ESGを勘案した経営戦略と企業価値向上
FY2019に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-06-19。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- 2026-06-19再掲ガバナンス
「政策保有株式については、保有目的および合理性について中⾧期的な観点から総合的に勘案のうえ、取締役会において資本コストに見合うリターンやリスクを定期的に精査、検証する。」
政策保有株式の全売却後も、保有目的・合理性の検証、削減・売却基準および議決権行使方針を再確認した。 - FY2026前進有価証券報告書
「日本国内における電力使用量の約30％を同エネルギーにより賄っております。」
再生可能エネルギー由来のCO2フリー電力の利用割合は前期の約27％から約30％へ上昇した。 - FY2025前進有価証券報告書
「日本国内における当社電力使用量のうち同エネルギーにより約27％が賄われております。」
ESG・環境面では、再生可能エネルギー由来のCO2フリー電力による国内電力使用量の割合を約27％と開示した。万博協賛、子ども支援、災害・難民支援も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年3月期において、こどもの未来応援基金をはじめとし青少年の健全な育成に取り組んでおられる団体への寄付を継続いたしました。また、今年1月に甚大な被害をもたらした令和6年能登半島地震の被災者・被災地への義援金支援を行うとともに、引き続きウクライナ難民支援のため国連難民高等弁務官事務所に支援金を付託しております。」
ESG・SDGsの社会面で、子ども支援、能登半島地震への1億2,000万円、ウクライナ難民への2,000万円の支援を実施した。環境面では国内電力使用量の約21％を再生可能エネルギー由来電力で賄っている。 - FY2023前進有価証券報告書
「これにより、日本国内における電力使用量のうち同エネルギーにより約27％が賄われております。」
ESG・SDGsの取組みを、青少年支援・ウクライナ難民支援・トルコ・シリア大地震支援に加え、再生可能エネルギー由来のCO2フリー電力導入へ拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年3月期におきましては、子供の未来応援基金をはじめとし青少年の健全な育成に取り組んでおられる3団体に合計1億円の寄付を行い、また近時、世界の耳目を集めておりますウクライナ難民支援においても国連難民高等弁務官事務所に1億円の支援金を付託いたしました。」
ESG・SDGsの社会面で、青少年支援3団体への合計1億円寄付と、ウクライナ難民支援への1億円拠出を実施した。環境面では再生可能エネルギー由来のCO2フリー電力導入も進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「そうした観点からSDGsが掲げる持続可能な社会づくりの目標を踏まえ、以下のESGへの取組みを推進し、ステークホルダーの皆様との信頼関係を構築しながら、持続的な成長を図ってまいります。」
ESG方針をSDGsと結び付け、気候変動・資源削減、人権・差別禁止・子ども支援、透明性・任意委員会によるガバナンス強化へと具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、良き企業市民として社会的責任を果すためESGの観点から環境（LED照明への切り替えによるCO₂排出の抑制、取扱説明書などの電子化による紙資源の削減等）、社会（子供達を対象にした出前授業、当社のゲームやｅスポーツ事業を活用した地方創生等）および統治（社外取締役比率の向上、女性、外国人を活用したダイバーシティの推進、指名・報酬委員会の設置等）を勘案した経営戦略を推進しており、ステークホルダーの皆様（株主、投資家、顧客、取引先、債権者、従業員、地域社会等）との信頼を構築することにより企業価値の向上に努めております。」
ESGの取組みに、ゲーム・eスポーツを活用した地方創生、ダイバーシティおよびSDGsとの関係を加え、経営戦略との結び付きを具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「他方、大阪府警察のサイバー犯罪防止啓発のイメージキャラクターに「モンスターハンター」シリーズが採用され、若年層の注目を集めるなど、ESG推進の一環として社会貢献活動に取り組んでまいりました。」
ESGの社会面の取組みとして、モンスターハンターシリーズを大阪府警察のサイバー犯罪防止啓発に活用する具体的な社会貢献活動を実施した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、良き企業市民として社会的責任を果すためESGの観点から環境（LED照明への切り替えによるCO₂排出の抑制、取扱説明書などの電子化による紙資源の削減等）、社会（子供達を対象にした出前授業、当社のゲームを活用した地方創生等）および統治（社外取締役比率の向上、指名・報酬委員会の設置等）を勘案した経営戦略を推進しており、ステークホルダーの皆様…との信頼を構築することにより企業価値の向上に努めております。」
環境、社会、ガバナンスの各側面を経営戦略に組み込むESGの取組みを、環境負荷低減、社会貢献、社外取締役比率向上や委員会設置などの施策とともに初めて体系的に示した。