Komori
メイテックグループホールディングス(9744)・施策再掲

受注量・業務領域・営業力の拡大

FY2016に初出。38回の記載のうち29回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。

38記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2020前進FY2022-Q1 – FY2025-H12016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
営業力強化による受注・販路拡大174社が書いているテーマ・逆風1社・追い風181社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている174社のうち14社を表示しています。上の文は174社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-30再掲決算

    「主要顧客である大手製造業各社が、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、受注は堅調に推移しました。」

    主要顧客の技術開発投資を背景とする堅調な受注と、新入社員・既存社員の配属促進を再確認している。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「業務領域拡大による稼働人員数の増加や継続的な機会と場の提供による稼働率の維持・向上につなげる真の営業力を発揮し続けるためにも、営業システムの変革が重要な課題です。」

    業務領域の拡大、継続的な機会提供、営業システムの変革によって受注営業力を高める方針を再確認している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「主要顧客である大手製造業各社が、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、受注と稼働率は堅調に推移しました。採用の苦戦を主因に、2025年9月末のエンジニア社員数(MT・MFの合計)は、12,393名(前年9月末比▲119名、▲1.0%)と、前年同期比で若干減少しました。稼働率は受注に応えて、新入社員および既存社員の配属を促進した結果、前期並みとなりました。」

    堅調な受注を背景に新入社員・既存社員の配属を促進し、稼働率は前期並みとなった。一方、採用苦戦により社員数は減少しており、受注量・業務領域の拡大は採用面の制約を受けている。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高9割超を占めるエンジニアリングソリューション事業を担うメイテック(MT)、メイテックフィルダーズ(MF)では、主要顧客である大手製造業各社が、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、受注は堅調に推移しました。中長期の成長を見据え、厳しい採用環境の中、品質を堅持した積極採用を継続した結果、2024年9月末のエンジニア社員数(MT・MFの合計)は、12,512名(前年9月末比▲11名、▲0.08%)と、概ね前年同期並みとなりました。このような状況下、受注に応え、新入社員および既存社員の配属を促進した結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。また、時間外労働の増加等により、稼働時間は前年同期比で若干増加しました。」

    堅調な受注を背景に、新入社員・既存社員の配属を促進し、稼働人員数の増加と稼働率向上を両立した。稼働時間も前年同期比で増加している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「また、中長期の成長を見据えた積極採用を継続した結果、2023年4月入社の新入社員824名(MT:459名、MF:365名)を含めて、2024年3月末のエンジニア社員数(MT・MFの合計)は12,253名(前年3月末比+347名、+2.9%)となりました。加えて、受注に応え、新入社員および既存社員の配属を促進した結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。」

    積極採用、受注に応じた配属、稼働率向上を通じて、2024年3月末のエンジニア社員数は前年同期末比2.9%増となり、稼働人員数の増加と稼働率向上を両立した。連結売上高も前期比6.6%増となった。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高9割超を占めるエンジニアリングソリューション事業を担うメイテック(MT)、メイテックフィルダーズ(MF)では、主要顧客である大手製造業各社が、次代を見据えた技術開発投資を進められたことから、受注が堅調に推移しました。また、中長期の成長を見据えた積極採用を継続した結果、本年4月入社の新入社員824名(MT:459名、MF:365名)を含めて、12月末のエンジニア社員数(MT・MFの合計)は12,407名(前年12月末比+393名、+3.3%)となりました。加えて、受注に応え、新入社員および既存社員の配属を促進した結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。」

    堅調な受注、積極採用、受注に応じた配属を通じて、12月末のエンジニア社員数が前年同期末比3.3%増となり、稼働人員数の増加と稼働率向上を両立した。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極採用を継続した結果、本年4月入社の新入社員824名(MT:459名、MF:365名)を含めて、9月末のエンジニア社員数(MT・MFの合計)は12,523名(前年9月末比+450名、+3.7%)となりました。また、受注に応え、新入社員および既存社員の配属を進めた結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。」

