発電設備の設備信頼性と安定稼働の確保
FY2016に初出。32回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31その他決算
「当第１四半期連結累計期間の収入面は、水力出水率の低下(105％→94％)や卸電力取引市場等から調達した電力の販売量の減少があったものの、火力の発電所利用率の上昇(43％→49％)やタイで販売電力量が増加したこと等により、売上高（営業収益）は前第１四半期連結累計期間に比べて12.0％増加の2,802億円となりました。」
水力出水率は低下した一方、火力発電所利用率は上昇し、発電事業の運用実績に変動が生じている。 - FY2026火力利用率上昇・発電事業販売電力量減少有価証券報告書
「火力の販売電力量は、発電所利用率の上昇（58％→67％）等により、前連結会計年度に比べて1.5％増加の418億kWhとなりました。卸電力取引市場等から調達した電力の販売量は、前連結会計年度に比べて9.3％減少の150億kWhとなり、発電事業全体の販売電力量は、前連結会計年度に比べて1.7％減少の667億kWhとなりました。」
火力発電所利用率は58％から67％へ上昇した一方、調達電力販売の減少により発電事業全体の販売電力量は1.7％減少した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「再生可能エネルギーの販売電力量は、水力出水率の上昇（89％→92％）等により、前中間連結会計期間に比べて2.6％増加の58億kWhとなりました。火力の販売電力量は、発電所利用率の上昇（50％→62％）等により、前中間連結会計期間に比べて8.9％増加の192億kWhとなりました。」
水力出水率および火力発電所利用率が前年同期を上回り、再生可能エネルギー・火力の販売電力量がそれぞれ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「発電事業では火力発電所利用率の上昇（46％→50％）による販売電力量の増加や卸電力取引市場等から調達した電力の販売が増加したことに加え、容量市場が開始したこと等により」
火力発電所利用率が46％から50％へ上昇し、発電事業全体の販売電力量は前年同期比15.3％増の315億kWhとなった。 - FY2024火力利用率低下・電気事業販売電力量減少有価証券報告書
「当連結会計年度の収入面は、海外事業の販売電力量は増加したものの、電気事業における火力発電所利用率の低下（当社個別：65％→55％）による販売電力量の減少や電力販売価格の低下等により、売上高（営業収益）は前連結会計年度に対し31.7％減少の１兆2,579億円となりました。」
当社個別の火力発電所利用率が65％から55％へ低下し、電気事業全体の販売電力量も11.8％減少した。 - FY2024-Q3火力利用率低下・販売電力量減少有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第３四半期連結累計期間を下回った（92％→91％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し1.4％減少の67億kWhとなりました。火力については、発電所利用率が前第３四半期連結累計期間を下回ったこと等により、前第３四半期連結累計期間に対し19.8％減少の277億kWhとなりました。卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第３四半期連結累計期間に対し12.1％減少の83億kWhとなり、電気事業全体では、前第３四半期連結累計期間に対し15.5％減少の437億kWhとなりました。」
火力発電所利用率は前年同期の65％から52％へ低下し、火力販売電力量は前年同期比19.8％減少した。水力、調達電力販売も減少し、電気事業全体の販売電力量は15.5％減少した。 - FY2024-Q2火力利用率・販売電力量低下有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第２四半期連結累計期間を下回った（96％→92％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し1.0％減少の52億kWhとなりました。火力については、発電所利用率が前第２四半期連結累計期間を下回ったこと等により、前第２四半期連結累計期間に対し25.0％減少の161億kWhとなりました。卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第２四半期連結累計期間に対し11.4％減少の55億kWhとなり、電気事業全体では、前第２四半期連結累計期間に対し18.3％減少の273億kWhとなりました。」
当社個別の火力発電所利用率は61％から46％へ低下し、火力販売電力量は25.0％減少した。水力出水率、調達電力販売も低下し、電気事業全体の販売電力量は前年同期比18.3％減少した。 - FY2024-Q1火力利用率低下・水力出水率上昇・調達電力販売減少有価証券報告書
「電気事業における火力発電所利用率の低下（当社個別：47％→33％）による販売電力量の減少や電力販売価格の低下等により、売上高（営業収益）は前第１四半期連結累計期間に対し13.0％減少の2,813億円となりました。電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第１四半期連結累計期間を上回った（91％→97％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し7.5％増加の27億kWhとなりました。火力については、発電所利用率が前第１四半期連結累計期間を下回ったこと等により、前第１四半期連結累計期間に対し30.9％減少の57億kWhとなりました。卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第１四半期連結累計期間に対し13.9％減少の24億kWhとなり、電気事業全体では、前第１四半期連結累計期間に対し19.7％減少の113億kWhとなりました。」
