減収下での売上総利益率19.4％の維持
FY2020-Q1に初出。28回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1売上総利益率20.0％へ小幅低下有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の減少に伴い96億80百万円(前年同期比15.7％減)となりました。なお、売上総利益率は、良好な市場環境のもと、収益性重視の受注活動を行ったこと等により、前年同期並みの20.0％（前年同期は20.5％）となりました。」
売上高減少に伴い売上総利益は15.7％減となった。収益性重視の受注活動により売上総利益率は20.0％を維持したが、前年同期の20.5％からは小幅に低下した。 - 2026-06-12前進決算説明資料
「建設コストの上昇が続く環境下においても、収益性を重視した受注活動とプロジェクト管理の徹底により、採算性の向上に継続して取り組んでいる。」
第1四半期の売上総利益率は20.6％となり、建設コスト上昇下で収益性重視の受注活動とプロジェクト管理を続けている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は、良好な市場環境のもと、収益性重視の受注活動を行ったことに加え、大阪・関西万博およびインバウンド関連の案件が収益性の向上に寄与し、売上総利益率は20.0％（前連結会計年度は18.6％）と前連結会計年度を上回ったため、214億７百万円（前連結会計年度比25.5％増）となりました。」
収益性重視の受注活動に加え、大阪・関西万博・インバウンド関連案件が寄与し、売上総利益率は18.6％から20.0％へ上昇した。 - 2026-03-17前進決算説明資料
「良好な市場環境のもと、収益性重視の受注活動を行ったことなどにより、売上総利益率は堅調に推移し20.0％となった。」
売上総利益率は前期の18.6％から20.0％へ上昇し、収益性重視の受注活動の実績が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い114億85百万円(前年同期比54.8％増)となり、売上総利益率は、良好な市場環境のもと、収益性重視の受注活動を行ったこと等により、前年同期を上回り、20.5％（前年同期は18.1％）となりました。」
収益性重視の受注活動により、売上総利益率は前年同期の18.1％から20.5％へ上昇し、売上総利益も54.8％増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は、旺盛な需要を背景に、収益性を重視した受注活動を展開した結果、売上総利益率が18.6％（前連結会計年度は17.9％）となったこと等により、170億64百万円（前連結会計年度比17.5％増）となりました。」
収益性重視の受注活動により、売上総利益率は17.9％から18.6％へ上昇し、売上総利益も17.5％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い74億18百万円(前年同期比13.7％増)となり、売上総利益率は、良好な市場環境のもと、収益性重視の受注活動を行ったこと等により、前年同期を上回り、18.1％（前年同期は16.8％）となりました。」
収益性重視の受注活動により、売上総利益率は前年同期の16.8％から18.1％へ改善し、売上総利益も13.7％増加した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、増収に伴い42億70百万円(前年同四半期比27.4％増)となり、売上総利益率においても良好な市場環境のもと、収益性重視の受注活動を行ったこと等により前年同四半期を上回り、18.8％（前年同四半期は17.0％）となりました。」
収益性重視の受注活動により、売上総利益率は前年同期の17.0％から18.8％へ上昇し、売上総利益も27.4％増となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は、需要の回復を受け、特に第４四半期において収益性の高い案件が増加したことにより、売上総利益率が17.9％（前連結会計年度は16.7％）となったこと等により、145億22百万円（前連結会計年度比35.6％増）となりました。」
価格競争・資材価格高騰で16.7％まで低下していた売上総利益率が17.9％へ上昇し、売上総利益も35.6％増となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い96億69百万円（前年同四半期比23.6％増）となったものの、売上総利益率は、改善にまだ時間を要しており、16.6％（前年同四半期は16.7％）となりました。」
増収により売上総利益は23.6％増となった一方、売上総利益率は前年同期の16.7％から16.6％へ低下し、改善にはなお時間を要すると説明された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い65億22百万円(前年同四半期比21.3％増)となったものの、売上総利益率は、厳しい受注環境が継続していることに加え、エネルギーや資材価格の高騰等による影響を受けたため、前年同四半期を若干下回り、16.8％（前年同四半期は17.0％）となりました。」
売上総利益は増加したが、厳しい受注環境とエネルギー・資材価格高騰により売上総利益率は17.0％から16.8％へ低下した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い33億52百万円(前年同四半期比4.5％増)となったものの、売上総利益率は、厳しい受注環境が続くなか、収益性の低い案件が増加したこと並びにエネルギーや資材価格の高騰等による影響を受けたため、前年同四半期を下回り、17.0％（前年同四半期は18.3％）となりました。」
増収により売上総利益は4.5％増となったが、低収益案件の増加とエネルギー・資材価格高騰により売上総利益率は前年同期の18.3％から17.0％へ低下した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は、価格競争の激化により収益性の低い案件が増加したこと並びにエネルギーや資材価格の高騰等による影響を受け、売上総利益率が16.7％（前連結会計年度は18.5％）となったこと等により、107億10百万円（前連結会計年度比7.5％減）となりました。」
価格競争とエネルギー・資材価格高騰により売上総利益率は18.5％から16.7％へ低下し、売上総利益も7.5％減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益は、増収となったものの、価格競争が激化した影響を受け、売上総利益率が16.7％（前年同四半期は18.5％）となったため、前年同四半期で微減となり、78億25百万円（前年同四半期比0.6％減）となりました。」
