多数のエンジニアの常時雇用モデル
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-07-30。
メイテックグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-30悪化決算説明資料
「エンジニア社員数〈名〉 8,020 7,868 -152 -1.9%」
メイテックのエンジニア社員数が前年同期比152名、1.9％減少した。常時雇用モデルの人員規模は、減少傾向が続いている。 - FY2026後退有価証券報告書
「当社グループは、労働者派遣法に基づき、2029年３月末目標13,500人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
従来の2026年3月末目標14,200人から、2029年3月末目標13,500人へ目標水準を下げ、期限を後ろ倒ししている。実績人員も12,103名へ減少した。 - 2026-05-12悪化決算
「採用の苦戦を主因に、2026年３月末のエンジニア社員数（MT・MFの合計）は、12,103名（前年３月末比▲44名、▲0.4％）となり、前年同期比で若干減少しました。」
多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、エンジニア社員数が前年同期比で減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「2025年９月末のエンジニア社員数（MT・MFの合計）は、12,393名（前年９月末比▲119名、▲1.0％）と、前年同期比で若干減少しました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用するモデルについて、エンジニア社員数は前年同期末比1.0％減となり、前期のほぼ横ばいから減少に転じた。 - FY2025-H1人員規模横ばい有価証券報告書
「2024年９月末のエンジニア社員数（MT・MFの合計）は、12,512名（前年９月末比▲11名、▲0.08％）と、概ね前年同期並みとなりました。」
多数のエンジニアを正社員として常時雇用するモデルについて、2024年9月末のエンジニア社員数は12,512名で、前年同期末比ではほぼ横ばいとなった。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社グループは、「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」（以下「労働者派遣法」）に基づき、2026年３月末目標14,200人を掲げ」
人員目標は14,200人を維持しているが、従来の2025年3月末目標から2026年3月末目標へ期限が後ろ倒しになっている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「12月末のエンジニア社員数（MT・MFの合計）は12,407名（前年12月末比＋393名、＋3.3％）となりました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、12月末のエンジニア社員数が12,407名となり、前年同期末比3.3％増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「９月末のエンジニア社員数（MT・MFの合計）は12,523名（前年９月末比＋450名、＋3.7％）となりました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、9月末のエンジニア社員数が12,523名となり、前年同期末比3.7％増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「４月入社の新卒は824名（MT:459名、MF：365名）となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、4月入社の新卒824名とエンジニア社員数の増加を開示している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「グループ会社を含めて2025年３月末目標14,200人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,200社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
従来の2022年3月末目標14,000人から、2025年3月末目標14,200人へ人員目標を更新している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「12月末のエンジニア社員数（MTとMFの合計）は12,014名（前年12月末比+754名、+6.7％）となりました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、12月末のエンジニア社員数が12,014名となり、前年12月末比6.7％増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「本年４月入社の新入社員885名（MT：474名、MF：411名）を含めて、９月末のエンジニア社員数（MTとMFの合計）は12,073名（前年９月末比＋798名、＋7.1％）となりました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、9月末のエンジニア社員数が12,073名となり、前年同期末比7.1％増加したことを開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「４月入社の新入社員は885名（MT：474名、MF：411名）となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業モデルについて、4月入社の新入社員885名とエンジニア社員数の増加を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「グループ会社を含めて2022年３月末目標14,000人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,200社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
2022年3月末の人員目標14,000人を引き続き掲げ、実績として連結従業員数12,442名を開示している。正社員エンジニアを多数雇用して派遣する事業モデルを継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「12月末のエンジニア社員数（MTとMFの合計）は11,260名（前年12月末比+585名、+5.5％）となりました。」
正社員として多数のエンジニアを常時雇用する事業構造について、12月末のエンジニア社員数が前年同月末比5.5％増の11,260名となったことを開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「グループ会社を含めて2022年３月末目標14,000人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,200社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
2022年3月末の人員目標14,000人を維持し、2021年3月末の連結従業員数は11,794人となった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「グループ会社を含めて2022年３月末目標14,000人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,200社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
従来の2020年3月末目標10,200人から、2022年3月末目標14,000人へ人員目標を引き上げている。2020年3月末の連結従業員数は11,010人である。 - FY2019前進有価証券報告書
「グループ会社を含めて2020年３月末目標10,200人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,200社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
常時派遣先が従来の1,000社以上から1,200社以上へ拡大して記載され、2019年3月末の連結従業員数は10,365人となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グループ会社を含めて2020年３月末目標10,200人を掲げ、多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,000社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
多数のエンジニアを正社員として常時雇用し、大手製造業へ派遣するモデルを維持しつつ、2020年3月末のグループ人員目標を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ会社を含めて約8,000人のエンジニアを正社員として常時雇用し、常時1,000社以上の大手製造業の技術開発部門を中心に、エンジニアを派遣しています。」
正社員として常時雇用する大規模なエンジニア集団を、1,000社以上の大手製造業へ派遣する事業構造。