新型コロナウイルス感染症による受注・稼働率低下リスク
FY2020に初出。17回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024。
メイテックグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。173社中110社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに55社。
- FY2024対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の法的位置づけが５類に変更され、経済社会活動の正常化が進みました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動制限が緩和され、主要顧客の技術開発投資と受注環境が堅調に推移したため、感染症に起因する受注・稼働率低下リスクは引き続き緩和している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の法的位置づけが５類に変更され、経済社会活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復しているものの、緊迫した国際情勢、資源価格等の上昇、景気の先行きは不透明な状況で推移しました。当社の主要顧客である大手製造業各社では、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、当社の受注環境も堅調に推移しました。」
経済社会活動の正常化と主要顧客の技術開発投資の進展により、受注環境は堅調に推移しており、新型コロナウイルス感染症による受注・稼働率低下リスクは引き続き緩和している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の法的位置づけが５類に変更され、経済社会活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復しているものの、緊迫した国際情勢、資源価格等の上昇、円安の進行など、景気の先行きは不透明な状況で推移しました。当社の主要顧客である大手製造業各社では、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、当社の受注環境も堅調に推移しました。」
経済社会活動の正常化と主要顧客の技術開発投資の進展により、受注環境は堅調に推移し、新型コロナウイルス感染症による受注・稼働率低下リスクは引き続き緩和したと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の法的位置づけが５類に変更され、経済社会活動の正常化が進みました。しかし、緊迫した国際情勢や、資源価格等の上昇などは継続しており、景気の先行きは不透明な状況で推移しました。当社の主要顧客である大手製造業各社では、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、当社の受注環境も堅調に推移しました。」
経済社会活動の正常化と主要顧客の技術開発投資の進展により、感染症に起因する受注・稼働率低下リスクは前年度より緩和したと記載している。一方、国際情勢や資源価格上昇による不透明感は残っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、コロナ禍からの社会経済活動の正常化が進み、受注環境も堅調に推移し、稼働率が改善し、営業利益率は13％以上を確保致しました。新型コロナウイルス感染症は今後収束に向かい徐々に社会経済活動が正常化するものと仮定しています。今後の業績に重要な影響を与えるものでは無いと想定しています。」
社会経済活動の正常化、受注環境の堅調推移、稼働率改善を受け、感染症による受注・稼働率低下リスクは前年度より緩和したと説明している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社の主要顧客である大手製造業各社は、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、当社の受注環境も堅調に推移しました。」
コロナ禍からの社会経済活動の正常化が進み、主要顧客の技術開発投資と受注環境が堅調に推移したため、感染症に起因する受注・稼働率低下リスクは前期より緩和している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の制限が緩和され、ウィズコロナの新たな段階への移行が進められる中、景気はゆるやかに持ち直しているものの、緊迫した国際情勢、資源価格等の上昇、円安の進行など、景気の先行きは依然として不透明な状況で推移しました。当社の主要顧客である大手製造業各社は、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、当社の受注環境も堅調に推移しました。」
経済活動の制限緩和と主要顧客の技術開発投資の進展により、受注環境は堅調に推移した。感染症に起因する受注・稼働率低下リスクは前期より緩和している一方、外部環境の不透明感は残っている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の制限が緩和され、経済社会活動の正常化が進み、景気は持ち直しの動きがみられましたが、緊迫した国際情勢、資源価格等の上昇、円安の進行など、景気の先行きは不透明な状況で推移しました。当社の主要顧客である大手製造業各社では、次代を見据えた技術開発投資は持ち直しが進みました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動制限が緩和され、主要顧客の技術開発投資も持ち直したため、感染症に起因する受注・稼働率低下リスクは前年度より緩和したと記載している。一方、国際情勢、資源価格、円安による不透明感は残っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては新型コロナウイルス感染症の影響がありましたが、受注の回復により稼働率が改善し、営業利益率は10％以上を確保致しました。」
