優秀な人材の確保・育成と流出
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。106社中27社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「離職率は前期より低下しており、自己都合退職者は1.9％と目標の3.0％程度を達成しております。報酬制度改定および働きやすい環境づくりへの取組みが貢献したものと考えております。」
自己都合離職率は前期の2.2％から1.9％へ低下し、定着施策の実績を示した。 - FY2025対処有価証券報告書
「離職率は前期より低下しており、自己都合退職者は2.2％と目標の3.0％程度を達成しております。」
人材確保・流出リスクへの対応について、自己都合離職率は前期の2.5％から2.2％へ低下した。CHO、人事組織、福利厚生、育児介護支援等の施策を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「最高人事責任者（CHO）のもと、人事関連組織の強化により、経営層と従業員の直接対話の継続に加え、将来を支える人材の確保と育成や福利厚生制度の拡充などの働く環境のさらなる改善のほか、開発体制を支える開発環境および設備拡充等に努めております。」
人材流出・確保リスクへの対応を継続し、開発人員2,675名、自己都合離職率2.5％、単体離職率2.9％を開示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長のため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事組織の強化や「クリエイティブスタジオ」の新設、パートナーシップ制度の導入、福利厚生制度の拡充など職場環境のさらなる改善等を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人材の確保・育成と職場定着への対応として、人事組織の強化、クリエイティブスタジオの新設、パートナーシップ制度、福利厚生拡充を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「最高人事責任者（CHO）のもと、人事関連組織の強化により、経営層と従業員の直接対話の継続に加え、将来を支える人材の確保と育成や福利厚生制度の拡充などの働く環境の再整備のほか、開発体制を支えるオフィス環境等の拡充に努めております。」
人材流出・確保リスクへの対応を、CHO、人事組織、直接対話、採用・育成、福利厚生および開発環境の拡充へ具体化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「対応策として、当社は、最高人事責任者（CHO）を設置し、人事関連組織の整備により、経営層と従業員との意思疎通が直結する体制を構築することに加え、優秀な人材を採用し、育成、確保に努めるほか、時短勤務制度、有休取得推進制度の促進や事業所内保育所の設置などにより働きやすい環境作りに努めております。」
人材の流出・確保リスクへの対応を、CHO設置、人事組織整備、採用・育成、時短勤務・有休取得促進等へ拡充した。 - FY2020対処有価証券報告書
「このため、部長研修、管理職候補者研修や新人研修などの階層別研修を充実させるとともに、環境の変化に対応した人事制度や適材適所の配置等により士気の高揚や潜在能力が顕在化できるよう努めております。」
優秀な人材の確保・流出リスクへの対応として、階層別研修、人事制度および適材適所の配置を継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「このため、部長研修、管理職候補者研修や新人研修などの階層別研修を充実させるとともに、環境の変化に対応した人事制度や適材適所の配置等により士気の高揚や潜在能力が顕在化できるよう努めております。」
人材流出・確保リスクへの対応として、階層別研修、人事制度、適材適所の配置、多様な人材の活用を具体的な施策として開示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ゲーム業界は相対的に従業員の流動性が高く、優秀な人材が多数退職したり、競合他社等に流出した場合は、事業活動に支障を来たす恐れがあります。」
人材の採用・育成・確保を進める一方、業界特有の人材流動性と競合他社への流出をリスクとしている。