Komori
乃村工藝社(9716)・目標再定義

「プロスペリティ・パートナー」への進化と「ナンバーワンの価値の連鎖」

FY2017-Q1に初出。41回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載は2026-10-08。

41記載
11年にわたる
7うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 82026
同じテーマの他社
プロスペリティ・パートナーへの進化による顧客価値向上1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-08再掲決算

    「当社グループは、2026年度を初年度とする中期経営計画(2026年度~2028年度)のもと、2028年度にありたい姿として掲げる「空間創造のあらゆるシーンを担う乃村工藝社グループ -ディスプレイ業の枠を超え、オンリーワンの企業集団へ-」の実現に向け、“3つの変化”(※)を柱とする事業戦略、その実行を支える基盤戦略、将来を見据えた海外戦略にもとづく各種取り組みを進めてまいりました。」

    新中期経営計画、“3つの変化”を柱とする事業戦略、基盤戦略および海外戦略の実行継続を示している。新たな計画変更はない。
  2. FY2027-H1再定義有価証券報告書

    「以上のような状況のもと、当社グループは、2026年度を初年度とする中期経営計画(2026年度~2028年度)のもと、2028年度にありたい姿として掲げる「空間創造のあらゆるシーンを担う乃村工藝社グループ -ディスプレイ業の枠を超え、オンリーワンの企業集団へ-」の実現に向け、“3つの変化”(※)を柱とする事業戦略、その実行を支える基盤戦略、将来を見据えた海外戦略にもとづく各種取り組みを進めてまいりました。」

    2023~2025年度の中期経営方針から、2026~2028年度の新中期経営計画へ移行した。2028年度のありたい姿を「ディスプレイ業の枠を超え、オンリーワンの企業集団へ」とし、事業・基盤・海外の3戦略で実現を目指す構成に更新されている。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「以上のような状況のもと、当社グループは中期経営方針の最終年度となる2025年度において、事業領域の拡大や人財育成、業務推進手法の再考等、同方針にもとづいて抽出された各種施策を着実に成果へと結実させることを目指すとともに、業績の向上に向けた取り組みを進めてまいりました。」

    中期経営方針が最終年度となる2025年度に入り、事業領域の拡大、人財育成、業務推進手法の再考などの施策を成果へ結び付ける方針を引き続き示している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「以上のような事業環境において当社グループは、中期経営方針(2023年度~2025年度)において掲げた「企業価値の向上」と、その起点となる「クリエイティビティの醸成」を図る取り組みを進め、持続的な企業成長を実現するための組織パフォーマンスを向上させることを目指しております。中期経営方針の2年目となる2024年度においては、事業上の課題として特に重要だと捉えている「生産性の向上・利益構造の改善」や「競争力のある人財育成・確保」などを重点方針として掲げて注力しております。」

    2023~2025年度の中期経営方針、企業価値向上とクリエイティビティ醸成の方針を継続し、2年目の重点方針として生産性・利益構造と競争力のある人財に注力している。
  5. FY2025-Q1再定義有価証券報告書

    「以上のような事業環境において当社グループは、中期経営方針(2023年度~2025年度)において掲げた「企業価値の向上」と、その起点となる「クリエイティビティの醸成」を図る取り組みを進め、持続的な企業成長を実現するための組織パフォーマンスを向上させることを目指しております。中期経営方針の2年目となる2024年度においては、事業上の課題として特に重要だと捉えている「生産性の向上・利益構造の改善」や「競争力のある人財育成・確保」などを重点方針として掲げて注力しております。」

    新ビジョンと企業価値向上・クリエイティビティ醸成の方針は継続しているが、中期経営方針2年目の重点方針として、生産性・利益構造と競争力のある人財に焦点が具体化されている。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営方針(2023~2025年度)の初年度として、「一人ひとりの『クリエイティビティ』を起点に空間のあらゆる可能性を切り拓く」という新ビジョンの実現に向け、「企業価値」の向上と、その起点となる「クリエイティビティ」の醸成を図る取り組みを進めてまいりました。」

