東洋テック（9686）・方針前進
社外取締役・社外監査役による監督・監査
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-06-18。
13記載
11年にわたる
5うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外取締役過半数による独立監督体制9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-18再掲ガバナンス
「監査役４名（うち社外４名） 取締役 9 名(うち社外５名)」
取締役9名のうち社外取締役5名、監査役4名全員が社外監査役である体制を再掲した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社の経営体制は、取締役９名（うち社外取締役５名）、監査役４名（うち社外監査役４名）及び執行役員14名（当社取締役との兼任者２名を除く）となっております。」
社外取締役5名が取締役会の過半数を占め、監査役4名全員が社外監査役である体制を開示した。指名報酬委員会も社外取締役4名を含む6名体制となった。 - FY2024-Q3取締役1名が退任有価証券報告書
「退任役員 役職名 取締役 氏名 栗原 達司 退任年月日 2023年12月31日」
当四半期累計期間中に取締役1名が2023年12月31日付で退任し、異動後の役員は男性12名、女性0名となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「なお、第58期定時株主総会後の体制より、取締役会における審議の活性化並びに深化を更に進めるため、取締役を３名（社内取締役１名、社外取締役２名）減員しております。」
取締役を12名から9名へ減員し、社外取締役5名が過半数を占める体制に見直した。社外取締役・社外監査役による監督機能は維持しつつ、取締役会の審議活性化・深化を意図した体制変更として記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「また取締役会実効性評価を行い、取締役会全体が適切に機能しているかを検証し、その結果を踏まえ問題点の改善等を行っています。」
社外取締役7名・社外監査役4名による体制に加え、取締役会実効性評価と結果に基づく改善を記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社の経営体制は、取締役12名（うち社外取締役７名）、監査役４名（うち社外監査役４名）及び執行役員11名（当社取締役との兼任者３名を除く）となっております。」
社外取締役が6名から7名へ増加し、監査役4名全員が社外監査役となる体制を開示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社の経営体制は、取締役12名（うち社外取締役６名）、監査役４名（うち社外監査役４名）及び執行役員９名（当社取締役との兼任者３名を除く）となっております。」
社外取締役6名を維持し、社外監査役は3名から4名となった監督・監査体制を開示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社の経営体制は、取締役12名（うち社外取締役６名）、監査役４名（うち社外監査役３名）及び執行役員８名（当社取締役との兼任者３名を除く）となっております。」
社外取締役が5名から6名となり、社外監査役3名を含む監督・監査体制を開示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の経営体制は、取締役12名（うち社外取締役５名）、監査役４名（うち社外監査役３名）及び執行役員６名（当社取締役との兼任者４名を除く）となっております。」
監査役設置会社制度の下、社外取締役5名と社外監査役3名を置く体制を記載した。