欧米を戦略エリアとする海外事業の拡大
FY2016に初出。38回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-07-29前進決算説明資料
「受注高は北米および欧州子会社の主力製品を中心に引き合いが好調に推移し、前期を上回った。」
北米・欧州子会社の主力製品への引き合いと受注が前期を上回った。一方、シュウイング社の低収益案件により海外事業の営業利益は前期を下回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年4月の米国のエンジニアリング会社であるSchwing Bioset, Inc.の完全子会社化に続き、2025年10月にはドイツのエンジニアリング会社であるE&P Anlagenbau GmbHを完全子会社化しました。当社グループは、当社及び欧米のグループ企業間の連携をより一層強化し、さらなるシナジーの創出を目指します。」
欧米を戦略エリアとする方針のもと、Schwing Bioset, Inc.に続いてE&P Anlagenbau GmbHを完全子会社化し、欧米グループ間の連携・シナジー創出を進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、当社の連結子会社であるMETAWATER USA, INC.を通じて、2025年４月１日付で米国の汚泥処理システムの販売・製造会社であるSchwing Bioset, Inc.の全株式を取得し、同社及び子会社１社を連結子会社としました。 北米子会社及び欧州子会社の業績が順調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で、Schwing Bioset, Inc.の買収後、北米・欧州子会社の業績が前期を上回った。海外事業の売上高は16,203百万円から26,603百万円へ64.2％増加し、営業利益は713百万円から2,836百万円へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「北米子会社及び欧州子会社の業績が順調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で、北米・欧州子会社がともに前期を上回る業績となった。通期の海外事業は売上高37,727百万円、営業利益2,621百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「北米子会社及び欧州子会社の業績が順調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で、北米・欧州子会社の好調により売上高は前期比29.0％増の16,203百万円、営業利益は前期の222百万円の損失から713百万円の利益へ転換した。 - FY2024前進有価証券報告書
「海外事業においては、北米子会社の業績が好調に推移したこと等により売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で、北米子会社の好調により売上高・営業利益とも前期を上回った。海外売上高は米国22,188百万円、その他8,509百万円となった。 - FY2024-Q3海外売上増・北米子会社利益横ばい有価証券報告書
「海外事業においては、営業利益は前期と同水準となりましたが、北米子会社の業績が順調に推移したこと等により、売上高は前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業について、北米子会社の業績順調により売上高は前期を上回り、前期に記載された営業利益の下回りから、営業利益は前期と同水準となった。地域市場別の米国売上高は14,174百万円と開示されている。 - FY2024-Q2海外売上増・北米子会社減益有価証券報告書
「EPC事業及び海外事業共に営業利益は前期を下回りましたが、売上高は好調に推移し前期を上回りました。」
海外事業を含むプラントエンジニアリング事業は売上高33,790百万円となり、米国市場の売上高も6,851百万円から8,708百万円へ増加した。一方、北米子会社の営業利益は前期を下回った。 - FY2024-Q1北米子会社業績低調有価証券報告書
「海外事業においては、売上高は前期を上回りましたが、北米子会社の業績が前期と比較し低調に推移したため、営業利益は前期を下回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で売上高は前期を上回った一方、北米子会社の業績が低調に推移し、営業利益は前期を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「海外事業においては、北米子会社の業績が好調に推移したこと等により売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で、北米子会社の業績が好調に推移し、売上高・営業利益とも前期を上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業において北米子会社が順調に推移したこと、また、PPP事業において株式会社みずむすびマネジメントみやぎを連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業の拡大方針を継続し、北米子会社が順調に推移したと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業において北米子会社が順調に推移したこと、また、PPP事業において株式会社みずむすびマネジメントみやぎを連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業の拡大方針を継続し、北米子会社の順調な推移を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「海外事業においては、北米子会社の業績が順調に推移したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
欧米を戦略エリアとする海外事業で、北米子会社の業績が順調に推移し、売上高・営業利益とも前期を上回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業においては、Wigen Companies Inc.及びRood Wit Blauw Water B.V.を連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
Wigen Companies Inc.およびRood Wit Blauw Water B.V.の連結効果により海外事業が前期を上回ったとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「海外事業においては、Wigen Companies Inc.及びRood Wit Blauw Holding B.V.を連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
Wigen Companies Inc.およびRood Wit Blauw Holding B.V.の連結効果により、海外事業の売上高・営業利益が前期を上回ったとの説明を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「海外事業においては、Wigen Companies Inc.及びRood Wit Blauw Holding B.V.を連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
