選択と集中による成長分野への投資と不採算事業からの撤退
FY2016に初出。26回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計717億1百万円の74.5％に相当する534億7百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計717億1百万円のうち74.5％をデジタルコンテンツ事業に配分した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「グローバル市場においてさらなる進化と拡大を図るため、デジタル販売の継続的な強化を主軸とした成長投資を積極的に推し進めました。」
グローバル市場への成長投資について、デジタル販売の継続的な強化を主軸とする方針を再確認している。 - FY2025デジタルコンテンツ投資比率の低下有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計573億97百万円の82.1％に相当する471億23百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
デジタルコンテンツ事業への投資額は471億23百万円、比率は82.1％となった。前期の86.1％から比率は低下したが、成長分野への重点配分は継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバル市場においてさらなる進化と拡大を図るため、デジタル販売の継続的な強化を主軸とした成長投資を積極的に推し進めました。」
グローバル市場への成長投資について、デジタル販売の継続的な強化を主軸とする方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計494億83百万円の86.1％に相当する425億97百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資合計494億83百万円のうち86.1％をデジタルコンテンツ事業に配分し、成長分野への選択と集中を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計469億12百万円の79.5％に相当する372億99百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
成長分野への選択と集中について、研究開発投資・設備投資合計469億12百万円のうち79.5％をデジタルコンテンツ事業に配分した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「進化と拡大を続けるグローバル市場に対応するため、デジタル販売の強化を主軸とした成長投資を積極的に推し進めました。」
成長分野への投資と事業資源の集中について、デジタル販売の強化を成長投資の主軸とする方針を引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「進化と拡大を続けるグローバル市場に対応するため、デジタル販売の強化を主軸とした成長投資を積極的に推し進めました。」
デジタル販売の強化を成長投資の主軸とする選択と集中の方針を引き続き示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計328億27百万円の88.8％に相当する291億65百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資の合計328億27百万円のうち88.8％をデジタルコンテンツ事業に配分し、選択と集中をさらに具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発投資額および設備投資額を合わせた合計279億45百万円の88.4％に相当する246億93百万円を、デジタルコンテンツ事業に投資しております。」
研究開発投資・設備投資の合計279億45百万円のうち88.4％をデジタルコンテンツ事業に配分し、選択と集中を数値で示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「成長分野への集中投資や不採算事業の見直しなど、選択と集中による経営資源の効率的な配分により、事業ポートフォリオの最適化を目指すとともに、企業価値の向上に傾注してまいります。」
成長分野への集中投資、不採算事業の見直しおよび事業ポートフォリオ最適化を、引き続き選択と集中の方針として掲げている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「他方、業務用機器部門の縮小等、不採算部門の見直しを行ったほか、将来の成長が期待されるｅスポーツ事業に資金や人材を投入するなど、選択と集中を推し進めてまいりました。」
不採算部門である業務用機器部門の縮小と、成長分野と位置づけるｅスポーツへの資金・人材投入を実施し、選択と集中を具体化した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「これからも持続的成長や中長期的な企業価値の向上を図るため、戦略的な業務提携やM&Aなどあらゆる選択肢を視野に入れて、攻めの経営を推し進めてまいります。」
従来の成長分野への投資・不採算事業からの撤退という選択と集中に加え、戦略的提携やM&Aを選択肢として明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長分野への投資や不採算事業からの撤退を行うなど、選択と集中による事業資源の投入により企業価値の向上に努めてまいります。」
成長分野への投資と不採算事業からの撤退を、事業資源配分の基本的な手段としている。