増収にもかかわらず、価格競争激化により売上総利益率は18.5％から16.7％へ低下し、売上総利益は前年同期比0.6％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い53億75百万円(前年同四半期比16.0％増)となったものの、売上総利益率は、新型コロナウイルス感染症の影響により、市場環境が悪化した時期に受注した案件が売上高に計上されたこと等から、前年同四半期を若干下回り、17.0％（前年同四半期は17.3％）となりました。」
売上総利益は16.0％増加したが、市場環境悪化時に受注した案件の計上等により売上総利益率は前年同期の17.3％から17.0％へ低下した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の増加に伴い30億57百万円(前年同四半期比3.0％増)となったものの、売上総利益率は、新型コロナウイルス感染症の影響により経済活動が制限され、市場環境が悪化した時期に受注した案件が売上高に計上されたため、前年同四半期を下回り、17.6％（前年同四半期は18.6％）となりました。」
売上高・売上総利益は増加したが、市場環境悪化時に受注した案件の計上により売上総利益率は18.6％から17.6％へ低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上総利益率が18.5％（前連結会計年度は20.4％）となったこと等により、115億82百万円（前連結会計年度比18.1％減）となりました。」
収益性重視の受注により過去最高だった売上総利益率20.4％から18.5％へ低下し、売上総利益も18.1％減となった。 - FY2022-Q3売上総利益率の前四半期比改善も前年同期比では低下有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の大幅な減少及び前年同四半期に比べ、収益性の低い案件が増加したこと等により、78億72百万円(前年同四半期比29.5％減)となり、売上総利益率は18.5％（前年同四半期は20.7％）となりました。」
売上総利益率は前年同期の20.7％から18.5％へ低下した一方、前四半期累計の17.3％からは改善した。収益性の低い案件増加により売上総利益は前年同期比29.5％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の減少及び前年同四半期に比べ、収益性の低い案件が増加したこと等により、46億36百万円(前年同四半期比40.4％減)となり、売上総利益率は、17.3％（前年同四半期は21.2％）となりました。」
前四半期の売上総利益率18.6％から17.3％へ低下し、前年同期比でも21.2％から低下した。売上総利益は40.4％減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益は、売上高の減少及び収益性の低い案件が増加したこと等により、29億68百万円(前年同四半期比29.5％減)となり、売上総利益率は、18.6％（前年同四半期は20.8％）となりました。」
収益性重視の受注により前回は売上総利益率20.8％であったが、当第1四半期は収益性の低い案件の増加等により18.6％へ低下し、売上総利益も29.5％減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益率は、コロナ禍以前の市場環境において、収益性重視で受注していた案件の多くが完工した結果、過去最高の20.4％（前連結会計年度は18.9％）となりました。」
収益性重視の受注活動を背景に、売上総利益率は18.9％から過去最高の20.4％へ上昇した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は、収益性を重視した事業活動を行った結果、売上総利益率が20.7％（前年同四半期は18.9％）となったものの、減収に伴い111億62百万円(前年同四半期比2.0％減)となりました。」
売上高が前年同期比10.4％減となるなか、収益性を重視した事業活動により売上総利益率は前年同期の18.9％から20.7％へ改善した。ただし売上総利益は2.0％減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は、収益性を重視した事業活動を行った結果、売上総利益率が21.2％（前年同四半期は19.1％）となったこと等により、77億82百万円(前年同四半期比10.8％増)となりました。」
第1四半期の売上総利益率20.8％からさらに21.2％へ上昇し、前年同期比でも19.1％から改善した。売上総利益は前年同期比10.8％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、収益性を重視した事業活動を行った結果、売上総利益率が20.8％（前年同四半期は19.4％）となったこと等により、42億10百万円(前年同四半期比0.4％増)となりました。」
減収下でも売上総利益率は前年同期の19.4％から20.8％へ上昇し、売上総利益は前年同期比0.4％増となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は、収益性を重視した事業活動に取り組んだ結果、収益性は改善し、売上総利益率が18.9％（前連結会計年度は17.1％）となったこと等により、154億６百万円（前連結会計年度比8.8％増）となりました。」
収益性重視の事業活動により、売上総利益率は17.1％から18.9％へ改善し、売上総利益も8.8％増加した。 - FY2020-Q3売上総利益率18.9％へ改善継続有価証券報告書
「売上総利益は、収益性重視の受注活動を行った結果、収益性は改善し、売上総利益率が18.9％（前年同四半期は16.5％）となったこと等により、113億88百万円（前年同四半期比13.3％増）となりました。」
売上高が前年同期比0.9％減となる一方、収益性重視の受注活動により売上総利益は13.3％増、売上総利益率は前年同期の16.5％から18.9％へ改善した。 - FY2020-Q2売上総利益率19.1％へ改善継続有価証券報告書
「売上総利益は、収益性重視の受注活動を行った結果、収益性は改善し、売上総利益率は19.1％（前年同四半期は17.6％）となったものの、減収に伴い70億21百万円（前年同四半期比2.8％減）となりました。」
減収により売上総利益は前年同期比2.8％減となった一方、収益性重視の受注活動により売上総利益率は前年同期の17.6％から19.1％へ改善した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「売上総利益は、減収に伴い41億93百万円（前年同四半期比9.6％減）となったものの、収益性は維持したことから、売上総利益率は19.4％（前年同四半期は19.2％）となりました。」
減収により売上総利益は減少した一方、売上総利益率は前年同期の19.2％から19.4％へ上昇し、収益性を維持したと説明している。