保有株式・年金資産・金利の変動
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-27。
東邦瓦斯がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。21社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-07-27顕在化決算
「純資産は、前期末比180億4千9百万円の増加となっております。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによるものです。」
保有株式等の時価上昇が、その他有価証券評価差額金の増加と純資産の増加として現れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「純資産は、前期末比291億2千4百万円の増加となった。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによる。」
保有株式等の時価上昇が、その他有価証券評価差額金の前期末617億600万円から822億4,900万円への増加、純資産477,519百万円として現れた。 - 2026-04-30顕在化決算
「純資産は、前期末比291億2千4百万円の増加となっております。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによるものです。」
保有株式等の時価上昇がその他有価証券評価差額金および純資産の増加として現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 61,706 73,588」
保有有価証券の評価変動が、その他有価証券評価差額金の前期末617億600万円から中間期末735億8,800万円への増加として純資産に現れた。投資有価証券残高も1,700億1,900万円から1,887億円へ増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 65,966 57,329」
保有有価証券の評価変動が、その他有価証券評価差額金の前期末659億6,600万円から中間期末573億2,900万円への減少として純資産に現れた。中間期のその他有価証券評価差額金も86億3,700万円の減少となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 44,071 55,497」
その他有価証券評価差額金が前期末の440億7,100万円から当第3四半期末の554億9,700万円へ増加し、保有有価証券の評価変動が純資産に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 44,071 56,144」
その他有価証券評価差額金が前期末の440億7,100万円から当第2四半期末の561億4,400万円へ増加し、保有有価証券の評価変動が純資産に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 44,071 52,194」
その他有価証券評価差額金が前期末の440億7,100万円から当第1四半期末の521億9,400万円へ増加し、保有有価証券の評価変動が純資産に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 43,731 41,029」
その他有価証券評価差額金は前期末の437億3,100万円から当第3四半期末の410億2,900万円となり、保有有価証券の評価変動が純資産に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,899 △ 5,607」
その他有価証券評価差額金が前年同期のプラス18億9,900万円から当期はマイナス56億700万円となり、保有有価証券の評価変動が包括利益に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 2,261 △ 3,403」
その他有価証券評価差額金が前年同期のマイナス22億6,100万円から当四半期はマイナス34億300万円となり、保有有価証券の評価変動が包括利益に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 10,009 677」
保有有価証券の評価変動がその他有価証券評価差額金に現れ、前年同期の100億900万円から当第3四半期累計期間は6億7,700万円となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,863 1,899」
保有有価証券の評価変動がその他有価証券評価差額金に現れ、前年同期の48億6,300万円から当第2四半期累計期間は18億9,900万円となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,199 △ 2,261」
保有有価証券の評価変動がその他有価証券評価差額金に現れ、前年同四半期のプラス31億9,900万円から当四半期はマイナス22億6,100万円となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「純資産は前期末比367億2千3百万円の増加となった。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによる。これらの結果、自己資本比率は前期末の57.2％から59.7％となった。」
保有株式等の時価上昇がその他有価証券評価差額金の増加、純資産367億2,300万円増、自己資本比率59.7％として実績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,241 10,009」
保有有価証券の時価変動がその他有価証券評価差額金に現れ、前年同期の42億4,100万円から当第3四半期累計期間は100億900万円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 756 4,863」
その他有価証券評価差額金が前年同期のマイナス756百万円から当期は4,863百万円となり、保有有価証券の評価変動が包括利益に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 1,793 3,199」
その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス17億9,300万円から当期はプラス31億9,900万円となり、保有有価証券の評価変動が包括利益に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「純資産は前期末比45億7千万円の減少となった。これは、保有株式等の時価の下落に伴い、その他有価証券評価差額金が減少したことなどによる。これらの結果、自己資本比率は前期末の59.5％から57.2％となった。」
保有株式等の時価下落が評価差額金の減少、純資産45億7,000万円減、自己資本比率57.2％への低下として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 7,865 4,241」
保有有価証券の評価変動がその他の包括利益に現れ、その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス78億6,500万円から当期4,241百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 756」
保有有価証券の評価変動が、当第2四半期連結累計期間のその他有価証券評価差額金756百万円のマイナスとして包括利益に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 △ 83 △ 1,793」
その他有価証券評価差額金が前年同期のマイナス83百万円から当四半期はマイナス1,793百万円となり、保有有価証券の評価変動が包括利益に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において減損処理を行い、投資有価証券評価損421百万円を計上している。」
保有株式等の市場変動に関連して、投資有価証券評価損4億2,100万円が計上された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は前期末比91億4千6百万円の減少となった。これは、保有株式等の時価の減少に伴い、その他有価証券評価差額金が減少したことなどによる。これらの結果、自己資本比率は前期末の60.3％から58.6％となった。」
保有株式等の時価下落がその他有価証券評価差額金の減少、純資産の減少、自己資本比率の低下として実績に現れた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
保有株式・年金資産・金利の変動に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
保有株式・年金資産・金利の変動に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
保有株式・年金資産・金利の変動に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
保有株式・年金資産・金利の変動に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの保有する株式・年金資産等は株価・金利などが変動することによって、収支に影響を受ける可能性がある。また、市場金利の動向により調達金利が変動することによって、収支に影響を受ける可能性がある。ただし、有利子負債の大部分は固定金利で調達した長期借入金や社債であり、金利変動による影響は限定的である。」
保有株式・年金資産・金利の変動リスクと、固定金利調達により影響を限定する説明が維持されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
保有株式・年金資産・金利の変動に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業等のリスクについて、重要な変更はない。」
保有株式・年金資産・金利の変動に関するリスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 480」
投資有価証券評価損480百万円が特別損失として計上され、保有有価証券の評価変動が損益に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有する株式・年金資産等は株価・金利などが変動することによって、収支に影響を受ける可能性がある。また、市場金利の動向により調達金利が変動することによって、収支に影響を受ける可能性がある。」
固定金利による長期借入金・社債が大部分であり、金利変動の影響は限定的とも記載している。