活力ある組織の構築と高収益企業を支える人材育成
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度よりすべての基幹人材を専門職等級へと一本化しました。また、マネジメント業務を等級から分離する「組織長ライセンス制」を導入し、年齢や勤続年数によらない、適所適材の機動的な配置とそれに応じた適正な処遇を実現しております。」
人材育成・人材活用について、2026年度から基幹人材を専門職等級へ一本化し、組織長ライセンス制を導入する人事制度へ進展した。 - 2026-05-22前進株主総会
「当期にエンジニアの専門性の評価を主軸とした人事制度の改定を行い、運用を開始しました。」
専門性評価を主軸とする人事制度の改定・運用開始を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「サステナブル経営の実現に向け、「人的資本投資」ではエンジニアの持つ専門性を適切に評価し、社員一人ひとりの挑戦・成長が当社の技術基盤と組織力強化となる仕組みを整備しています。」
エンジニアの専門性評価、社員の挑戦・成長を技術基盤・組織力強化につなげる人的資本投資の仕組み整備を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年４月に事業の創出・推進に貢献する人材の早期成長を促進し、また重点的な育成を可能とする人事制度に刷新して専門職等級を軸とする等級体系を構築しました。」
人的資本投資について、専門職等級を軸とする人事制度を2025年4月に刷新し、専門職の戦略的育成・早期登用、若手の高度職務への挑戦を可能とする仕組みを整備した。生成AI活用研修、データサイエンスワークショップ、AI活用研修も開講し、研修時間117.8時間、研修費用433千円、DX人材育成研修受講者累計582名などの指標を開示している。 - FY2025-H1人的資本投資対象の具体化有価証券報告書
「また、サステナブル経営の実現に向けた「人的資本投資」では、人材を人財として捉え、外部人材の登用・活用による当社事業戦略の推進、専門職人材の育成・リスキル、シニア人材の活用を進めております。」
人的資本投資について、従来のDX人材育成や働き方の施策に加え、外部人材、専門職人材、シニア人材を対象とする取り組みを具体的に示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、人材育成の面では、開発現場における最新の技術知見を活かすために、「人材開発センター」を開発部門に設置して、チャレンジし続ける人材育成および事業や技術トレンドの変化に応じたリスキリングに取り組んでいます。」
DX人材育成・リスキリングについて、開発部門に「人材開発センター」を設置し、最新技術知見を活用した育成を進める体制を整備した。2026中期経営計画ではAI関連研修の強化も掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「さらに「サステナブル経営の推進」では、人的投資として「ＤＸ人材の育成」「新しい働き方の推進」「多様な人材の交流促進」に取り組んでおり、社員一人ひとりが輝き、持続的に成長し、活躍することのできる環境・風土を醸成しています。」
DX人材の育成、新しい働き方、多様な人材の交流促進を人的投資として継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「人材育成の面では、デジタル庁が推進するガバメントクラウドに採択されているアマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社の「AWS Japan Certification Award 2022」において、当社の積極的な社員教育や認定資格取得状況が評価され、「Rising Star of the Year」を受賞するなど、育成施策に着実に取り組んでいます。」
社員教育・認定資格取得の取り組みについて、AWS Japan Certification Award 2022で「Rising Star of the Year」を受賞したという外部評価の実績が示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、人的投資として「人材の育成」「新しい働き方の推進」「多様な人材の交流促進」に引き続き取り組むことにより、社員一人ひとりが輝き、持続的に成長し、活躍することのできる環境・風土を醸成し、サステナブルな経営を推進してまいります。」
人材育成、新しい働き方、多様な人材の交流促進という人的投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＤＸ人材育成を目的としたテクニカル人材育成体系を構築し、ＤＸリテラシーの向上を図るとともに、集中教育によるＤＸ人材の育成に取り組んでいます。ＤＸ人材の役割を分類し、それぞれに必要なタスクを定め、スキルアップ、リスキルに必要となる具体的な研修メニューを充実させるとともに、毎年１回、ＩＴ人材育成指標である「iCD（ｉコンピテンシ ディクショナリ）」を活用して育成効果を可視化しています。」
DX人材育成体系、役割別研修、リスキル、iCDによる年1回の効果可視化を整備した。2022年度は一人当たり研修時間113.6時間、DX人材育成研修受講者累計382名などの指標も開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「人的資本の面では、2016年よりＩＴ人材育成の指標として導入活用している「ｉＣＤ（ｉコンピテンシ ディクショナリ）」についての取り組みと成果が評価され、2022年４月に「ｉＣＤ活用企業認証制度※」のＧｏｌｄ（シングルスター）に認証されるなど、人材育成施策に着実に取り組んでまいりました。」
iCDを活用したIT人材育成と、2022年4月のGold認証を含む成果を引き続き記載している。Gold認証自体は前年度に記載済みで、新たな認証段階は示されていない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、自治体のＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）人材育成の支援として、自治体職員のＤＸスキル向上のための教育支援を開始しました。」
