エネルギーシェアの拡大と付加価値サービスの充実
FY2017に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-07-31前進決算
「売上高は国際エネルギー事業の販売単価の上昇や取引量の増加等により前年同期に比べ21.4％増の8,534百万円となり、セグメント利益は売上高の増加等により同287.7％増の1,293百万円となりました。」
電力・その他エネルギー事業で販売単価・取引量の上昇と増益が示され、非ガス領域の実績が進展している。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高は電力販売事業や国際エネルギー事業における販売量の増加等により前期に比べ35.0％増の31,419百万円となり、セグメント利益は売上高の増加等により、同441.8％増の1,235百万円となった。」
電力販売事業・国際エネルギー事業の販売量増加により、電力・その他エネルギー事業は通期で増収・大幅増益となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は電力販売事業や国際エネルギー事業における販売量の増加等により、前年同期に比べ41.7％増の16,040百万円となり、セグメント利益は売上高の増加等により、同66.7％増の1,080百万円となった。」
電力販売事業・国際エネルギー事業の販売量増加により、電力・その他エネルギー事業は増収・増益となった。非ガス領域のエネルギー販売拡大が実績として進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「小売電気事業及びエネルギーサービス事業の売上高の増加等により、売上高は前期に比べ3.5％増の22,082百万円となり、セグメント利益は前期に比べ55.5％増の838百万円となった。」
電力・その他エネルギー事業は小売電気事業・エネルギーサービス事業の増収により、売上高3.5％増、セグメント利益55.5％増となった。 - FY2024-Q3電力・その他エネルギー事業の増収減益幅拡大有価証券報告書
「小売電気事業において、販売単価の上昇等により、売上高は前年同期に比べ5.8％増の16,643百万円となったものの、セグメント利益はＬＮＧ出荷の売上高が減少したこと等により、前年同期に比べ19.2％減の790百万円となった。」
小売電気事業の販売単価上昇等により増収となった一方、ＬＮＧ出荷の売上高減少等によりセグメント利益は19.2％減少した。前四半期の11.9％減から減益幅が拡大している。 - FY2024-Q2電力・その他エネルギー事業の増収減益有価証券報告書
「小売電気事業における販売単価の上昇等により、売上高は前年同期に比べ4.8％増の11,413百万円となったものの、セグメント利益はＬＮＧ出荷の売上高が減少したこと等により、前年同期に比べ11.9％減の1,012百万円となった。」
小売電気事業の販売単価上昇等により増収となった一方、海外LNG出荷の売上高減少等により電力・その他エネルギー事業は減益となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年４月よりスタートした新たな中期経営計画「Next2024」のもと、エネルギーとくらしの総合サービス企業グループとして、中核であるガスエネルギー事業の競争力強化を図るとともに、電力・その他エネルギー事業や不動産事業等、引き続き事業構造の変革に取り組んでいる。」
ガスエネルギーを中核としつつ、電力・その他エネルギー事業や不動産事業を成長させることで事業構造を変革する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年４月よりスタートした新たな中期経営計画「Next2024」のもと、エネルギーとくらしの総合サービス企業グループとして、中核であるガスエネルギー事業の競争力強化を図るとともに、電力・その他エネルギー事業や不動産事業等、引き続き事業構造の変革に取り組んでいる。」
ガスエネルギーを中核としつつ、電力・その他エネルギー事業や不動産事業を成長させることで事業構造を変革する方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「Next2024」では、中核であるガスエネルギー事業の競争力強化を図るとともに、電力その他エネルギー事業や不動産事業を成長させ、引き続き事業構造の変革に取り組んでいく。」
ガスエネルギー事業を中核としつつ、電力その他エネルギー事業と不動産事業を成長させることで事業構造を変革する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特に西部ガスグループの中核をなす都市ガス、ＬＰＧ、ＬＮＧのガスエネルギー事業においては、地域に根差した事業体制のもと、他燃料を使用されているお客さまに対して環境性、省エネ性に優れたガスエネルギーを総合的にご提案する、お客さまのご要望に対応したソリューション提案営業を引き続き推進した。」
都市ガス、LPG、LNG等を組み合わせた総合提案と、顧客のエネルギー利用全体におけるシェア拡大を目指す営業を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月から始動したホールディングス体制のもと、グループの持続的な成長と収益の最大化の実現に向け、エネルギーのトータルシェア拡大に取り組みながら、事業構造の多様化・強靭化に向けた懸命な営業活動を展開した。」
エネルギーのトータルシェア拡大を目指す方針を、ホールディングス体制開始後も継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「都市ガス、ＬＰＧ、ＬＮＧ、電気など、お客さまの快適なくらしや社会に不可欠なエネルギーをお客さまのご要望に応じて最適に組み合わせて提供し、お客さまが使用されるエネルギーのトータルシェア拡大を図っていく。」
複数エネルギーの組み合わせ提供を通じて顧客のエネルギー利用全体に占めるシェアを拡大する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「都市ガス、ＬＰＧ、ＬＮＧ、電気など、お客さまの快適なくらしや社会に不可欠なエネルギーをお客さまのニーズに応じて最適に組み合わせて提供し、お客さまが使用されるエネルギーのトータルシェア拡大を図っていく。」
複数エネルギーを組み合わせた提案により、顧客のエネルギー利用全体に占めるグループのシェアを拡大する方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「都市ガス、ＬＰガス、ＬＮＧ、電気など、お客さまの快適なくらしや社会に不可欠なエネルギーをお客さまのニーズに応じて最適に組み合わせて提供し、お客さまが使用されるエネルギーのトータルシェア拡大を図っていく。」
複数エネルギーを組み合わせた提案により、顧客が使用するエネルギー全体に占めるグループのシェアを拡大する目標を掲げた。