    2023~2025年度の中期経営方針の初年度として、新ビジョン、企業価値向上、クリエイティビティ醸成への取り組みを継続している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営方針(2023~2025年度)の初年度として、「一人ひとりの『クリエイティビティ』を起点に空間のあらゆる可能性を切り拓く」という新ビジョンの実現に向け、「企業価値」の向上と、その起点となる「クリエイティビティ」の醸成を図る取り組みを進めてまいりました。」

    2023~2025年度の中期経営方針の初年度として、新ビジョン、企業価値向上、クリエイティビティ醸成への取り組みを継続している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営方針(2023~2025年度)の初年度として、「一人ひとりの『クリエイティビティ』を起点に空間のあらゆる可能性を切り拓く」という新ビジョンの実現に向け、「企業価値」の向上と、その起点となる「クリエイティビティ」の醸成を図る取り組みを進めてまいりました。」

    2023~2025年度の中期経営方針の初年度として、新ビジョン、企業価値向上、クリエイティビティ醸成への取り組みを引き続き進めている。
  9. FY2023再定義有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社グループは空間の未知の可能性に挑み、これからも人々に「歓びと感動」を届け続ける企業であるための指針となる新しいビジョン・中期経営方針(2023~2025年度)を策定いたしました。「一人ひとりの『クリエイティビティ』を起点に空間のあらゆる可能性を切り拓く」という新ビジョンのもと、2024年2月期は新中期経営方針の初年度として、企業価値の向上に資する3つのテーマと、それらを成し遂げるための『クリエイティビティ』を醸成する4つのテーマに取り組んでまいります。」

    従来の「プロスペリティ・パートナー」から、新ビジョン「一人ひとりの『クリエイティビティ』を起点に空間のあらゆる可能性を切り拓く」と、2023~2025年度の中期経営方針へ枠組みが更新された。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画(2020年度~2022年度)の最終年度として「社会から選ばれるノムラへ」というテーマに向け、働き方改革等により事業の効率性・生産性向上を推進する「人財・企業文化の戦略」、持続的成長と企業価値向上を支える経営基盤の構築に取り組む「制度・仕組みの戦略」、既存の事業領域に加えて新たな価値提供を目指す「事業の戦略」という3つの戦略を実行してまいりました。」

    2020年度~2022年度の中期経営計画の最終年度として、「社会から選ばれるノムラへ」と3つの戦略を引き続き実行している。新たな計画や目標水準の変更は記載されていない。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画(2020年度~2022年度)の最終年度として「社会から選ばれるノムラへ」というテーマに向け、働き方改革等により事業の効率性・生産性向上を推進する「人財・企業文化の戦略」、持続的成長と企業価値向上を支える経営基盤の構築に取り組む「制度・仕組みの戦略」、既存の事業領域に加えて新たな価値提供を目指す「事業の戦略」という3つの戦略を実行してまいりました。」

    中期経営計画の最終年度、「社会から選ばれるノムラへ」というテーマ、3つの戦略を引き続き掲げており、重要な方針変更は記載されていない。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画(2020年度~2022年度)の最終年度として、「社会から選ばれるノムラへ」というテーマに向けて、働き方改革や次世代に向けた人財の確保と育成、健康経営の実現により事業の効率性・生産性向上を推進する「人財・企業文化の戦略」、プライム市場に相応しい上場企業として持続的成長と企業価値向上を支える経営基盤の構築に取り組む「制度・仕組みの戦略」、お客様との共創・協業やデジタル領域の強化など既存の事業領域に加えて新たな価値提供を目指す「事業の戦略」、以上3つの戦略を実行してまいりました。」

    2020年度~2022年度の中期経営計画の最終年度において、「社会から選ばれるノムラへ」と3つの戦略を引き続き実行している。新たな計画期間や目標水準への変更は記載されていない。
  13. FY2022再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画のテーマ「社会から選ばれるノムラへ」に向けて、空間創造を通して新たな提供価値を創出し、ウィズ/アフターコロナという環境におきましても、歓びと感動にあふれた持続可能な、より良い社会の実現に貢献するべく、事業活動を続けてまいりました。」

