成長分野の拡大
FY2016に初出。38回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-07-29前進決算説明資料
「受注高は、海外事業および環境エンジニアリング事業が好調に推移し、前期を上回った。」
海外事業および環境エンジニアリング事業の受注が前期を上回り、受注残高も425,884百万円まで増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「環境エンジニアリング事業、運営事業及び海外事業が好調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。」
成長分野を含む主要事業について、環境エンジニアリング事業、運営事業、海外事業が増収増益となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「環境エンジニアリング事業、システムソリューション事業及び海外事業が順調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。」
成長分野の業績について、環境エンジニアリング事業は売上高19,280百万円・営業利益17百万円、システムソリューション事業は売上高17,277百万円・営業損失2,210百万円、海外事業は売上高26,603百万円・営業利益2,836百万円となった。環境エンジニアリング事業、システムソリューション事業及び海外事業はいずれも売上高・営業利益が前期を上回ったと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主に環境エンジニアリング事業及び海外事業が順調に推移し、売上高・営業利益共に前期を上回りました。」
4事業区分への再編後、環境エンジニアリング事業と海外事業が増収・営業利益増となり、成長分野の業績面で前期超過を記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年4月1日付で組織体制を見直すとともに報告セグメントを「環境エンジニアリング事業」「システムソリューション事業」「運営事業」「海外事業」の4区分に変更し、各事業セグメントにおける成長戦略を推進していきます。」
従来のEPC・O&M・PPP・海外という整理から、環境エンジニアリング、システムソリューション、運営、海外の4事業区分ごとの成長戦略へ整理を改めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「EPC事業においては、大型案件の売上が増加したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。海外事業においては、営業利益は前期と同水準となりましたが、北米子会社の業績が順調に推移したこと等により、売上高は前期を上回りました。」
成長分野に含まれる海外事業では、北米子会社の順調な推移により売上高が前期を上回り、営業利益は前期と同水準となった。EPC事業も大型案件の売上増加により増収・営業利益増となった。 - FY2024-Q2EPC・北米子会社減益とO&M・PPP好調有価証券報告書
「EPC(注1)事業及び北米子会社の営業利益が前期を下回ったものの、当社グループの業績は売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
全体では増収・営業損失縮小となった一方、EPC事業および北米子会社の営業利益は前期を下回った。成長分野ではPPP事業が好調に推移している。 - FY2024-Q1PPP好調・EPC及び北米子会社低調有価証券報告書
「PPP(注１)事業が順調に推移し、売上高は前期を上回りましたが、EPC(注２)事業及び北米子会社の業績が前期と比較し低調に推移したため、営業利益は前期を下回りました。」
成長分野に位置付けるPPP事業は売上高が前期を上回った一方、EPC事業及び北米子会社は低調に推移し、営業利益は前期を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「海外事業において北米子会社が順調に推移したこと、PPP事業において株式会社みずむすびマネジメントみやぎが順調に推移したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
成長分野と位置付ける海外事業とPPP事業について、北米子会社およびみずむすびマネジメントみやぎの業績が前期超過に寄与したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業において北米子会社が順調に推移したこと、また、PPP事業において株式会社みずむすびマネジメントみやぎを連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
成長分野である海外事業とPPP事業の拡大方針を継続し、北米子会社の順調な推移とみずむすびマネジメントみやぎの連結効果を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし」
成長分野の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「EPC事業、及び海外事業における北米子会社が順調に推移したこと、また、PPP事業において株式会社みずむすびマネジメントみやぎを連結したこと等により、売上高及び営業利益共に前期を上回りました。」
成長分野である海外事業では北米子会社が順調に推移し、PPP事業ではみずむすびマネジメントみやぎの連結化が売上高・営業利益の前期超過に寄与したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「PPP事業では、当社を含むコンソーシアムが国内初の上工下水一体のコンセッション案件である「宮城県上工下水一体官民連携運営事業」を受託し、新たな公民連携の事業モデルの確立に向けて取り組んでおります。」
成長分野のPPP事業で、国内初の上工下水一体コンセッション案件を受託し、新たな公民連携モデルの確立に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」を策定し、その達成に向けて「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
成長分野の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」を策定し、その達成に向けて「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
成長分野の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
成長分野の拡大を基盤分野の強化、研究開発投資の拡大、ESGと並ぶ中期経営計画2023の重点施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、海外事業では、引き続き欧米を戦略エリアと位置付け、欧米のグループ企業間の連携を深め、更なる事業拡大を推進します。」