火力発電所利用率は47％から33％へ低下し、火力販売電力量と調達電力販売も減少した。一方、水力の出水率は91％から97％へ上昇したが、電気事業全体の販売電力量は前年同期比19.7％減少した。 - FY2023-Q3水力・調達電力販売減少、火力利用率上昇・全体販売電力量減少有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第３四半期連結累計期間を下回った（101％→92％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し9.4％減少の68億kWhとなりました。火力については、発電所利用率が前第３四半期連結累計期間を上回った（当社個別：62％→65％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し3.9％増加の345億kWhとなりました。卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第３四半期連結累計期間に対し21.1％減少の95億kWhとなり、電気事業全体では、前第３四半期連結累計期間に対し3.8％減少の517億kWhとなりました。」
水力の出水率と調達電力販売が減少する一方、火力発電所利用率は62％から65％へ上昇した。電気事業全体の販売電力量は前年同期比3.8％減少した。 - FY2023-Q2水力販売電力量減少・火力利用率上昇・全体販売電力量減少有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第２四半期連結累計期間を下回った（105％→96％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し10.5％減少の53億kWhとなりました。火力については、発電所利用率が前第２四半期連結累計期間を上回った（当社個別：57％→61％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し4.7％増加の215億kWhとなりました。卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第２四半期連結累計期間に対し24.2％減少の62億kWhとなり、電気事業全体では、前第２四半期連結累計期間に対し4.8％減少の335億kWhとなりました。」
水力の出水率・販売電力量および調達電力販売が減少する一方、火力発電所利用率は57％から61％へ上昇した。電気事業全体の販売電力量は前年同期比4.8％減少した。 - FY2023-Q1水力出水率低下・火力利用率上昇と販売電力量減少有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第１四半期連結累計期間を下回った（98％→91％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し6.6％減少の25億kWhとなりました。火力については、発電所利用率が前第１四半期連結累計期間を上回った（当社個別：44％→47％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し6.2％増加の83億kWhとなりました。」
水力の出水率は98％から91％へ低下し、火力発電所利用率は44％から47％へ上昇した。水力・火力を含む電気事業全体の販売電力量は前年同期比4.5％減少した。 - FY2022火力利用率低下・設備トラブルと水力出水率上昇有価証券報告書
「当連結会計年度の収入面は、電気事業の火力発電所利用率の低下（当社個別：75％→67％）により火力の販売電力量は大幅に減少しましたが」
通期の火力発電所利用率は75％から67％へ低下し、火力販売電力量が減少した。一方、設備トラブル等による発電所利用率の低下が記載されている。 - FY2022-Q3火力利用率低下・設備トラブルと水力出水率上昇有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第３四半期連結累計期間を上回った（92％→101％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し10.6％増加の76億kWhとなりました。また、卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第３四半期連結累計期間に対し53.1％増加の120億kWhとなりました。火力については、設備トラブル等による発電所利用率の低下等により、前第３四半期連結累計期間に対し15.0％減少の332億kWhとなり、電気事業全体では、前第３四半期連結累計期間に対し1.7％減少の538億kWhとなりました。」
水力の出水率は92％から101％へ上昇した一方、設備トラブル等により火力発電所利用率は76％から62％へ低下し、火力販売電力量は15.0％減少した。 - FY2022-Q1火力利用率低下（設備トラブル）・水力出水率上昇有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第１四半期連結累計期間を上回った（81％→98％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し18.2％増加の27億kWhとなりました。また、卸電力取引市場等から調達した電力の販売は、前第１四半期連結累計期間に対し88.4％増加の38億kWhとなりました。火力については、設備トラブル等による発電所利用率の低下等により、前第１四半期連結累計期間に対し29.7％減少の78億kWhとなり、電気事業全体では、前第１四半期連結累計期間に対し7.0％減少の147億kWhとなりました。」
水力の出水率は81％から98％へ上昇した一方、設備トラブル等により火力発電所利用率が65％から44％へ低下し、火力販売電力量は前年同期比29.7％減少した。 - FY2021-Q3火力利用率上昇・水力出水率低下有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第３四半期連結累計期間を下回った（98％→92％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し2.5％減少の68億kWhとなりました。火力については、竹原火力発電所新１号機の営業運転開始に加え、発電所利用率が前第３四半期連結累計期間を上回った（当社個別：74％→76％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し4.9％増加の391億kWhとなりました。卸電力取引市場から調達した電力の小売電気事業者向け販売は減少しましたが、鹿島火力発電所２号機から調達した電力販売の増加もあり、電気事業全体では、前第３四半期連結累計期間に対し2.8％増加の547億kWhとなりました。」
