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決算9744メイテックグループホールディングス情報通信・サービスその他

2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年3月期は、受注・稼働率が堅調に推移し、売上高と営業利益が増加した。大型研修施設等の売却益もあり純利益は大きく増えた一方、2027年3月期は営業増益を見込むものの、年間配当は196円から181円へ減る見通し。

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規模
18.1
%
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高137,686百万円前年比 +3.5%
営業利益19,903百万円前年比 +5.7%
経常利益20,101百万円前年比 +6.3%
純利益(親会社株主帰属)15,051百万円前年比 +18.1%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益194.96円
売上高営業利益率14.5%
期末の財政状態
総資産89,814百万円
うち純資産 48,764 百万円自己資本比率 54.3%前期末比 +2.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+15,253
投資+13
財務-15,433
純増減-167

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高52,839百万円
セグメント別売上高エンジニアリングソリューション事業 136,370百万円(前年比 +3.6%)、エンジニア紹介事業 1,320百万円(前年比 -9.9%)、その他 13,386百万円(前年比 +74.3%)
セグメント別利益エンジニアリングソリューション事業 19,693百万円(前年比 +7.5%)、エンジニア紹介事業 468百万円(前年比 -17.5%)、その他 12,701百万円(前年比 +82.1%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高140,800百万円(前年比 +2.3%)
営業利益20,500百万円(前年比 +3.0%)
経常利益20,700百万円(前年比 +3.0%)
純利益13,900百万円(前年比 -7.7%)
年間配当予想196円 → 181円(-7.6%)
配当性向100.5%
業績の増減要因

主要顧客である大手製造業各社が次代を見据えた技術開発投資を進めたことから、受注と稼働率は堅調に推移。採用の苦戦を主因にエンジニア社員数は前年同期比で若干減少し、時間外労働の減少等により稼働時間も若干減少した。前期の大型研修施設の減損損失620百万円に対し、当期は同施設等の売却完了により固定資産売却益637百万円を計上。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社(社名なし) / 除外 0社(社名なし)
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失75百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 637百万円 / 特別損失 減損損失 75百万円、固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 26百万円
減価償却費276百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数78,000,000
期末自己株式数793,291
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2026年3月31日
売上高137,686百万円(前年比 +3.5%)
営業利益19,903百万円(前年比 +5.7%)
経常利益20,101百万円(前年比 +6.3%)
親会社株主に帰属する当期純利益15,051百万円(前年比 +18.1%)
1株当たり当期純利益194.96円
売上高営業利益率14.5%
自己資本比率当期末 54.3% / 前期末 52.1%
総資産89,814百万円
純資産48,764百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー15,253百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー13百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-15,433百万円
現金及び現金同等物期末残高52,839百万円
通期業績予想売上高 140,800百万円(前年比 +2.3%) / 営業利益 20,500百万円(前年比 +3.0%) / 経常利益 20,700百万円(前年比 +3.0%) / 純利益 13,900百万円(前年比 -7.7%)
年間配当予想196円 → 181円(-7.6%)
配当性向100.5%
セグメント別売上高エンジニアリングソリューション事業 136,370百万円(前年比 +3.6%)、エンジニア紹介事業 1,320百万円(前年比 -9.9%)、その他 13,386百万円(前年比 +74.3%)
セグメント別利益エンジニアリングソリューション事業 19,693百万円(前年比 +7.5%)、エンジニア紹介事業 468百万円(前年比 -17.5%)、その他 12,701百万円(前年比 +82.1%)
減価償却費276百万円
減損損失75百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 637百万円 / 特別損失 減損損失 75百万円、固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 26百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社(社名なし) / 除外 0社(社名なし)
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数78,000,000
期末自己株式数793,291
業績の増減要因主要顧客である大手製造業各社が次代を見据えた技術開発投資を進めたことから、受注と稼働率は堅調に推移。採用の苦戦を主因にエンジニア社員数は前年同期比で若干減少し、時間外労働の減少等により稼働時間も若干減少した。前期の大型研修施設の減損損失620百万円に対し、当期は同施設等の売却完了により固定資産売却益637百万円を計上。
この書類が述べていない項目(4件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

主要顧客である大手製造業各社が技術開発投資を進めたことで受注と稼働率が堅調に推移した。採用の苦戦や時間外労働の減少等があった一方、前期に計上した大型研修施設の減損損失に対し、当期は同施設等の売却完了により固定資産売却益を計上した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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