    「社会から選ばれるノムラへ」をテーマに、空間創造を通じた新たな提供価値の創出と持続可能な社会への貢献を引き続き掲げている。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画のテーマ「社会から選ばれるノムラへ」に向けて、空間創造を通して当社グループにしかできない新たな提供価値を創出し、ウィズ/アフターコロナという環境におきましても、歓びと感動にあふれた持続可能な、より良い社会の実現に貢献するべく、事業活動を続けてまいりました。」

    中期経営計画のテーマ、独自の新たな提供価値の創出、持続可能な社会への貢献を引き続き掲げている。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画のテーマ「社会から選ばれるノムラへ」に向けて、空間創造を通して当社グループにしかできない新たな提供価値を創出し、ウィズ/アフターコロナという環境におきましても、歓びと感動にあふれた持続可能な、より良い社会の実現に貢献するべく、事業活動を続けてまいりました。」

    中期経営計画のテーマ「社会から選ばれるノムラへ」、空間創造を通じた独自の提供価値創出、持続可能な社会への貢献を引き続き記載している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況において当社グループは、中期経営計画のテーマ「社会から選ばれるノムラへ」に向けて、空間創造を通して当社グループにしかできない新たな提供価値を創出し、ウィズ/アフターコロナという環境におきましても、歓びと感動にあふれた持続可能な、より良い社会の実現に貢献するべく、事業活動を続けて参りました。」

    中期経営計画のテーマ「社会から選ばれるノムラへ」、独自の新たな提供価値の創出、持続可能な社会への貢献を引き続き掲げている。
  17. FY2021再定義有価証券報告書

    「2020-2022 社会から選ばれるノムラへ 空間創造を通して「ノムラにしかできない」新たな提供価値を創出し、「歓びと感動」にあふれた持続可能な、より良い社会の実現に貢献してまいります。」

    2020~2022年の段階が、従来の「Prosperity Partner」の実現から「社会から選ばれるノムラ」へと表現され、ノムラ固有の提供価値と持続可能な社会への貢献が前面に出ている。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは2022年に向けて「NOMURA長期ビジョンN22」を掲げ、「プロスペリティ・パートナー」への進化を追求することとし、当社グループの多彩な商品・サービスを総合的に提供することで、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    N22、「プロスペリティ・パートナー」への進化、多彩な商品・サービスの総合提供による顧客価値向上を引き続き記載している。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは2022年に向けて「NOMURA長期ビジョンN22」を掲げ、「プロスペリティ・パートナー」への進化を追求することとし、当社グループの多彩な商品・サービスを総合的に提供することで、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    新型コロナウイルス感染症拡大下でも、2022年に向けたN22、「プロスペリティ・パートナー」への進化、多彩な商品・サービスの総合提供による顧客価値向上を継続している。
  20. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中におきましても、当社グループは2022年に向けて「NOMURA長期ビジョンN22」を掲げ、「プロスペリティ・パートナー」への進化を追求することとし、当社グループの多彩な商品・サービスを総合的に提供することで、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    新型コロナウイルス感染症拡大下でも、N22、「プロスペリティ・パートナー」への進化、多彩な商品・サービスの総合提供による顧客価値向上を引き続き掲げている。
  21. FY2020再定義有価証券報告書

    「2017-2019 競争の次元を変える 当社グループ全体で蓄積されたノウハウを結び付け、総合的なソリューションを提供してまいります。2020-2022 お客様の真のパートナー“Prosperity Partner”の実現 クライアントと当社グループが相互発展するスパイラルを形成し“Prosperity Partner”を実現します。」