    積極採用により9月末のエンジニア社員数が12,523名、前年同期末比3.7%増となり、受注に応じた新入社員・既存社員の配属を通じて稼働人員数の増加と稼働率向上を両立した。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極的な採用活動を継続した結果、4月入社の新卒は824名(MT:459名、MF:365名)となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。また、受注に応えて、新入社員および既存社員の配属を進めた結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。なお、時間外労働の減少等により、稼働時間は前年同期で若干低下しました。これらを主因として、連結売上高は、前年同期比26億70百万円(9.3%)増収の313億2百万円となりました。」

    積極採用、受注に応じた新入社員・既存社員の配属により、稼働人員数の増加と稼働率向上を両立し、連結売上高は前年同期比9.3%増となった。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極採用を継続した結果、2022年4月入社の新入社員885名(MT:474名、MF:411名)を含めて、3月末のエンジニア社員数(MTとMFの合計)は11,906名(前年3月末比+641名、+5.7%)となりました。また、稼働率は前年下半期からの回復で当期は前年より高い水準でスタートしたことに加え、新入社員の配属ペースが前期比で改善したこと、受注に応えて順調に配属を進められたこと等により増加し、稼働人員数は増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比119億28百万円(11.1%)増収の1,190億69百万円となりました。」

    積極採用、配属ペースの改善、受注に応じた配属により、エンジニア社員数は前年3月末比5.7%増、連結売上高は前期比11.1%増となった。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極採用を継続した結果、2022年4月入社の新入社員885名(MT:474名、MF:411名)を含めて、12月末のエンジニア社員数(MTとMFの合計)は12,014名(前年12月末比+754名、+6.7%)となりました。また、稼働率は前年下半期からの回復で当期は前年より高い水準でスタートしたことに加え、新入社員の配属ペースが前期比で改善したこと、受注に応えて順調に配属を進められたこと等により増加し、稼働人員数は増加しました。」

    積極採用、配属ペースの改善、受注に応じた配属により、12月末のエンジニア社員数は12,014名、前年12月末比6.7%増となり、稼働人員数も増加した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極採用を継続した結果、本年4月入社の新入社員885名(MT:474名、MF:411名)を含めて、9月末のエンジニア社員数(MTとMFの合計)は12,073名(前年9月末比+798名、+7.1%)となりました。また、稼働率は前年下半期からの回復で当期は前年より高い水準でスタートしたことと、新入社員の配属ペースが前期比で改善したこと等により増加し、稼働人員数は増加しました。」

    積極採用、配属ペースの改善、稼働率の回復により、9月末のエンジニア社員数は前年同期末比7.1%増となり、稼働人員数も増加した。連結売上高は前年同期比14.0%増となった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極的な採用活動を継続した結果、4月入社の新入社員は885名(MT:474名、MF:411名)となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。また、提案営業で受注獲得を強化し、新入社員および既存社員の配属を進めた結果、稼働人員数の増加と稼働率の向上を両立しました。なお、時間外労働の減少等により、稼働時間は前年同期で若干低下しました。これらを主因として、連結売上高は、前年同期比34億36百万円(13.6%)増収の286億32百万円となりました。」

    積極採用により4月入社の新入社員885名を確保し、提案営業による受注獲得強化と新入社員・既存社員の配属を通じて、稼働人員数の増加と稼働率向上を両立した。連結売上高も前年同期比13.6%増となった。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「中長期の成長を見据えた積極採用により、グループのエンジニア社員数は増加しました。また、受注に応えて配属を進めた結果、稼働人員数が増加し、さらに時間外労働の回復により、稼働時間は前年同期で増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比105億14百万円(10.9%)増収の1,071億40百万円となりました。」

    積極採用、受注に応じた配属、時間外労働の回復により、エンジニア社員数・稼働人員数・稼働時間が増加し、連結売上高は前年同期比10.9%増となった。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据えた積極採用により、2021年4月入社の新入社員764名(MT:462名、MF:302名)を含めて、12月末のエンジニア社員数(MTとMFの合計)は11,260名(前年12月末比+585名、+5.5%)となりました。また、受注に応えて配属を進めた結果、稼働人員数が増加しました。さらに時間外労働の回復により、稼働時間は前年同期より増加しました。」

