戦略開発投資の実施
FY2019-Q1に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-04-24。
- 2026-04-24前進決算説明資料
「研究開発・投融資＜研究開発・M&A投資・ウォーターPPP＞ 400億円(4カ年計画)」
中期経営計画2027における研究開発・M&A・ウォーターPPPへの成長投資について、4カ年計画400億円と2カ年実績235億円を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は 2,352 百万円です。」
研究開発費は前期の2,129百万円から2,352百万円へ増加した。環境エンジニアリング、WBC・監視制御、機電融合、OSC、再生水・微量汚染物質除去等の開発を4事業区分で進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は2,129百万円です。」
研究開発投資を継続し、研究開発費は前期の2,070百万円から2,129百万円へ増加した。開発戦略委員会が研究開発方針や経営資源配分を統括する体制も記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでいます。」
研究開発投資の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は2,070百万円です。」
研究開発投資を継続し、研究開発費は前期の2,015百万円から2,070百万円へ増加した。個別にはリン回収、監視制御、相関監視等のテーマを進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
研究開発投資の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。第3四半期累計の研究開発費は1,082百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
研究開発投資の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。第2四半期累計の研究開発費は670百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、2023年度（2024年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2023」の達成に向けて、引き続き「①基盤分野の強化と成長分野の拡大」「②研究開発投資の拡大」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
研究開発投資の拡大を中期経営計画2023の重点施策として継続している。第1四半期の研究開発費は258百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループが支出した研究開発費は2,015百万円です。」
研究開発投資を継続するなか、オゾン・促進酸化処理技術の国内初導入、ICT・AIを活用した処理システムの導入ガイドライン策定、監視制御技術の開発など、投資の成果・進展を具体的に記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、今後の更新需要及び公民連携の更なる進展に対応するため、研究開発投資を拡大してまいります。」
中期経営計画2020で掲げた戦略開発投資が、次期計画では研究開発投資の拡大として明確化され、焼却・水処理・監視制御、機電融合、情報連鎖を重点領域としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて、引き続き「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
戦略開発投資を中期経営計画2020の重点施策として引き続き掲げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「「広域化＋包括化」に対するマスメリット経営においては、３センター（設備運転員訓練センター、ナレッジセンター、共通部品センター）の設置に続き、WOODAP（ウーダップ）の考え方を軸として、社会の新たなニーズに対応したソリューション提案の推進に取り組んでまいります。また、ナンバーワン製品群の開発においては、緊急時及び災害時の対応として、可搬型非常用セラミック膜ろ過装置の開発に着手しており、2020年度の製品化に向けて取り組んでまいります。」
戦略開発投資について、3センターの設置後のWOODAP型提案を進め、可搬型非常用セラミック膜ろ過装置の開発着手と2020年度製品化目標を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
戦略開発投資を中期経営計画2020の重点施策として継続している。投資額や個別投資案件は示していない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
戦略開発投資を中期経営計画2020の重点施策として継続している。投資額や個別投資案件は示していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2020年度（2021年３月期）を最終年度とする「中期経営計画2020」の達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
戦略開発投資を中期経営計画2020の重点施策として継続している。投資額や個別投資案件は示していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする３事業年度の「中期経営計画2020」を策定し、その達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
戦略開発投資を中期経営計画2020の重点施策として引き続き掲げている。投資額や個別投資案件は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする３事業年度の「中期経営計画2020」を策定し、その達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでおります。」
戦略開発投資を中期経営計画2020の重点施策として引き続き掲げている。今回も投資額や個別投資案件は示していない。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする３事業年度の「中期経営計画2020」を策定し、その達成に向けて「①戦略開発投資」「②事業戦略（基盤分野の強化と成長分野の拡大）」「③持続的なESGの取り組み」を重点施策とし、全社を挙げて取り組んでまいります。」
新中期経営計画の重点施策の一つとして、戦略開発投資を掲げている。具体的な投資額や個別投資案件は本 filing では示されていない。