Komori
学研ホールディングス(9470)・施策再掲

映像授業配信・英語教育事業への先行投資

FY2018-Q2に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-15。

16記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q1 – FY2019-Q3前進FY2023-Q1 – FY2024-Q1再掲FY2024 – FY2026-H12018: 220182019: 320192020: 020202021: 020212022: 420222023: 220232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
eラーニング・社内プロモーションサービスの拡大4社が書いているテーマ・逆風2社・追い風3社

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-15引き上げM&A・子会社異動

    「その中でも特に、「語学(英語学習)領域」を成長戦略の核心として明確に位置付けており、豊富な教育 IP とオンライン運営能力を高度に融合させることで、幼児から社会人までの全世代における「成果の可視化」を伴う学びのニーズに応え、LTV の最大化を強力に推進する方針です。」

    従来のオンライン英会話事業の拡大方針から、語学(英語学習)領域を成長戦略の核心・最優先注力分野として位置付け、教育IPとオンライン運営能力の融合によるLTV最大化へ重点を引き上げている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「コンテンツ・サービス事業は、オンライン英会話「Kimini」の受講者数や看護師向けeラーニングの契約病院数の増加等により増収となりましたが、当事業全体では減収となりました。」

    オンライン英会話「Kimini」の利用者拡大を継続して記載している。一方、AI事業への投資等によりコンテンツ・サービス事業全体では減益となった。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「出版事業、語学事業の事業規模拡大が寄与し前年同期比13,552百万円の増収となりました。」

    出版・語学などのデジタルを含む教育サービスの事業規模拡大が、通期増収に寄与した。
  4. FY2024再掲有価証券報告書

    「出版事業の「地球の歩き方」で国内地域に特化したJシリーズや人気IPとのコラボレーションなどヒットを継続、語学・社会人教育事業の看護師向けeラーニングでの契約病院数の増加、オンライン英会話「Kimini」の受講者数増加など、順調に伸張している事業はありました」

    「地球の歩き方」、看護師向けeラーニング、「Kimini」など、出版・語学・社会人教育の成長事業が伸張している状況を継続して記載している。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「オンライン英会話「Kimini」は円安影響を受けながらも個人向け販売が伸長しています。」

    オンライン英会話「Kimini」について、円安の影響がある中でも個人向け販売が伸長したと記載している。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「体験型英語学習施設 Tokyo Global Gatewayは、学校利用が回復傾向にあり増収となりました。新規施設の開設費用や新プログラム開発費用の増加がありながら、利益面でも増益を確保しました。オンライン英会話「Kimini」事業は利用者数の伸張に加え、価格改定も相まって収益とも大幅増となりました。」

    Tokyo Global Gatewayでは学校利用の回復と増益確保、オンライン英会話「Kimini」では利用者数の伸長と価格改定による大幅な収益増を記載している。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「体験型英語学習施設 TOKYO GLOBAL GATEWAYでは、学校利用が回復傾向にあり増収を確保しましたが、新規施設開設費用の影響により減益となりました。オンライン英会話事業は個人向け、学校向けともに利用者が増加し増収増益となりました。」

    東京都英語村は学校利用が回復傾向となり、オンライン英会話は個人向け・学校向けの利用者増により増収増益となった。一方、新規施設開設費用が減益要因となっている。
  8. FY2022英語村の通期減収減益と利用回復の兆し有価証券報告書

    「また、体験型英語学習施設TOKYO GLOBAL GATEWAYでは、オミクロン株影響により学校利用のキャンセルが多発しました。利用客の戻りが見え始めているものの、上期までの減収減益が大きく、通期で減収減益となりました。」

    東京都英語村では利用客の回復の兆しが出始めた一方、オミクロン株による学校利用キャンセルの影響から通期では減収減益となった。
  9. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「こうした工夫が奏功し、今夏の予約状況は前年を上回るペースで推移しています。」