感染症の影響は継続しているものの、受注回復により稼働率が改善し、営業利益率10％以上を確保したと説明している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社の主要顧客である大手製造業各社では、次代を見据えた技術開発投資の持ち直しが進み、当社の受注も回復基調となりました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動制限と先行き不透明感は残る一方、主要顧客の技術開発投資と受注に回復基調が見られた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社主要顧客である大手製造業各社の次代を見据えた技術開発投資は持ち直しが進み、当社の受注に回復の兆しが見られました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動の制限と先行き不透明感は継続しているが、主要顧客の技術開発投資が持ち直し、受注には回復の兆しが見られた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の主要顧客である大手製造業各社における次代を見据えた技術開発投資は持ち直しの動きが見え、当社の受注環境も回復の兆しが見られたものの、先行きは不透明な状況が継続しています。このような状況の中、中長期の成長を見据え、積極的な採用活動を行った結果、４月入社の新入社員は764名（MT：462名、MF：302名）となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とし、安全への配慮を徹底しつつ研修を実施しているため、新入社員の配属に時間を要しており、また、厳しい受注環境も継続しているため、稼働率は前年より低下しました。」
顧客の技術開発投資と受注環境には回復の兆しが見られた一方、感染症拡大による配属遅延、厳しい受注環境、稼働率低下の影響は当四半期にも実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては新型コロナウイルス感染症の影響により、新入社員の配属が例年より遅延し、厳しい受注環境により稼働率低下等の影響があったものの、営業利益率は10％以上を確保致しました。」
前年度末に想定していた新型コロナウイルス感染症による配属遅延、受注環境悪化、稼働率低下が通期で発生した。営業利益率10％以上は確保したと説明している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社の主要顧客である大手製造業各社においても、次代を見据えた技術開発投資は一部で弱含みとなり、当社の受注環境は厳しい状況となりました。このような状況の中、新型コロナウイルス感染症が拡大する前の積極的な採用活動により、2020年４月入社の新入社員は616名（MT：399名、MF：217名）となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とした研修を余儀なくされた結果、新入社員の配属は例年より大きく遅延し、さらに厳しい受注環境も加わったことによる稼働率の低下や、夜間外出自粛要請で顧客の残業時間削減が強まったことなどによる稼働時間の低下の影響もあり、前期比で減収となったものの、概ね、社内計画通りに進捗しました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う受注環境の悪化、研修・配属の遅延、稼働率・稼働時間の低下が第3四半期累計期間にも実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とした研修を余儀なくされた結果、新入社員の配属は例年より大きく遅延し、さらに厳しい受注環境も加わった為、例年と比較して稼働率は低下しました。また、春先の夜間外出自粛要請で顧客の残業時間削減が強まり、その後の回復も弱かったため、稼働時間は例年と比べて低下しました。」
前事業年度末に想定していた新型コロナウイルス感染症による受注環境悪化、配属遅延、稼働率・稼働時間低下が、当第2四半期累計期間に実際に発生したことを再確認している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が拡大する前の積極的な採用活動により、４月入社の新入社員は616名（MT：399名、MF：217名）となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とした研修を余儀なくされた結果、新入社員の配属は例年より大きく遅延し、さらに厳しい受注環境も加わった為、例年と比較して稼働率は低下しました。また、夜間外出自粛要請もあって顧客の残業時間削減が強まった結果、時間外労働の減少により稼働時間は低下しました。」
前事業年度末に想定していた新型コロナウイルス感染症による受注・配属・稼働率への影響が、第1四半期に実際に発生した。新入社員616名を採用した一方、研修と配属の遅延、厳しい受注環境、顧客の残業時間削減により稼働率と稼働時間が低下した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当連結会計年度においては新型コロナウイルス感染症拡大による当社グループの業績及び財務状況への影響はありませんでしたが、当連結会計年度末から新型コロナウイルス感染症の影響により景況感が急速に悪化し、当社の受注環境の先行きが非常に不透明であり、今後一定期間において稼働率低下等の影響があると想定しています。現時点では2020年上期において、新入社員の配属遅延に伴う稼働率の低下等の影響を想定していますが、業績の大幅な落ち込みは無いと見込んでいます。」
年度末以降の新型コロナウイルス感染症拡大を、受注環境の悪化、新入社員の配属遅延、稼働率低下につながる新たなリスクとして記載している。年度中の業績・財務状況への影響はなかったと説明している。