    積極採用、受注に応じた配属、時間外労働の回復により、エンジニア社員数・稼働人員数・稼働時間が増加し、連結売上高も前年同期比10.4%増となった。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「中長期の成長を見据えた積極採用を続け、本年4月入社の新入社員764名(MT:462名、MF:302名)を含めて、9月末のエンジニア社員数(MTとMFの合計)は11,275名(前年9月末比+658名、+6.2%)となりました。また、受注に応えて配属を進めたため、稼働人員数が増加しました。」

    積極採用によりエンジニア社員数が前年9月末比6.2%増となり、受注に応じた配属を進めて稼働人員数も増加した。連結売上高は前年同期比8.1%増となった。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、中長期の成長を見据え、積極的な採用活動を行った結果、4月入社の新入社員は764名(MT:462名、MF:302名)となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とし、安全への配慮を徹底しつつ研修を実施しているため、新入社員の配属に時間を要しており、また、厳しい受注環境も継続しているため、稼働率は前年より低下しました。一方、前年同期より時間外労働は増加したため、稼働時間は増加しました。これらを主因として、連結売上高は、前年同期比14億31百万円(6.0%)増収の251億96百万円となりました。」

    積極採用により新入社員764名とエンジニア社員数の増加を実現し、連結売上高も前年同期比6.0%増となった。一方、配属遅延と厳しい受注環境により稼働率は低下している。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とした研修を余儀なくされた結果、新入社員の配属は例年より大きく遅延し、さらに厳しい受注環境も加わったことによる稼働率の低下や、夜間外出自粛要請で顧客の残業時間削減が強まったことなどによる稼働時間の低下の影響もあり、前期比で減収となりました。」

    採用活動と社員数の増加は続いたが、配属遅延、厳しい受注環境、稼働率・稼働時間の低下により、受注量・稼働人員拡大の施策は通期で減収の影響を受けた。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、新型コロナウイルス感染症が拡大する前の積極的な採用活動により、2020年4月入社の新入社員は616名(MT:399名、MF:217名)となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とした研修を余儀なくされた結果、新入社員の配属は例年より大きく遅延し、さらに厳しい受注環境も加わったことによる稼働率の低下や、夜間外出自粛要請で顧客の残業時間削減が強まったことなどによる稼働時間の低下の影響もあり、前期比で減収となったものの、概ね、社内計画通りに進捗しました。」

    採用により社員数は増加した一方、厳しい受注環境、配属遅延、稼働率・稼働時間の低下が続き、受注量・稼働人員拡大の施策は前期比減収の影響を受けている。会社は概ね社内計画通りに進捗したと説明している。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「このような状況の中、新型コロナウイルス感染症が拡大する前からの積極的な採用活動により、4月入社の新入社員は616名(MT:399名、MF:217名)となり、グループのエンジニア社員数は増加しました。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を最優先とした研修を余儀なくされた結果、新入社員の配属は例年より大きく遅延し、さらに厳しい受注環境も加わった為、例年と比較して稼働率は低下しました。また、春先の夜間外出自粛要請で顧客の残業時間削減が強まり、その後の回復も弱かったため、稼働時間は例年と比べて低下しました。これらを主因として、連結売上高は、前年同期比24億86百万円(5.0%)減収の470億91百万円となりました。」

