人材投資戦略・CHO設置と処遇改善
FY2022に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-07-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社正社員に対し、平均基本年収の継続向上（2022年3月期比で38.2％増額）、業績連動性を高めた賞与制度および従業員向け株式報酬制度の運用、新卒初任給の引き上げ等の施策を実施し、採用力強化による優秀な人材の確保と従業員の意欲向上に努めております。」
平均基本年収を2022年3月期比38.2％増額し、賞与・株式報酬、新卒初任給引上げを含む人材投資を継続した。開発職は3,011名となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「そのため、当社グループは毎年100名以上の開発人員の増員を推し進めるとともに、2022年から当社正社員に対し、平均基本年収の30％増額、業績連動性を高めた賞与制度の導入、従業員向け株式報酬制度の導入等の施策を実施するなど、人材の採用力強化と定着を図っております。この結果、2025年3月期末における開発人員数は2,846名となっております。」
毎年100名以上の増員、平均基本年収30％増額、賞与・株式報酬制度を継続し、開発人員は2,846名となった。加えて、将来の人材確保と開発体制拡充のため90億円の自社オフィス建設用地を取得した。 - FY2024前進有価証券報告書
「最高人事責任者（CHO）を新設し、人事関連組織の再編や職場環境のさらなる改善等を実施しました。加えて、報酬制度の改定により、当社正社員の平均基本年収を30％増額するとともに、自己株式400万株を原資として、当社の国内すべての正社員に株式報酬制度を導入するなどの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
CHO新設、人事組織再編、平均基本年収30％増額、国内正社員向け株式報酬制度導入に続き、初任給月額30万円への引上げや特別一時金支給計画を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長のため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事組織の強化や「クリエイティブスタジオ」の新設、パートナーシップ制度の導入、福利厚生制度の拡充など職場環境のさらなる改善等を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人材投資戦略について、人事組織の強化、「クリエイティブスタジオ」の新設、パートナーシップ制度導入、福利厚生制度拡充を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「最高人事責任者（CHO）を新設し、人事関連組織の再編や職場環境のさらなる改善等を実施しました。加えて、報酬制度の改定により、当社正社員の平均基本年収を30％増額するとともに、自己株式400万株を原資として、当社の国内すべての正社員に株式報酬制度を導入するなどの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
CHO新設、人事組織再編、平均基本年収30％増額、国内正社員向け株式報酬制度の導入を実施した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事関連組織の再編や最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度の改定などの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人事関連組織の再編、CHOの新設、報酬制度の改定など、人材投資戦略の具体的施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事関連組織の再編や最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度の改定などの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人事関連組織の再編、CHOの新設、報酬制度の改定など、人材投資戦略の具体的施策を継続して実施している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事関連組織の再編や最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度の改定などの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人事関連組織の再編、CHOの新設、報酬制度の改定など、人材投資戦略の具体的施策を実施した。 - FY2022初出有価証券報告書
「さらに、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、当社は「人材投資」を優先課題と位置づけ、次の施策に取り組むことにより、企業価値の向上を図ってまいります。」
人事関連組織の再編、最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度・福利厚生制度の改定、平均基本年収の増額、業績連動性を高めた賞与支給を人材投資戦略として初めてまとまって明示した。2022年4月1日付で人事組織再編とCHO新設を行い、正社員の平均基本年収を30％増額したと記載している。