水力の出水率は98％から92％へ低下した一方、火力発電所利用率は74％から76％へ上昇した。竹原火力発電所新１号機等の営業運転開始や鹿島火力発電所２号機からの調達電力販売増加もあり、電気事業全体の販売電力量は前年同期比2.8％増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第２四半期連結累計期間を上回った（91％→93％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し6.2％増加の52億kWhとなりました。火力についても、竹原火力発電所新１号機の営業運転開始に加え、発電所利用率が前第２四半期連結累計期間を上回った（当社個別：71％→76％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し9.3％増加の261億kWhとなりました。」
水力の出水率が91％から93％、火力発電所利用率が71％から76％へ上昇し、竹原火力発電所新１号機の営業運転開始も寄与して、水力・火力の販売電力量が前年同期を上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第１四半期連結累計期間を上回った（79％→81％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し10.8％増加の23億kWhとなりました。火力についても、発電所利用率が前第１四半期連結累計期間を上回った（当社個別：57％→65％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し14.7％増加の112億kWhとなりました。」
水力の出水率が79％から81％、火力発電所利用率が57％から65％へ上昇し、水力・火力の販売電力量が前年同期を上回った。 - FY2020-Q3水力・火力利用率低下と調達電力販売増加有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第３四半期連結累計期間を下回った（110％→98％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し12.1％減少の70億kWhとなりました。火力についても、発電所利用率が前第３四半期連結累計期間を下回った（当社個別：78％→74％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し8.2％減少の373億kWhとなりましたが、卸電力取引市場等から調達した電力の小売電気事業者向け販売が増加したこと等により、電気事業全体では、前第３四半期連結累計期間に対し3.7％増加の532億kWhとなりました。」
水力の出水率と火力発電所利用率は低下し、それぞれの販売電力量も減少した一方、卸電力取引市場等からの調達電力の小売電気事業者向け販売増加により、電気事業全体の販売電力量は前年同期比3.7％増加した。 - FY2020-Q2水力・火力の販売電力量減少と調達電力販売増加有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第２四半期連結累計期間を下回った（113％→91％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し16.2％減少の49億kWhとなりました。火力についても、発電所利用率が前第２四半期連結累計期間を下回った（当社個別：75％→71％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し7.8％減少の239億kWhとなりましたが、卸電力取引市場等から調達した電力の販売が増加したこと等により、電気事業全体では、前第２四半期連結累計期間に対し4.4％増加の348億kWhとなりました。」
水力の出水率は113％から91％、火力発電所利用率は75％から71％へ低下した一方、卸電力取引市場等からの調達電力販売の増加により、電気事業全体の販売電力量は前年同期比4.4％増加した。 - FY2020-Q1火力利用率・水力出水率低下と調達電力販売増加有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第１四半期連結累計期間を下回った（105％→79％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し27.1％減少の21億kWhとなりました。火力についても、発電所利用率が前第１四半期連結累計期間を下回った（当社個別：63％→57％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し9.9％減少の97億kWhとなりましたが、卸電力取引市場等から調達した電力の販売が増加したこと等により、電気事業全体では、前第１四半期連結累計期間に対し4.1％増加の149億kWhとなりました。」
水力の出水率は105％から79％、火力発電所利用率は63％から57％へ低下した一方、卸電力取引市場等から調達した電力の販売増加により、電気事業全体の販売電力量は4.1％増加した。 - FY2019火力利用率低下・水力出水率上昇有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、火力は発電所利用率が前連結会計年度を下回った（当社個別：80％→79％）こと等により、前連結会計年度に対し3.2％減少の549億kWhとなりました。水力については、出水率が前連結会計年度を上回った（105％→106％）こと等により、前連結会計年度に対し5.0％増加の97億kWh、また、卸電力取引市場等から調達した電力の販売が増加したこと等により、電気事業全体では、前連結会計年度に対し3.4％増加の693億kWhとなりました。」