    新型コロナウイルス感染症による厳しい受注環境、新入社員の配属遅延、顧客の残業時間削減を背景に、稼働率・稼働時間が低下し、上期連結売上高は前年同期比5.0%減となった。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(3ヶ月間:2020年4月1日~2020年6月30日)においては、新型コロナウイルス感染症の拡大により、緊急事態宣言が発令され、経済活動が大きく制限されたことに伴い、景況は急速に悪化しました。当社の主要顧客である大手製造業各社における次代を見据えた技術開発投資は一部で弱含みとなり、当社の受注環境は厳しい状況となりました。これらを主因として、連結売上高は、前年同期比5億69百万円(2.3%)減収の237億64百万円となりました。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大により主要顧客の技術開発投資が弱含み、受注環境が厳しくなった。新入社員の配属遅延も重なり、連結売上高は前年同期比2.3%減となり、受注量・稼働人員拡大の進展に影響が生じている。
  21. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度(2019年4月1日~2020年3月31日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく、次代を見据えた技術開発投資を持続される企業が多く見られました。また、今年度特有の祝日等による稼働日数の減少や、時間外労働減少による稼働時間の低下等はあったものの、採用に尽力した結果、エンジニア社員は増員となり、堅調な受注環境の下、稼働人員数が順調に増加しました。その結果、連結売上高は前年同期比32億59百万円(3.3%)増収の1,009億95百万円となりました。」

    採用・受注・配属を通じて稼働人員数が増加し、連結売上高は前期比3.3%増の1,009億95百万円となった。
  22. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間(9ヶ月間:2019年4月1日~2019年12月31日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。」

    堅調な受注環境の下で稼働人員数が増加し、連結売上高は前年同期比2.5%増の751億49百万円となった。一方、祝日等による稼働日数減少や時間外労働減少による稼働時間低下の影響も記載している。
  23. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間(6ヶ月間:2019年4月1日~2019年9月30日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、4月入社の新卒エンジニア社員616名(MT:418名、MF:198名)を含むエンジニア社員数の増員により稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比19億55百万円(4.1%)増収の495億77百万円となりました。」

    堅調な受注環境の下、4月入社の新卒エンジニア社員616名を含む増員により稼働人員数が増加し、上期連結売上高は前年同期比4.1%増となった。
  24. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(3ヶ月間:2019年4月1日~2019年6月30日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しましたが、主に5月の大型連休により稼働日数は減少しました。連結売上高は、前年同期比5億78百万円増収の243億33百万円となりましたが、主に大型連休の影響で2.4%の増加に留まっています。」

    堅調な受注環境の下で稼働人員数は増加し、連結売上高も前年同期比2.4%増となった。一方、大型連休による稼働日数減少が増収幅を抑えた。
  25. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度(2018年4月1日~2019年3月31日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく、次代を見据えた技術開発投資を持続される企業が多く見られました。かかる状況下、採用に尽力し、エンジニア社員の増員を図ると共に、堅調な受注環境の下、客先業務の配属を進めた結果、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は前年同期比41億17百万円(4.4%)増収の977億36百万円となりました。」

    採用・増員、客先配属、堅調な受注を通じて稼働人員数が増加し、連結売上高は前期比4.4%増となった。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間(9ヶ月間:2018年4月1日~2018年12月31日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比32億52百万円(4.6%)増収の733億39百万円となりました。連結営業利益は、前年同期比10億75百万円(11.7%)増益の102億89百万円となりました。」

    大手製造業の技術開発投資と堅調な受注環境を背景に稼働人員数が増加し、9か月累計の連結売上高は前年同期比4.6%増、営業利益は前年同期比11.7%増となった。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「これは、今年4月の新卒入社エンジニア社員560名(MT:357名、MF:203名)の客先業務への配属が、順調に進められたことが主な要因です。その結果、連結売上高は、前年同期比17億54百万円(3.8%)増収の476億21百万円となりました。」

    2018年4月入社の新卒エンジニア560名の客先配属が順調に進み、稼働人員数の増加を通じて上期連結売上高が前年同期比3.8%増となった。
  28. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(3ヶ月間:2018年4月1日~2018年6月30日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比9億91百万円(4.4%)増収の237億55百万円となりました。」

    大手製造業の技術開発投資と堅調な受注環境を背景に稼働人員数が増加し、連結売上高は前年同期比4.4%増となった。
  29. FY2018前進有価証券報告書

    「採用に尽力し、エンジニア社員の増員を図ると共に、堅調な受注環境の下、客先業務の配属を進めた結果、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は前期に実施した子会社の売却により約10億円の減収影響があったものの、前年同期比36億39百万円(4.0%)増収の936億18百万円となりました。」

