の稼働率（全体）は93.9％(前年同期94.5％)となり、前年同期比で若干減少しましたが、この主因は今年４月に昨年より多くの新卒エンジニア社員が入社したためです。なお、稼働時間については一部客先による時間外労働の減少等を背景に、8.77h/day（前年同期8.82h/day）と低下しました」
リスクとして想定していた稼働率・稼働時間の低下が実際に観測された。会社は稼働率低下を新卒増員、稼働時間低下を客先の時間外労働減少等に起因すると説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、多数のエンジニアを正社員として常時雇用しているがゆえ、エンジニアの派遣者数や稼動人数割合の低下、稼働時間・稼働日数・派遣料単価の低下、等が発現した場合には原価率が上昇し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
約8,000人の常時雇用と1,000社以上への派遣を前提とする固定費・稼働率リスク。