Wigen Companies Inc.とRood Wit Blauw Holding B.V.の連結により、海外事業の売上高・営業利益が前期を上回ったと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「海外事業では、引き続き欧米を戦略エリアと位置付け、欧米のグループ企業間の連携を深め、更なる事業拡大を推進します。」
欧米を戦略エリアとし、Aqua-Aerobic Systems, Inc.、Wigen Companies, Inc.、Rood Wit Blauw Holding B.V.等を含むグループ企業間の連携による拡大方針を継続している。 - FY2021-Q3海外事業の売上横ばい・減益有価証券報告書
「海外事業においては、営業利益が前期を下回ったものの、売上高は前期と同水準となりました。」
欧米を中心とする海外事業の拡大方針を継続する一方、当第3四半期累計では売上高は前期と同水準、営業利益は前期を下回った。 - FY2021-Q2新型コロナウイルス感染症による海外事業の進捗鈍化有価証券報告書
「海外事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響による売上時期の遅れ等により、売上高及び営業利益共に前期を下回りました。」
欧米を中心とする海外事業の拡大方針を継続する一方、新型コロナウイルス感染症による売上時期の遅れ等により、海外事業の売上高・営業利益が前期を下回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、当社の連結子会社であるMETAWATER USA, INC.を通じて、2020年４月１日付で米国の水処理機器供給会社であるWigen Companies, Inc.の全株式を取得し、同社を連結子会社といたしました。」
Wigen Companies, Inc.の買収を完了し、北米事業拡大に向けた新たな米国基盤を加えている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「海外事業においては、安定した市場成長が見込まれる欧米を中心とした事業展開を推進するなかで、特に米国子会社であるAqua-Aerobic Systems, Inc.を基盤として、更なる事業拡大に向けた活動に取り組んでまいりました。」
欧米を戦略エリアとし、Aqua-Aerobic Systems, Inc.を基盤に海外事業を拡大する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、EPC事業及び海外事業共に順調に推移し、売上高は358億21百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」
海外事業を成長分野として拡大する方針と、EPC事業とともに順調に推移したとの記載を継続している。欧米など地域別の新たな説明はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、EPC事業及び海外事業共に順調に推移し」
海外事業を成長分野として拡大する方針と、海外事業が順調に推移したとの記載を継続している。欧米など地域別の新たな説明はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、EPC事業及び海外事業共に順調に推移し、売上高は96億44百万円（前年同期比25.8％増）となりました。また、受注高は109億80百万円（前年同期比38.4％増）となりました。」
海外事業を成長分野として継続している。海外事業単独の数値や欧米での個別進捗は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、海外事業が低調に推移したものの、EPC事業が順調に推移したことにより」
海外事業を成長分野と位置付ける一方、当第3四半期連結累計期間も海外事業が低調に推移したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、海外事業が低調に推移したものの、EPC事業が順調に推移したことにより」
海外事業が低調に推移したとの記載が前四半期に続いており、海外事業の拡大方針と実績面の低調さが併存している。 - FY2019-Q1海外事業の低調有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、海外事業が低調に推移したものの、EPC事業が順調に推移したことにより、売上高は76億68百万円（前年同期比13.9％増）、営業損失は12億80百万円（前年同期は営業損失18億４百万円）となりました。また、受注高は79億36百万円（前年同期比37.1％減）となりました。」
海外事業を成長分野として拡大する方針を掲げる一方、当第1四半期は海外事業が低調に推移したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）の基本方針に基づき、当期も引き続き基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し」
海外事業を成長分野として拡大する方針を継続している。今回の記載では、欧米などの地域別戦略に関する追加説明はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し」
海外事業を成長分野として拡大する方針を再確認している。今回の記載では欧米などの地域別戦略は追加されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し」
海外事業を成長分野として拡大する方針を再確認しているが、今回の四半期報告書では地域別の追加説明はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外事業においては、安定した市場成長が見込まれる欧米を戦略エリアに位置付け、平成28年１月に傘下に入れた米国の水処理エンジニアリング会社であるAqua-Aerobic Systems, Inc.の米国内での販売網や納入実績を基盤として、当社のオゾン処理システム、セラミック膜ろ過システム等の販売力をより一層強化し、事業拡大に注力してまいります。」
欧米を戦略エリアとし、Aqua-Aerobic Systems, Inc.の販売網・納入実績を基盤に自社製品の販売力を強化する方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当期も引き続き、基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
海外事業を成長分野として拡大する方針を再確認している。今回の filing では、欧米などの地域別戦略について新たな説明はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期も引き続き、基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
海外事業を成長分野として拡大する方針を再確認しているが、本四半期では欧米など地域別の追加説明はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当期も引き続き、基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
海外事業を成長分野として拡大する方針を再確認しているが、本四半期では欧米など地域別の追加説明はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外事業においては、安定した市場成長が見込まれる欧米を戦略エリアに位置付け、事業拡大に注力します。」
欧米を重点地域とし、買収先の販売網・納入実績を活用して自社製品の販売力を強化する方針も示している。