    採用・配属と堅調な受注を背景に稼働人員数が増加し、子会社売却による約10億円の減収影響がありながら連結売上高は前期比4.0%増となった。
  30. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間(9ヶ月間:平成29年4月1日~平成29年12月31日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前期に実施した子会社のアポロ技研売却により第3四半期累計で約10億円の減収影響があったものの、前年同期比32億69百万円(4.9%)増収の700億87百万円となりました。」

    大手製造業の技術開発投資と堅調な受注環境を背景に、稼働人員数が増加した。アポロ技研売却による約10億円の減収影響がありながら、9か月累計の連結売上高は前年同期比4.9%増となった。
  31. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間(6ヶ月間:平成29年4月1日~平成29年9月30日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。これは、今年4月の新卒入社エンジニア社員521名(MT:308名、MF:213名)の客先業務への配属が、順調に進められたことが主な要因です。その結果、連結売上高は、前期に実施した子会社のアポロ技研売却により第2四半期累計で約8億円の減収影響があったものの、前年同期比17億56百万円(4.0%)増収の458億67百万円となりました。」

    堅調な受注環境の下で稼働人員数が増加し、新卒エンジニア521名の客先配属が進展した。アポロ技研売却による約8億円の減収影響がありながら、連結売上高は前年同期比4.0%増となった。
  32. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(3ヶ月間:平成29年4月1日~平成29年6月30日)においては、当社の主要顧客である大手製造業各社で、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前期に子会社のアポロ技研売却により約4億円の減収影響があったものの、前年同期比9億40百万円(4.3%)増収の227億63百万円となりました。」

    堅調な受注環境の下で稼働人員数が増加し、アポロ技研売却による約4億円の減収影響を含みながらも、連結売上高は前年同期比4.3%増となった。
  33. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「かかる状況下、当社の主要顧客である大手製造業各社では、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比24億17百万円(3.8%)増収の668億17百万円となりました。」

    堅調な受注環境の下で稼働人員数が増加し、9か月累計の連結売上高も前年同期比3.8%増となった。
  34. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「これは、4月1日に新卒入社したエンジニア社員(メイテック:338名、メイテックフィルダーズ:182名、計520名)の客先業務への配属が、順調に進められたことが主な要因です」

    4月1日に入社した520名の新卒エンジニア社員について、客先業務への配属が順調に進み、稼働人員数の増加と売上高の前年同期比4.7%増収につながった。
  35. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「かかる状況下、当社の主要顧客である大手製造業各社では、景況に左右されることなく次代を見据えた技術開発投資を持続されていることから、堅調な受注環境の下、稼働人員数は順調に増加しました。その結果、連結売上高は、前年同期比10億42百万円(5.0%)増収の218億22百万円となりました。」

    堅調な受注環境を背景に稼働人員数が増加し、連結売上高も前年同期比5.0%増となった。
  36. FY2016初出有価証券報告書

    「平時・有事にかかわらず十分な受注を獲得するために、今後も営業システムの変革を継続し、営業力の強化に取り組んでいく所存です。」

    稼働人員数の増加とエンジニアのキャリア選択肢拡大に向け、受注確保、業務領域拡大、営業システム変革を進める施策。
一緒に動いた変遷

「ブランドを基盤としたエンジニア採用・増員」は、この変遷が動いた38回のうち22回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222019151412★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ブランドを基盤としたエンジニア採用・増員22回
  3. 2増配と自己株式取得の実施20回
  4. 33か月分の資金を超える余剰資金による自己株式取得19回
  5. 4常時雇用に伴う稼働率・派遣単価低下リスク15回
  6. 5新型コロナウイルス感染症による受注・稼働率低下リスク14回
  7. 6エンジニア支持No.112回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メイテックグループホールディングスの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
受注量・業務領域・営業力の拡大|メイテックグループホールディングス(9744)の変遷 | Komori