多様な人材の活用とダイバーシティー推進
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、当社は、2026年3月末時点で37の国や地域の外国籍従業員が在籍しており、一時帰国のための特別休暇制度や日本語教育等の支援体制の充実に努めております。」
外国籍従業員の出身国・地域数は37となり、特別休暇や日本語教育等の支援体制を継続・拡充した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2025年3月期末の当社における外国籍従業員の出身国数は36カ国となっており、一時帰国のための特別休暇制度や日本語教育等の施策を導入しております。」
外国籍従業員の出身国数は36カ国となり、特別休暇制度や日本語教育などの受入れ・定着施策を導入した。 - FY2024前進有価証券報告書
「外国籍従業員の比率および出身国数はいずれも上昇傾向にあります。今後も、従業員の国際的な多様性のための外国人の積極採用、登用および定着に尽力してまいります。」
外国人の積極採用・登用・定着を継続し、出身国数は35、従業員に占める外国人比率は6.8％となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「人事組織の強化や「クリエイティブスタジオ」の新設、パートナーシップ制度の導入、福利厚生制度の拡充など職場環境のさらなる改善等を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
多様な人材の活用・包摂的な職場環境に関する施策として、パートナーシップ制度の導入と福利厚生制度の拡充を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、女性管理職は29名（管理職に占める割合は11.6％）、外国人管理職は3名（管理職に占める割合は1.2％）、中途採用者の管理職は140名（管理職に占める割合は56.0％）となっております。」
女性、外国人、中途採用者の管理職登用実績を人数・比率で示した。また、性的指向や性自認にかかわらず福利厚生制度を平等に扱うため、2023年4月1日付でパートナーシップ制度を導入した。 - FY2022前進有価証券報告書
「女性管理職は35名（管理職に占める割合は12.5％）、外国人管理職は7名（管理職に占める割合は2.5％）、中途採用者の管理職は157名（管理職に占める割合は55.9％）となっております。」
多様な人材活用について、女性、外国人、中途採用者の管理職登用を人数・比率で具体的に記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「女性管理職は2021年3月期末において27名（管理職に占める割合10.3％）となっており、またグローバルな人材の確保により、外国人は192名（従業員に占める割合6.8％）となっております。」
女性管理職27名・10.3％、外国人192名・6.8％という多様な人材活用の実績を示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社はダイバーシティ・マネジメントの観点から多様な人材の活用に取り組んでおり、性別、国籍、年齢などに関係なく採用、評価を行っております。」
性別・国籍・年齢にかかわらない採用・評価と多様な人材の活用方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社はダイバーシティ・マネジメントの観点から多様な人材の活用に取り組んでおり、性別、国籍、年齢などに関係なく採用、評価を行っております。」
性別、国籍、年齢にかかわらない採用・評価方針を継続している。女性管理職24名・9.5％、外国人124名・4.9％の実績も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社はダイバーシティ・マネジメントの観点から多様な人材の活用に取り組んでおり、性別、国籍、年齢などに関係なく、採用、評価を行っております。」
性別・国籍・年齢にかかわらない採用・評価方針を再確認している。女性管理職25名、外国人105名の実績も記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社はダイバーシティー・マネジメントの観点から多様な人材の活用に取り組んでおり、性別、国籍、年齢などに関係なく、採用、評価を行っております。このため、女性社員の幹部登用にも努めており、女性管理職は平成29年３月期末において、執行役員２名を含め25名（当社管理職に占める割合10.5％）となっており、またグローバルな人材の確保により、外国人は96名（当社従業員に占める割合4.4％）となっております。」
多様な人材の採用・評価方針に加え、女性管理職25名、外国人96名という実績を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は多様な人材の活用に取り組んでおり、性別、年齢、国籍などに関係なく採用、評価、昇進等によるダイバーシティーを推進しております。」
性別、年齢、国籍にかかわらない採用・評価・昇進を方針としている。