国内外の事業基盤と新たなソリューションの強化
FY2016に初出。36回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- 2026-10-01引き上げwww.nikkei.com
「4月に27年度の純利益目標を85億円から110億円に上方修正しました。」
2027年度の純利益目標が85億円から110億円へ上方修正されたと報じられた。 - 2026-07-29再掲決算説明資料
「（概ね計画通りに進捗）」
2027年3月期の受注高・売上高・営業利益予想を維持し、第1四半期は概ね計画通りに進捗していると再確認している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「このような市場環境のなか、当社グループは、長期ビジョンの実現に向けて2027年度（2028年3月期）を最終年度とする「中期経営計画2027」の重点施策に取り組んだ結果、当初の計画を大幅に更新する見込みとなりましたので、同計画の最終年度の経営目標を受注高2,500億円以上、売上高2,450億円、営業利益165億円に見直し、引き続き次の３点を重点施策として、全社を挙げて取り組んでいます。」
中期経営計画2027の最終年度目標を、受注高2,000億円以上・売上高2,000億円・営業利益130億円から、受注高2,500億円以上・売上高2,450億円・営業利益165億円へ見直した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2027年度（2028年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2027」の達成に向けて、「①各事業分野の成長戦略」「②企業価値向上に向けた投融資戦略」「③サステナビリティに関する取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでいます。」
中期経営計画2027と、各事業分野の成長戦略、投融資戦略、サステナビリティを3重点施策とする方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2027年度（2028年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2027」を策定しました。2027年度の経営目標を受注高2,000億円以上、売上高2,000億円、営業利益130億円とし、次の３点を重点施策として、全社を挙げて取り組んでいきます。」
中期経営計画2023から、2027年度を最終年度とする中期経営計画2027へ更新し、受注高2,000億円以上、売上高2,000億円、営業利益130億円の目標と、各事業分野の成長戦略・投融資戦略・サステナビリティを重点施策として示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでいます。」
中期経営計画2023と3つの重点施策を継続している。新たな計画や目標値は示していない。 - FY2023経営目標の修正有価証券報告書
「2023年度の経営目標を受注高1,600億円、売上高1,550億円、営業利益100億円に修正の上」
中期経営計画2023の2023年度目標を、従来の受注高1,500億円・売上高1,450億円・営業利益105億円から修正した。受注高と売上高は引き上げ、営業利益は引き下げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2023と、基盤・成長分野、研究開発投資、ESGの3重点施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2023と、基盤・成長分野、研究開発投資、ESGの3重点施策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2023と、基盤・成長分野、研究開発投資、ESGの3重点施策を継続している。新たな計画や目標値は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「2023年度の経営目標である受注高1,500億円、売上高1,450億円、営業利益105億円の達成に向けて次の３点を重点課題とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2023について、2023年度を期限とする受注高1,500億円、売上高1,450億円、営業利益105億円の具体的な経営目標を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」を策定し、その達成に向けて「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2023と、基盤・成長分野、研究開発投資、ESGの3重点施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」を策定し、その達成に向けて「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
2023年度を最終年度とする中期経営計画2023と、3つの重点施策を継続している。新たな計画や目標値は示していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」を策定し、その達成に向けて「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2023と3つの重点施策を引き続き掲げており、新たな計画や目標値は示していない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは長期ビジョンの実現に向けた次のステージとして、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」を策定いたしました。」
中期経営計画2020から、2023年度を最終年度とする中期経営計画2023へ計画を更新した。基盤分野の強化・成長分野の拡大、研究開発投資の拡大、ESGを重点項目としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて、引き続き「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2020と3つの重点施策を引き続き掲げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、当社の連結子会社であるMETAWATER USA, INC.を通じて、2020年４月１日付で米国の水処理機器供給会社であるWigen Companies, Inc.の全株式を取得し、同社を連結子会社といたしました。」
Wigen Companies, Inc.の全株式取得により、北米の事業基盤を拡充する具体的な施策を実行している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年度の経営目標である受注高1,400億円、売上高1,300億円、営業利益90億円の達成に向けて次の３点を重点課題とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2020について、受注高1,400億円、売上高1,300億円、営業利益90億円という具体的な経営目標を示し、3つの重点課題に結び付けている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
2020年度（2021年3月期）を最終年度とする中期経営計画2020と、3つの重点施策を継続している。新たな計画や目標値は示していない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2020と3つの重点施策を引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2020と、戦略開発投資、基盤・成長分野の強化・拡大、ESGの3重点施策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする３事業年度の「中期経営計画2020」を策定し、その達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
中期経営計画2020と3つの重点施策を引き続き掲げている。新たな計画や目標値は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする３事業年度の「中期経営計画2020」を策定し、その達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画2020と、3つの重点施策を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする３事業年度の「中期経営計画2020」を策定し、その達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでまいります。」
従来の中期経営計画から、2020年度を最終年度とする3事業年度の「中期経営計画2020」へ計画を更新し、重点施策を3項目に整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）の基本方針に基づき、当期も引き続き基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
中期経営計画に基づき、国内外の事業基盤、新たなソリューションおよび事業領域の強化・拡大を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）の基本方針に基づき、当期も引き続き基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
中期経営計画に基づく国内EPC・O&Mの強化、PPP・海外事業の拡大を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）の基本方針に基づき、当期も引き続き基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
中期経営計画の基本方針に基づき、国内EPC・O&Mの強化、PPP・海外事業の拡大を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成27年５月29日に策定した「中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）」の達成に向けて、当期も引き続き基盤分野である国内のEPC（注１）事業及びO&M（注２）事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP（注３）事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいりました。」
中期経営計画の最終年度に向けた取り組みを継続し、PPP事業では上下水道分野の入札公告6件のうち4件を受注したと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、平成27年５月29日に策定した「中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）」の達成に向けて、平成28年１月にAqua-Aerobic Systems, Inc.等を完全子会社化するなど、積極的に経営資源を投入して事業基盤の構築を図りました。」
平成28年3月期から平成30年3月期までの中期経営計画の達成に向け、買収を含む経営資源の投入によって事業基盤を構築する方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、平成27年５月29日に策定した「中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）」の達成に向けて、平成28年１月にAqua-Aerobic Systems, Inc.等を完全子会社化するなど、積極的に経営資源を投入して事業基盤の構築を図りました。」
中期経営計画の達成に向け、買収を含む経営資源の投入によって事業基盤を構築する方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、平成27年５月29日に策定した「中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）」の達成に向けて、平成28年１月にAqua-Aerobic Systems, Inc.等を完全子会社化するなど、積極的に経営資源を投入して事業基盤の構築を図りました。」
中期経営計画の達成に向け、買収を含む経営資源の投入によって事業基盤を構築する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成27年５月29日に「中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）」を策定し、国内外の事業基盤や新たなソリューションの開発を強化するとともに、国内の地域企業やパートナー企業との連携による事業領域の拡大を進めてまいりました。」
3年間の中期経営計画として、国内外の基盤強化、新ソリューション、地域企業・パートナーとの連携を掲げている。