    東京都英語村について、サマーキャンプや企業・法人向け研修など体験型プログラムを開発した結果、今夏の予約が前年を上回るペースとなったと記載している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「出版以外は、オンライン英会話が売上伸長した一方、オミクロン株の感染拡大に伴い、東京都英語村(体験型英語学習施設)の学校利用予約について下期以降への振替が増加したことや、中国ほか海外で製造しているトイ商品の納品遅延等による販売減があり、全体としては減収減益となりました。」

    オンライン英会話の伸長と、オミクロン株による東京都英語村の学校利用予約振替が併存する状況を継続して記載している。
  11. FY2022-Q1オンライン英語伸長と英語村予約振替有価証券報告書

    「出版以外は、オンライン英語が伸長した一方、新型コロナウイルス感染症再拡大の影響で東京都英語村の学校予約が下期以降振替により減収となりましたが、文具・カードレターの不採算商品の整理は順調に進み、利益は前期並みを確保しました。」

    オンライン英語の伸長と不採算商品の整理進展がある一方、感染症再拡大による東京都英語村の学校予約振替が減収要因となった。
  12. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は、東京都英語村の事業立ち上げなどにより増収となりました。損益面は、東京都英語村を含む英語教育事業の費用増がありましたが、学研プライムゼミの会員増や不採算事業の改善により損失減となりました。」

    東京都英語村の立ち上げが増収に寄与し、学研プライムゼミでは会員増と不採算事業の改善により損失が減少したと記載している。
  13. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「(出版以外の事業) 売上高は、2018年9月に開業した東京都英語村、知育玩具のヒット、学研プライムゼミの会員増により増収となりました。 損益面は、東京都英語村の立ち上げ費用増があったものの、文具玩具事業の業績改善、学研プライムゼミの損失改善、学研ゼミの廃止等により損失が減少しました。」

    東京都英語村が2018年9月の開業後に増収へ寄与し、学研プライムゼミの会員増と損失改善、学研ゼミの廃止などが教育サービスの損失減少に寄与したと記載している。
  14. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「オンライン英会話や東京都英語村(TOKYO GLOBAL GATEWAY)などの英語事業で増収となりましたが、アニメ事業の縮小や文具事業の商品点数絞り込みなどにより前年同期並みとなりました。損益面は、東京都英語村の立ち上げによる先行コストを文具事業や学研プライムゼミ、学研ゼミなどの改善が補い損失減となりました。」

    英語事業ではオンライン英会話と東京都英語村を具体的に展開し、東京都英語村の立ち上げが実績として現れている。立ち上げ先行コストは発生しているが、他事業の改善により損失減となった。
  15. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「営業利益は受託事業の原価増、英語教育事業の先行経費、学研ゼミや学研プライムゼミの費用増により減益となりました。」

    学研プライムゼミ等の新規教育サービス立ち上げと英語教育事業への先行費用投入が継続していると記載している。
  16. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「営業利益は、上記減収要因のほか、映像授業配信事業(学研プライムゼミ)の事業立ち上げに伴うコース開設費用の増加、英語教育事業への先行費用投入などにより減益となりました。」

    学研プライムゼミの映像授業配信事業の立ち上げと、英語教育事業への先行費用投入を、新たな教育サービス開発の具体的施策として初めて記載している。
一緒に動いた変遷

「高齢者施設・保育園の開業による拠点拡大」は、この変遷が動いた16回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

754443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高齢者施設・保育園の開業による拠点拡大7回
  3. 2医療福祉分野の事業拡大と収益力向上5回
  4. 3M&A・追加取得・共同出資による事業基盤拡大4回
  5. 4一部高齢者向け住宅の入居者不足4回
  6. 5看護師向けeラーニング「学研ナーシングサポート」の拡大4回
  7. 6組織再編による事業配置とコスト構造の見直し3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
学研ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-15のM&A・子会社異動で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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