PPP事業と海外事業を成長分野とする位置付けを継続し、海外では欧米グループ企業間の連携を手段として明示している。 - FY2021-Q3海外事業の売上横ばい・減益有価証券報告書
「海外事業においては、営業利益が前期を下回ったものの、売上高は前期と同水準となりました。」
海外事業は、前四半期までの売上高・営業利益とも前期を下回る状況から、売上高は前期と同水準となった一方、営業利益は前期を下回った。 - FY2021-Q2新型コロナウイルス感染症による海外事業の減収減益有価証券報告書
「海外事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響による売上時期の遅れ等により、売上高及び営業利益共に前期を下回りました。」
成長分野と位置付ける海外事業について、前四半期に続き売上高・営業利益が前期を下回り、今回は新型コロナウイルス感染症による売上時期の遅れ等が要因として明示された。 - FY2021-Q1海外事業の減収減益有価証券報告書
「また、海外事業においては、売上高及び営業利益共に前期を下回りました。」
成長分野と位置付ける海外事業について、当第1四半期は売上高・営業利益とも前期を下回ったと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、EPC事業とO&M事業を基盤分野、PPP事業と海外事業を成長分野と位置付け、事業の強化及び拡大を進めてまいります。」
EPC・O&Mを基盤分野、PPP・海外を成長分野とする事業戦略を継続している。PPPでは地域戦略・コンセッション対応、海外では欧米・Aqua-Aerobic Systems, Inc.を基盤とする拡大策を具体的に記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、EPC事業及び海外事業共に順調に推移し、売上高は358億21百万円（前年同期比8.5％増）、営業損失は17億84百万円（前年同期は営業損失19億96百万円）となりました。」
成長分野に位置付ける海外事業を含むプラントエンジニアリング事業で、売上高が8.5％増加し、営業損失が前年同期から縮小した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、EPC事業及び海外事業共に順調に推移し、売上高は214億４百万円（前年同期比7.8％増）、営業損失は13億２百万円（前年同期は営業損失17億53百万円）となりました。また、受注高は330億４百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」
成長分野と位置付ける海外事業を含むプラントエンジニアリング事業で、売上高・受注高が前年同期比で増加し、営業損失も縮小した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「プラントエンジニアリング事業においては、EPC事業及び海外事業共に順調に推移し、売上高は96億44百万円（前年同期比25.8％増）、営業損失は４億87百万円（前年同期は営業損失12億80百万円）となりました。また、受注高は109億80百万円（前年同期比38.4％増）となりました。」
成長分野に位置付ける海外事業を含むプラントエンジニアリング事業で、売上高・受注高が増加し、営業損失も前年同期から縮小した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」」
中期経営計画2020においても、基盤分野の強化と成長分野の拡大を事業戦略として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」」
新中期経営計画においても、基盤分野の強化と成長分野の拡大を事業戦略として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「②戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし」
新しい中期経営計画でも、基盤分野の強化と成長分野の拡大を事業戦略として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（平成28年３月期～平成30年３月期）の基本方針に基づき、当期も引き続き基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
国内EPC・O&Mを基盤分野として強化し、PPP・海外事業を成長分野として拡大する構図を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し」
PPP事業および海外事業を成長分野とし、国内EPC・O&Mを基盤分野として強化する構図を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
成長分野をPPP事業および海外事業とし、基盤分野の国内EPC・O&Mを強化する構図を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「PPP事業においても多数の受注（上下水道分野の入札公告６件のうち４件の受注）につなげることができました。また、海外事業においては、安定した市場成長が見込まれる欧米を中心とした事業展開を加速するなかで」
成長分野として位置付けたPPPについて、6件中4件の受注という具体的な実績を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当期も引き続き、基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
国内EPC・O&Mを基盤分野として強化し、PPP・海外事業を成長分野として拡大する構図を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期も引き続き、基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
国内EPC・O&Mを基盤分野として強化し、PPP・海外事業を成長分野として拡大する構図を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当期も引き続き、基盤分野である国内のEPC(注１)事業及びO&M(注２)事業の強化と、成長分野と位置付けるPPP(注３)事業及び海外事業の拡大に注力し、「変化を先取りし、成長し続ける企業」を目指してまいります。」
成長分野の具体的な対象をPPP事業および海外事業とし、国内EPC・O&Mを基盤分野として強化する構図を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした事業環境のなか、当社グループは、変化を先取りし成長し続ける企業グループを目指し、「成長分野の拡大」、「収益力の向上」、「コーポレート・ガバナンスの強化」を実行してまいります。」
成長分野の拡大を、収益力向上およびガバナンス強化と並ぶ経営上の重点項目として位置付けている。