内部留保の成長投資への充当
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計717億1百万円の74.5％に相当する534億7百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
成長投資総額717億01百万円のうち534億07百万円、74.5％をデジタルコンテンツ事業へ配分した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計573億97百万円の82.1％に相当する471億23百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計573億97百万円のうち、471億23百万円、82.1％をデジタルコンテンツ事業に配分した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計494億83百万円の86.1％に相当する425億97百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計494億83百万円のうち425億97百万円、86.1％をデジタルコンテンツ事業へ配分した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「さらなる進化と拡大を続けるグローバル市場に対応するため、デジタル販売の継続的な強化を主軸とした成長投資を積極的に推し進めました。」
内部資金等をデジタル販売の強化を主軸とする成長投資へ振り向ける方向性を継続しているが、新たな投資額・配分比率は示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計469億12百万円の79.5％に相当する372億99百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計の79.5％、372億99百万円をデジタルコンテンツ事業に配分した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「進化と拡大を続けるグローバル市場に対応するため、デジタル販売の強化を主軸とした成長投資を積極的に推し進めました。」
成長投資をデジタル販売の強化に振り向ける方向性を継続しているが、新たな投資額や配分比率は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計328億27百万円の88.8％に相当する291億65百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計328億27百万円のうち291億65百万円、88.8％をデジタルコンテンツ事業へ投資した。前年度の246億93百万円・88.4％から投資額・比率が増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計279億45百万円の88.4％に相当する246億93百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
内部資金を成長の中核であるデジタルコンテンツ事業に246億93百万円投資し、投資総額に占める割合は88.4％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「したがいまして、当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計283億47百万円の80％強に相当する242億65百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計283億47百万円のうち242億65百万円をデジタルコンテンツ事業へ投資した実績を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「したがいまして、当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計294億77百万円の80％強に相当する254億71百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計294億77百万円のうち254億71百万円をデジタルコンテンツ事業へ投資した実績を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計318億90百万円の80％強に相当する268億56百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
内部資金を成長の中核であるデジタルコンテンツ事業へ268億56百万円投資した実績を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、ゲームソフト開発、アミューズメント施設およびアミューズメント機器や成長事業への投資等に充当し、企業価値を高めてまいります。」
内部留保をゲーム開発、施設・機器、成長事業への投資に充当する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保につきましては、ゲームソフト開発、アミューズメント施設およびアミューズメント機器や成長事業への投資等に充当し、企業価値を高めてまいります。」
内部留保をゲーム開発、施設・機器、成長事業への投資に用いるとしている。