人材育成の取り組みについて、自治体職員のDXスキル向上を目的とする教育支援を開始した。社内の人材育成・タレントマネジメントに加え、自治体DX人材の育成支援へ具体的な活動範囲が広がっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、Ｇｏｌｄ（シングルスター）に認定された「ｉＣＤ（ｉコンピテンシ ディクショナリ）」などのＩＴ人材育成指標を活用し、人材育成・タレントマネジメントを推進します。社員一人ひとりが輝き、持続的に成長し、活躍することのできる環境・風土の醸成を継続して推進し、「アイネスウェルビーイング」を実現することにより、サスティナブル経営を推進してまいります。」
Gold認定のiCDなどの人材育成指標を活用し、タレントマネジメントとアイネスウェルビーイングの実現を進める方針を具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社におきましては、引き続き対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避するとともに、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました。」
テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保、サテライトオフィス整備によるニューノーマル対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避するとともに、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました。」
テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保、サテライトオフィス整備による勤務体制を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました」
従来のテレワーク等に加えてサテライトオフィスの整備を進め、ニューノーマルに対応する組織・勤務体制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社におきましては、国内での感染拡大以降、対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避する体制を整えると同時に、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保など、ニューノーマル時代に対応した体制の構築に注力してまいりました。」
テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保など、感染拡大下での働き方・組織体制への対応を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社におきましては、国内での感染拡大以降、対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避する体制を整えると同時に、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保など、ニューノーマル時代に対応した体制の構築に注力してまいりました。」
感染リスク回避とニューノーマル対応のため、テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、職場のソーシャルディスタンス確保を進めている。組織・働き方への対応方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「仕事に厳しく、人に優しい職場づくり」に向け、社内のコミュニケーションを活性化し、活力ある組織体制を構築いたします。さらに、技術開発、プロジェクト管理、組織マネジメント、国際化などの面で、高収益企業を支える幅広い人材の育成を進めます。」
社内コミュニケーションの活性化、活力ある組織づくり、技術開発・プロジェクト管理・組織マネジメント・国際化の人材育成を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「そして、３社の事業部門を中心に具体的な商談での協業や人材交流の検討を開始いたしました。」
MRI社および三菱総研DCSとの提携に基づき、社外との人材交流を具体的に検討する段階に進んだ。 - FY2018前進有価証券報告書
「テレワークやオフィスのフリーアドレス化の推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを強化しました。」
従来の働き方改革推進に加え、オフィスのフリーアドレス化を具体的に掲げ、テレワーク等の取り組みを強化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度より「働き方改革推進本部」を発足し、ダイバーシティやテレワーク推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを開始しました。」
働き方改革推進本部を通じたダイバーシティ、テレワーク、人材確保・育成、生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期より「働き方改革推進本部」を発足し、ダイバーシティやテレワーク推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを開始しました。」
働き方改革推進本部を通じ、ダイバーシティやテレワーク推進を含む人材確保・育成および生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、新たに「働き方改革推進本部」を発足し、優秀な人材の確保・育成と、生産性の向上のための取り組みに着手しました。」
優秀な人材の確保・育成および生産性向上を担う「働き方改革推進本部」を新設し、取り組みに着手した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「仕事に厳しく、人に優しい職場づくり」に向け、社内のコミュニケーションを活性化し、活力ある組織体制を構築いたします。さらに、技術、プロジェクト管理、マネジメント、国際化などの面で、高収益企業を支える幅広い人材の育成を進めます。」
社内コミュニケーションの活性化、活力ある組織づくり、技術・プロジェクト管理・マネジメント・国際化の人材育成を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、技術、プロジェクト管理、マネジメント、国際化などの面で、高収益企業を支える幅広い人材の育成を図ってまいります。」
社内コミュニケーションの活発化による組織体制の構築と、技術・プロジェクト管理・マネジメント・国際化の人材育成を掲げている。