    従来の2017~2019年の「競争の次元を変える」段階から、2020~2022年の「Prosperity Partner」の実現段階へ移行したことを明示している。
  22. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、インバウンド、地域創生、働き方改革等のテーマについて、顧客の開発と深耕、プロジェクト開発を推進してまいりました。」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化と中期経営計画に基づくサービス提供を引き続き記載しており、目標水準や計画の重要な変更は示されていない。
  23. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、インバウンド、地域創生、働き方改革等のテーマについて、顧客の開発と深耕、プロジェクト開発を推進してまいりました。」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化、中期経営計画、新たなニーズを捉えたサービス提供の方針を引き続き記載している。
  24. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、インバウンド、地域創生、働き方改革等のテーマについて、顧客の開発と深耕、プロジェクト開発を推進してまいりました。」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化と中期経営計画は継続している一方、重点テーマとして「働き方改革」が明示され、「観光文化」は今回の記載では明示されていない。顧客の開発・深耕およびプロジェクト開発も引き続き記載されている。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化、中期経営計画、新たなニーズを捉えたサービス提供を引き続き掲げている。具体的な目標水準や計画変更は記載されていない。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化と中期経営計画に基づくサービス提供を引き続き掲げており、目標水準や計画の重要な変更は示されていない。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、少子高齢化・人口減少の影響と消費者の変化を積極的契機ととらえ、インバウンド、観光文化、地域創生等のテーマについて、グローバル企業を含めた顧客の開発と深耕、プロジェクト開発を推進してまいりました。」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化と中期経営計画に基づくサービス提供を引き続き掲げている。目標水準や計画期間の変更は記載されていない。
  28. FY2018再定義有価証券報告書

    「2017-2019 競争の次元を変える 当社グループ全体で蓄積されたノウハウを結び付け、総合的なソリューションを提供してまいります。」

    「プロスペリティ・パートナー」実現に向けた段階が、2017~2019年の「競争の次元を変える」段階として明示され、総合ソリューション提供が手段として示されている。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化と中期経営計画に基づくサービス提供を引き続き掲げており、目標水準や計画の変更は記載されていない。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化、中期経営計画、新たなニーズを捉えたサービス提供を引き続き掲げている。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画に則り、時代の変化の中で生まれる新たなニーズをとらえたサービスの提供を目指すとともに、」

    「プロスペリティ・パートナー」への進化と中期経営計画に基づくサービス提供を引き続き掲げており、目標水準や計画期間の具体的な変更は示されていない。
  32. FY2017再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画(平成27年2月期~平成29年2月期)に則り、「ナンバーワンの価値の連鎖」をテーマに、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    既存の中期経営計画、プロスペリティ・パートナーへの進化、ナンバーワンの価値の連鎖を引き続き掲げている。新たな長期ビジョンや中期計画の具体的施策は別スレッドとして識別した。
  33. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画(平成27年2月期~平成29年2月期)に則り、「ナンバーワンの価値の連鎖」をテーマに、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    中期経営計画、プロスペリティ・パートナーへの進化、「ナンバーワンの価値の連鎖」というテーマを引き続き掲げており、新たな目標水準や計画変更は記載されていない。
  34. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画(平成27年2月期~平成29年2月期)に則り、「ナンバーワンの価値の連鎖」をテーマに、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    前四半期と同じ中期経営計画、目指す姿、テーマを引き続き掲げており、具体的な新規進展や目標水準の変更は記載されていない。
  35. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、エンドユーザーの視点に立ってお客様の事業繁栄を実現する「プロスペリティ・パートナー」への進化の追求に向けて、中期経営計画(平成27年2月期~平成29年2月期)に則り、「ナンバーワンの価値の連鎖」をテーマに、お客様への提供価値の向上を目指してまいりました。」

    中期経営計画の期間と、「プロスペリティ・パートナー」への進化、「ナンバーワンの価値の連鎖」、顧客への提供価値向上が併記されている。
一緒に動いた変遷

「現金・たな卸資産および前受金の増加に伴う財政状態の変化」は、この変遷が動いた39回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

755554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1現金・たな卸資産および前受金の増加に伴う財政状態の変化7回
  3. 2受注高・受注残高の増加5回
  4. 3原油安・中国経済低迷などによる世界経済の不透明感5回
  5. 4複合商業施設・余暇施設等の市場分野の伸長5回
  6. 5大型プロジェクトの引き渡しによる売上寄与5回
  7. 6売上高・各利益の過去最高額更新と3期連続増収4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
乃村工藝社の次の決算発表は2026-10-08の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-08の決算で、「再掲」でした。
「プロスペリティ・パートナー」への進化と「ナンバーワンの価値の連鎖」|乃村工藝社(9716)の変遷 | Komori