地震等の自然災害と大規模停電
FY2016に初出。20回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、自家発電設備や防消火設備等の設置に加え、防災体制の整備や工業用水等の備蓄など、災害の影響を最小限に止める対策を実施するとともに、ガス導管の耐震化など製造設備や供給設備等の耐震性の向上を図っている。」
自然災害・大規模停電への対応として、自家発電、防消火設備、防災体制、工業用水等の備蓄、導管耐震化を具体的に列挙した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020対処有価証券報告書
「地震や風水害に対してハード・ソフト両面での保安対策・災害対策を着実に進める。」
自然災害リスクに対し、従来の地震対策に加えて風水害も対象とし、ハード・ソフト両面の対策を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模な自然災害により、製造設備や供給設備、お客さま設備に広範に被害が発生した場合、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。また、不測の大規模停電が発生した場合にも、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。」
自然災害・大規模停電リスクを継続して開示し、防災設備、防災体制、導管耐震化などの対策も併記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
地震等の自然災害や大規模停電に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の大規模な自然災害により、製造設備や供給設備、お客さま設備に広範に被害が発生した場合、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。また、不測の大規模停電が発生した場合にも、当社グループの業績に影響を受ける可能性がある。」
防災設備・体制の整備、ガス導管の耐震化などにより影響を最小化する対策も記載している。