通期では火力発電所利用率が80％から79％へ低下した一方、水力出水率は105％から106％へ上昇し、電気事業全体の販売電力量は3.4％増加した。 - FY2019-Q3火力利用率低下・水力出水率上昇有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、火力は発電所利用率が前第３四半期連結累計期間を下回った（当社個別：79％→78％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し3.7％減少の406億kWhとなりました。水力については、出水率が前第３四半期連結累計期間を上回った（102％→110％）こと等により、前第３四半期連結累計期間に対し11.6％増加の80億kWh、また、卸電力取引市場等から調達した電力の販売が増加したこと等により、電気事業全体では、前第３四半期連結累計期間に対し2.4％増加の513億kWhとなりました。」
火力発電所利用率は79％から78％へ低下した一方、水力の出水率は102％から110％へ上昇し、電気事業全体の販売電力量は前年同期比2.4％増加した。 - FY2019-Q2火力利用率低下・水力出水率上昇有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、火力は発電所利用率が前第２四半期連結累計期間を下回った（当社個別：76％→75％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し3.9％減少の259億kWhとなりました。水力については、出水率が前第２四半期連結累計期間を上回った（94％→113％）こと等により、前第２四半期連結累計期間に対し21.4％増加の59億kWh、また、卸電力取引市場等から調達した電力の販売が増加したこと等により、電気事業全体では、前第２四半期連結累計期間に対し3.2％増加の333億kWhとなりました。」
火力発電所利用率は76％から75％へ低下した一方、水力の出水率は94％から113％へ上昇し、電気事業全体の販売電力量は前年同期比3.2％増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「電気事業の販売電力量は、水力は出水率が前第１四半期連結累計期間を上回った（94％→105％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し16.8％増加の28億kWhとなりました。火力についても、発電所利用率が前第１四半期連結累計期間を上回った（当社個別：61％→63％）こと等により、前第１四半期連結累計期間に対し2.1％増加の112億kWhとなり、電気事業全体では、前第１四半期連結累計期間に対し4.8％増加の143億kWhとなりました。」
水力の出水率が94％から105％、当社個別の火力発電所利用率が61％から63％へ上昇し、電気事業全体の販売電力量も前年同期比4.8％増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の収入面は、電気事業の燃料価格の上昇及び火力発電所利用率が前第３四半期連結累計期間を上回った（当社個別：74％→79％）こと等により、売上高（営業収益）は、前第３四半期連結累計期間に対し19.5％増加の6,346億円となりました。」
当社個別の火力発電所利用率が前年同期の74％から79％へ上昇し、営業収益も前年同期比19.5％増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の収入面は、電気事業の燃料価格の上昇及び火力発電所利用率が前第２四半期連結累計期間を上回った（当社個別：70％→76％）こと等により、売上高（営業収益）は、前第２四半期連結累計期間に対し18.3％増加の4,102億円となりました。」
当社個別の火力発電所利用率が前年同期の70％から76％へ上昇し、営業収益も前年同期比18.3％増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「火力発電所利用率が前第１四半期連結累計期間を上回った（当社個別：56％→61％）こと等により、売上高（営業収益）は、前第１四半期連結累計期間に対し13.2％増加の1,897億円となりました。」
当社個別の火力発電所利用率が前年同期の56％から61％へ上昇した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益の変動幅が拡大する中にあって、発電設備の安定稼働の確保こそが最大のリスク・マネジメントと考えております。当社グループは、安定稼働の確保に向けて、設備の保守・運転の最適化を不断に追求し、設備価値の向上を実現してまいります。」
自由化後の収益変動への対応として、発電設備の安定稼働、保守・運転の最適化を重点的に進める方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況を踏まえ、国内事業用設備の自主的な安定稼働の実態をより適切に反映するため、国内事業用設備の減価償却方法を定額法に変更しました。」
自由化後の国内市場を前提に、国内事業用設備の安定稼働と設備運用の考え方を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況を受け、当社では、自由化が進展する国内市場で価格競争力のある電源設備を安定的に運用稼働することで、一層の成長を実現し、同時に競争的な市場の実現に不可欠な卸電力市場活性化に向けて期待される役割を果たすため、中期経営計画において、当社が保有する石炭火力発電、水力発電、及び送変電設備の安定稼働を重点取組の一つとしました。」
自由化後の国内市場における価格競争力のある設備の安定運用と、石炭火力・水力・送変電設備の安定稼働を重点取組とする方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況を受け、当社では、自由化が進展する国内市場で価格競争力のある電源設備を安定的に運用稼働することで、一層の成長を実現し、同時に競争的な市場の実現に不可欠な卸電力市場活性化に向けて期待される役割を果たすため、中期経営計画において、当社が保有する石炭火力発電、水力発電、及び送変電設備の安定稼働を重点取組の一つとしました。」
石炭火力、水力、送変電設備の安定稼働を中期経営計画の重点取組の一つとして位置付けている。 - FY2016初出有価証券報告書
「発電設備の安定稼働の確保こそが最大のリスク・マネジメントと考えております。当社グループは、安定稼働の確保に向けて、設備の保守・運転の最適化を不断に追求し、設備価値の向上を実現してまいります。」
設備の保守・運転の最適化を通じて、自由化後の収益変動に対応する方針を示している。