研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「これまでに、カーボンニュートラル関連技術を所有する研究室との共同研究を２件、カーボンニュートラル実現に寄与する有望技術の発掘を目的とした研究助成を22件実施している。」
研究開発費74百万円を計上し、その大半をカーボンニュートラル関連技術が占めるとした。九州大学との共同研究は2件、研究助成は22件となり、ひびきLNG基地でe-methaneを既存インフラから供給する実証も実施した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は31百万円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費31百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は24百万円である。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費24百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、2021年11月に策定した「西部ガスグループビジョン2030」において、2030年に思い描く社会の一つとして「カーボンニュートラル・循環型の社会」を掲げており、脱炭素化に資する技術の研究開発を中心に、取り組みを進めている。」
研究開発の重点が脱炭素化技術へ明確に寄り、九州大学との共同研究2件・研究助成11件、CO2回収技術の共同検討、ひびきLNG基地でのメタネーション実証事業など具体的な活動を開示した。研究開発費は88百万円で、その大半がカーボンニュートラル関連となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は52百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費52百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は35百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費35百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は16百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費16百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は46百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計期間の研究開発費46百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は29百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費29百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は28百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費28百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、都市ガス事業の基盤技術強化や都市ガスの高度利用に係わる研究開発、水素や電力等の新たなエネルギー分野に関連する技術の調査研究を進めており、他ガス事業者や大学等との共同研究にも積極的に取り組んでいる。」
研究開発費226百万円を計上し、エネルギーシェア、保安・安定供給、ICT・IoTを活用した事業基盤、新エネルギー利用の4重点課題を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は169百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費169百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は114百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費114百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は50百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費50百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は189百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費189百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は66百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費66百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は288百万円であり、「ガス」セグメントに関する研究開発がその大半を占めている。今年度は、「研究開発を通した、お客さまをはじめとするステークホルダーへの価値あるソリューションの提供」という基本方針のもと、以下の４つを重点課題とし、研究開発を推進した。」
研究開発費288百万円を計上し、エネルギーシェア、保安・安定供給、ICT・IoTを活用した事業基盤、新エネルギー利用の4重点課題を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は216百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費216百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は138百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費138百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は77百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費77百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、都市ガス事業の基盤技術強化や都市ガスの高度利用に係わる研究開発、水素や電力等の新たなエネルギー分野に関連する技術の調査研究を進めており、他ガス事業者や大学等との共同研究にも積極的に取り組んでいる。」
研究開発費315百万円を計上し、エネルギーシェア拡大、保安・安定供給、ICT・IoTを活用した事業基盤強化、水素・再生可能エネルギーという4重点課題を設定した。スマートメーター実証、VR・IoT導入、水素漏洩検知調査、業務用SOFCモニター試験など具体的な取組みを実施し、2019年度を中期計画の最終年度と位置付けている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は230百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費230百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は152百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費152百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は77百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費77百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は248百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計期間の研究開発費248百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は165百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費165百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は79百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費79百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、都市ガス事業の基盤技術強化や都市ガスの高度利用に係わる研究開発、水素や電力等の新たなエネルギー分野に関連する技術の調査研究を進めており、他ガス事業者や大学等との共同研究にも積極的に取り組んでいる。」
研究開発費352百万円を計上し、3kW級業務用燃料電池、家庭用燃料電池と蓄電池の連携、中圧PE管の活管遮断工法・補修技術、室内温熱環境の可視化、水素導管供給システムの安全性評価など、具体的な研究開発を実施した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は247百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費247百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は163百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費163百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は81百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費81百万円を計上している。具体的な研究開発案件や技術施策の名称は記載していない。