「全体最適」による生産性向上と業務プロセスの可視化
FY2017に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「本施策の導入および社内ワークショップの実施等に伴い、生成ＡＩの全社月間利用回数は、導入前の11,695回から義務化後には91,204回へと約7.8倍に飛躍的な拡大を見せております。」
生産性向上と業務プロセス変革について、全社員の共通業務での生成AI利用を義務化し、全社月間利用回数が11,695回から91,204回へ約7.8倍に増加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「生成ＡＩ活用プロジェクトを通じて全社での生産性向上や品質向上にも取り組んでいます。」
生成AI活用プロジェクトを通じた全社的な生産性向上・品質向上の取り組みを継続している。新たな完了・数値成果は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＡＩによる品質向上では、ＡＩによる品質分析・進捗課題抽出、コード生成機能を活用したプログラムバグ修正支援・テスト支援などにより、品質向上と生産性向上を図り、品質・顧客を最重視して取り組んでまいります。」
生産性向上・業務プロセス可視化の施策について、AIによる品質分析・進捗課題抽出、コード生成を用いたバグ修正・テスト支援という具体的な開発環境の活用へ進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、当社は本年５月、東京駅至近に全社営業の発信地として位置付けた「八重洲オフィス」を開設し、本年９月には、新たに水天宮前にオフィスビルを取得しました。同オフィスビルにはアイネスグループ各社の本部・本社機能を集約し、グループ経営の意思決定迅速化、生産性向上、コミュニケーション強化を図り、経営基盤強化と企業価値の向上を目指してまいります。」
働き方・生産性向上に関して、八重洲オフィスの開設と水天宮前のオフィスビル取得を実施し、グループ各社の本部・本社機能を集約して意思決定の迅速化、生産性向上、コミュニケーション強化を図る段階へ進んだ。 - FY2023再掲有価証券報告書
「業務やライフスタイルに合わせて、成果を重視した最適な時間帯で働くことのできる「スーパーフレックス制度」、オフィス、自宅のほか社内・社外サテライトオフィスなど、どこでも働くことができる「テレワーク制度」、バーチャルオフィスなどのツールを活用した誰とでもシームレスなコミュニケーションができる働き方を進めています。」
スーパーフレックス、テレワーク、サテライトオフィス、バーチャルオフィスを組み合わせた新しい働き方を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度において、721百万円の設備投資を実施いたしました。前連結会計年度に引き続きテレワーク環境の充実化を図り、新たに首都圏にサテライトオフィス４ヶ所を開設してその環境整備を行いました。」
テレワーク環境の整備に加え、首都圏にサテライトオフィス4ヶ所を新設し、働き方改革・生産性向上のための設備整備を進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社におきましては、引き続き対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避するとともに、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました。」
テレワーク等の勤務体制、オンライン会議、サテライトオフィス整備を継続し、業務継続と生産性を支える体制を維持している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました。」
ニューノーマル対応として、テレワーク等に加えたサテライトオフィス整備を含む勤務体制を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保、サテライトオフィスの整備など、ニューノーマル時代に対応した体制を継続してまいりました」
テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化に加え、サテライトオフィス整備を進め、業務継続と生産性を支える勤務体制を拡張している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社におきましては、国内での感染拡大以降、対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避する体制を整えると同時に、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保など、ニューノーマル時代に対応した体制の構築に注力してまいりました。」
テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化などを通じ、感染拡大下での業務体制・生産性基盤の整備を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社におきましては、国内での感染拡大以降、対面での営業活動の抑制など顧客、取引先、従業員への感染リスクを回避する体制を整えると同時に、社員のテレワークや時差出勤の推進、会議のオンライン化、職場におけるソーシャルディスタンスの確保など、ニューノーマル時代に対応した体制の構築に注力してまいりました。」
働き方改革・生産性向上に関連して、テレワーク、時差出勤、会議のオンライン化、ソーシャルディスタンス確保などの勤務・業務体制を継続して整備している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度において1,163百万円の設備投資を実施いたしました。旧本社の売却及び晴海オフィスへの移転に伴い、新規設備・備品等の調達を、さらに横浜事業所の勤務者が増加することから、同事業所における建物設備の拡充を図りました。またオフィス移転に合わせてテレワーク導入を推進し、社内ネットワークの構築、社員向けのパソコン、スマートフォンなどの社内設備・ITインフラの大幅な拡充などへ投資いたしました。」
働き方改革・生産性向上に関して、テレワーク導入、社内ネットワーク構築、PC・スマートフォン等のITインフラ拡充を実施し、設備投資額は11億63百万円となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2019年４月１日付で、株式会社アイネス総合サービスを設立し、連結子会社としております。」
間接業務の集約・標準化を担う株式会社アイネス総合サービスについて、2019年4月1日付の設立および連結子会社化を再確認している。設立自体は前回までに記載済みで、新たな段階は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年４月１日付で以下のとおり設立いたしました。当社グループにおける管理事務を中心とするコーポレートサービス機能を当該子会社に集約し、業務の標準化と専門性の高い管理事務サービスの提供及び業務支援を目的として設立いたしました。」
間接業務のシェアード化・業務効率化の方針について、コーポレートサービス機能を集約する100％子会社を2019年4月1日に設立する具体的な段階へ進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「働き方改革を推進することにより、個々の生産性を向上させるとともに、事業全体の最適化（「全体最適」）をめざして高収益体質を確立します。具体的には、業務プロセスの改善、プロジェクトの「視える化」により、業務の効率化と経営判断の迅速化を図ります。さらに、間接業務のシェアード化等により経費の削減も推進します。」
「全体最適」、働き方改革、業務プロセス改善、プロジェクトの可視化に加え、間接業務のシェアード化による経費削減を手段として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度より「働き方改革推進本部」を発足し、ダイバーシティやテレワーク推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを開始しました。」
働き方改革推進本部を通じ、ダイバーシティやテレワーク推進などによる働き方の転換、生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当期より「働き方改革推進本部」を発足し、ダイバーシティやテレワーク推進など、時代の流れに適合した働き方への転換を図り、優秀な人材の確保・育成と、生産性向上のための様々な取り組みを開始しました。」
前期に掲げた働き方改革・生産性向上について、働き方改革推進本部を通じたダイバーシティやテレワーク推進などの取り組みを継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、新たに「働き方改革推進本部」を発足し、優秀な人材の確保・育成と、生産性の向上のための取り組みに着手しました。」
働き方改革を推進する専管組織を新設し、生産性向上に向けた取り組みに着手した。前期に掲げた「全体最適」や生産性向上の施策が、組織設置という具体的な段階に進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「高収益体質を確立するためには生産性の向上が欠かせません。当社グループでは働き方改革を推進し、「全体最適」の観点から生産性を向上させます。また、業務プロセスの改善とプロジェクトの「視える化」をさらに推進し、業務の効率化と経営判断の迅速化に取り組み、高収益体質への転換を促進します。」
働き方改革、「全体最適」、業務プロセス改善、プロジェクトの可視化を組み合わせ、業務効率化と経営判断の迅速化を通じて生産性を高める施策を初めて独立した課題として示している。